【保存版】夢の実現のためのアメリカ移住5つの方法
アメリカ移住の夢を実現するためには、これまでの経験や現状が大きく影響してきます。これまでやったことのない新しいことをアメリカで挑戦するのは無理ではないのですが、ビザ取得のためには大きなハードルになります。
また、家族やお子さんの教育のためになど、将来に向けて各アメリカ移住の方法においての必要条件を知ることで、それに見合うように、今のうちから順を始めておくことは非常に重要です。
1. 留学→OPT→就職
アメリカ現地の4年制大学、またはコミュニティカレッジに通い、卒業をすると（卒業に必要な単位を取得すると）、1年間有効なOPTビザを取得することができます。
OPTビザで就職できる職種は、大学で専攻した学位に即したものでなければいけません（OPT申請書類に記載しなければいけない）。
そのOPTビザで、就職先を見つけ、その企業で次の就労ビザ（H-1Bビザ）のスポンサーをしてもらえるよう交渉します。
日本からアメリカの大学留学というルートもありますが、その場合、TOFELなどのスコアが求められます。
しかし、アメリカ現地の語学学校の中には、その学校での成績・テスト結果が良ければ、TOFELのスコアなしでコミュニティカレッジに編入できるプログラムもあります。語学力をつけてからと考えている場合は、日本でやるよりも、語学学校に行って環境に慣れながら、大学進学を目指すのが良いでしょう。
2. Job Openingに応募
アメリカのビジネス向けのSNS、「Linked In」に登録をして、自分の履歴書（職歴など）をアップしておきます。
Linked Inで、探している職種登録をしておくと、該当するJob Openingがあればお知らせをしてくれます。
ただし、基本的には、アメリカ市民権、永住権保持者が優先なので、ビザスポンサーをしてくれるところを見つけるのは厳しいですが、企業が求める技術や知識、経験を持っている場合は、可能性はゼロではないので、自分の情報はアップしておくことが肝心です。
一般的な就労ビザは、H-1Bビザ（専門職ビザ）となり、ここ最近は、STEM系（理工系）の学位取得者が優先でしたが、最近では、年収ベースで判断されるようになり、高給な職種であるほど取得しやすくなります。
結果的には、STEM系や金融系、医療系の職種が有利と言えます。
このチャンスを広げるためには、大学留学からで高給が望める業界に関する学位を取得することを目的に、OPTで仮就職、その後、H-1Bのスポンサーを交渉するという流れになります。
3. 日本企業からの派遣
アメリカに支社や子会社など関連会社を持っている日本の親会社に就職をして、1年以上、管理職以上で勤務すれば、L-1ビザ（駐在員ビザ）でアメリカで働くことができます。
ただし、L-1ビザの有効期限は最大7年なので、その後は日本に戻らなければなりません。なので、滞在期間中に、抽選永住権を応募するなど、残るための活動をしておく必要があります。
また、同じく、日本の会社で1年以上、管理職以上で勤務している場合、日本の親会社の出資で、アメリカ法人を設立した場合、そこへ管理職・特殊技能職として、E-2ビザの取得が可能です。
E-2ビザは5年更新で、ビジネスが継続している限り、何年でも滞在することができます。5年ごとの更新で会社の財務状況などを提出する必要があります。
あとは、日本の研究機関から、アメリカの企業や大学などへ派遣されるJ-1ビザ（研究員ビザ）がありますが、これは特殊なものなので、そうした職種に就かれている方の選択肢になります。
4. 抽選永住権に応募
毎年10月から専用サイトにて応募が開始になります。
応募は、オンラインで自分でもできるのですが、少しでも不備があると（特に顔写真）、その時点で弾かれてしまうので、専門の代行業者があるので、そこに依頼することで期限内に、内容もチェックした上で申請してくれるので安心です。
抽選永住権は、当選＝永住権の付与ではなく、永住権取得のための面接を受けられる権利がもらえるというものなので、当選後、永住権申請のための書類を用意する必要があります。
この点でも代行業者に依頼することで、この点のサポートも受けられます。
ご結婚されている場合は、夫婦それぞれで応募することができるので、確率が倍になりますので、お忘れなく2人それぞれで応募することがポイントです。
また、18歳未満の独身の子供（扶養家族）がいる場合は、そのお子さん名義での応募ができるので、こちらもお忘れなく応募するようにしましょう。
5. 投資による移住
学歴も職歴はないけれどもお金があるという場合は、アメリカへの投資による移住の方法があります。
80万ドル以上の投資資金があれば、政府指定の投資先への投資プログラム、EB-5に参加することで永住権取得することができます。
投資金額だけでなく、数年間アメリカで生活していくだけの余裕資金まで問われるので相当額の資金が必要です。
一方、自分の会社をアメリカで設立し、そこに10万ドル〜30万ドルの投資を行い、その投資額をアメリカで使い果たすことで、E-2ビザ（投資家ビザ）が申請できます。
基本的には、E-2ビザ取得のためには、出資したお金を仕入れや経費、雇用（給与）や納税などで使う＝アメリカ経済に貢献していることを証明（月次決算書やタックスリターンなどの証明書など）と一緒にビザ申請を行います。
単なる不動産投資や株式投資では、このE-2ビザの申請はできません。
また、E-2ビザ、L-1ビザの配偶者は、アメリカで自由に働くことができる権利（EAD）が付与されます。21歳以下のお子さんには、E-2Yが付与され、アメリカ市民権・永住権保持者と同じ公立校に通うことができる権利を取得できます。
お子さんの教育移住をお考えであれば、小さいうちに渡米をして、会社設立（投資）によるE-2ビザ取得を狙うことで、配偶者の方の収入やお子さんの就学など、様々なメリットが得られます。
まとめ
大学留学→OPT→現地就職（OPT＋H-1B）
Job Openingへの応募（H-1B）
日本企業からの派遣（L-1、E-2、J-1）
抽選永住権への応募（DVプログラム）
会社設立による移住（E−2ビザ）
1〜4は、その条件を整えるために期間がかかり、また抽選など自分でコントロールできない要素を含んでいます。
その点において、5に関しては、学歴や経験などは問われず、投資資金が十分にあれば、実現可能な方法になります。
アメリカ移住・起業 セルフチェック
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