日本の働き方の特殊なところ

働き方に関して日々気になることはありませんか？

わたしは、ちょっとした引っ掛かりを繋げて眺めていくと、日本の特殊な社会の形が見えてくるな～と思うことが多いのですが、その一方で、どれも些末な事柄として流れていくことも多いなぁと感じています。

そんな働き方に関する独り言を、今日は徒然に書いてみたいと思います。


たとえば、近頃、話題になっている事柄として、日米の大企業のM＆Aがあります。

こちらは米国大統領が間に入るという形で、合併（買収と言った方がいいでしょうか）が前に進まなくなっています。

ただ、こんなことは、日本では起こりにくいことだと思うのです。

ここで違いがくっきりと表れるのが組合の形です。

日本では、そもそも組合が労働市場全体の1割にも満たないといわれていますが、もう一つ、日本の労働組合の大半が企業内にあります。

ところが、欧米では組合は焼き鳥のように（たとえが変でごめんなさい）、業種別や、職業別で繋がり社会を貫通しています。

一つの組合という串に、多くの企業が繋がっているイメージです。

ですから、会社名は違えども、鉄鋼関連で働く人であれば、社外の鉄鋼関連の組合に所属していて（もちろん組合員でない人も多いのですが）、その声が一つにまとまると物凄い力を発揮することになります。

それは社会を動かすほどのボリュームですので、

欧州などでも、ストライキが起こると、働く人が全国規模で一斉に休んじゃうため、その関連の企業の動きがピタリと止まります。

だからこそ、労働組合は、つまり、働く側の人が、政治をも動かすほどの量と力を持っているといえるのではないでしょうか。

労働組合と政治が繋がる理由は、ここにあるのかなと感じます。


一方で、日本でも数年前に池袋の東口にあったデパートが閉店になった際、一日限りのストライキがありました。

けれど、そこにデパートで働く組合員が全国から集結したかといえば、そんな風景はみられませんでした。

ストライキを決行したのはそのデパートの社員のみでした。

こんな点からも、日本と欧米の労働市場のスタイルは本当に違うな～と思うのです。

ですので、日本の政治に、労働組合、働く側の人より強い結びつきを持つ場所が生まれるのも、自然な成り行きに思えてくるのです。


ですので、メディアで、

ジョブ型に移行する会社が増えたといわれたり、

初任給30万円、35万円と欧米並みの企業が出てきたと報じられると、

モヤモヤとします。


メンバーシップ型からジョブ型へという言葉が、本当に気軽に使われるようになっています。

けれど、本当にこのまま流れて行っていいのかなと思うことがあるのです。

社会と企業の形が根本的に変わらない限り、

何処まで行っても日本版ジョブ型だなぁと感じるのです。

ジョブ型は常に働く人たちの声が届く働き方です。


それにしても、これから社会に出る若い人たちのためにも、大人のわたしたちが考えなきゃいけないんじゃないかと思うことがあるのです。

と、普段はあまり書いていませんが、実はわたしは働き方について考えている一人なのです笑。

※最後までお読みくださりありがとうございました。