ＥＶは自動車から二輪車へ：高橋成知
普通ＥＶ乗用車の普及の無理が露呈してきた。中国は極端な普及支援補助で、ＥＶ車の普及を試みたが、補助がなくなると、急激に需要が減り、その分の車を他国へ格安で売り裁こうとしている。
自動車は当面、ハイブリッド車が主流となろう。トヨタも特許を公開し、仲間を増やそうと戦略を変えつつある。ＥＶ開発のおかげで、蓄電池の性能が向上し、ハイブリッドエンジンの効率が急速に増している。
■世界最大のインド市場がＢＥＶ
そこで注目されるのがインド市場である。二輪車のＥＶ化（ＢＥＶ）を急速に進めようとしている。バイクの充電は家庭の電源で行えるため、インフラにそれほどコストはかからないし、蓄電池も小型で済む。開発コストも余りかからない。
２０２３年の世界の二輪車販売台数は５、７００万台。最大市場はインドで３割を占めている。その中で、日系メーカー（ホンダ、ヤマハ、スズキ、カワサキ）は日本市場が世界の１％しかないのに、世界市場で４５％のシェアを誇っている。
生産台数ではインド、中国ともに１５００万台以上生産しており、中国は半分を輸出している。
■２０３０年までに比率80％が目標
今回のＫＰＭＧの調査で注目されるのが、人口14億人、バイク保有台数２・４億台（乗用車５倍）のインド市場の動向である。インド政府は２０３０年までに二輪市場の80％をＢＥＶ（電動バイク）に引き上げる方針を打ち出している。
深刻な大気汚染問題、原油輸入額の増加（２０００憶ドル）による貿易赤字の削減が課題となっており、ＢＥＶの普及促進政策を次々打ち出している。需要創出のための新車購入補助金、国産化推進投資促進・供給網強化策、インフラ整備、資源確保・リサイクルなど、１０００億ルピーの予算を投じて普及に努めている。
現在、インドはリチウムイオン電池の輸入量を30億ドルに増やし、半分は中国市場から輸入をしている。二輪ＢＥＶ車両購入費用がガソリン車に比べ高いが２年目からは燃料費が抑制でき、保有コストが10年間で３分の２のコストで済むのが魅力だ。
世界最大の市場がＢＥＶ化して来る時、日本メーカーやＢＥＶのない日本市場はどうなるのか？聞くと、「軽自動車が２００万円を越えて来ており、５０CCの廃止、１２５CCへの転換が進むと、日本市場も安価なバイクやＢＥＶへの需要が高まってくるのではないか？」（ＫＰＭＧ）と予想していた。