新型肺炎コロナウイルス「兵器説」時事通信も報道――HIVとDNAが一致との情報

　新型肺炎で人々がパニック状態になっている。安倍政権の初動の遅れも非難されているし、「国難突破」と言いながら何もできないどころか、新型肺炎蔓延の責任者である習近平訪日を未だに撤回していない安倍政権の責任は追及されるべきである。

　もっとも、パニックを煽るようなマスコミ報道には違和感がある。今回の件はどの政権でもウイルス上陸を防止できなかっただろう。ウイルスの潜伏期間が長いからだ。しかし、ウイルスが上陸したところで死亡率が特段高い訳では、無い。

　それでいて、マスコミは恐怖を煽るばかりで本質的な問題は報道しない。

　本質的な問題とは習近平訪日とも関係のある所だが、今回のウイルスが武漢の研究所から流出した「兵器用ウイルス」の可能性である。

時事通信も報道「兵器用ウイルス」の可能性

　新型の感染症が出るたびに「これは生物兵器だ！」と騒ぐインボーロンシャという人種がいる。彼らは地震が起きると「これは人工地震だ！」と騒いだりする。

　ちなみに、人工地震は実際に存在するのであるが、ある地震が人工地震がどうかを確認するには簡単な「方法」がある。それを怠って「なんでも人工地震」にする輩が多いからこそ、人工地震説全般が「信用できない」レッテルを貼られてしまう。

　同様の末路を辿っているのが「生物兵器説」だ。インボーロンシャがいくら喚いても「またか」で終わってしまう。が、今回は時事通信が「兵器用ウイルス説」を報道する事態となった。

新型肺炎、くすぶる「兵器用ウイルス説」　当局に不信感―中国
2020年02月10日07時39分
　【北京時事】中国湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の死者は８日、７００人を超え依然猛威を振るっている。感染源について、中国当局は「海鮮市場で売られていた野生動物」としているが「生物兵器用ウイルスが流出した」という見方もくすぶる。背景には情報を隠そうとする当局への不信感もある。
　「流出説」の根拠は、海鮮市場から約３０キロ離れた武漢市内の研究施設。この施設は、国際基準で危険度が最も高い病原体を扱える「バイオセーフティーレベル（ＢＳＬ）４」に位置付けられるが、英科学誌ネイチャーが２０１７年２月に「病原体が流出する恐れ」を警告していた。
　米紙ワシントン・タイムズ（電子版）は今年１月２６日、この施設は中国の生物兵器計画に関係し「新型コロナウイルスが流出した可能性がある」というイスラエル軍元関係者の分析を伝えた。中国メディアによると、インドの研究者も「人がウイルスをつくった」という推論をネット上に投稿した。中国内でも「施設の実験用動物の管理はずさん」と批判されている。
　これに対し、２月４日付の共産党機関紙・人民日報系の環球時報英語版は２ページにわたる長文で「コロナウイルスを人為的につくることはできない」と反論。問題となっている施設の研究者、石正麗氏は「新型コロナウイルスは（施設と）関係がないと命を懸けて保証する」と訴えている。
　「流出説」には具体的な根拠が示されていない。武漢の施設に懸念を示したネイチャーの記事には今年１月に「感染源は海鮮市場の可能性が最も高いとみられている」という注釈が加えられた。
　一方でネイチャーは、施設の安全性を保つためには高度な技術だけでなく「自由にものが言える組織や情報公開が重要だ」と指摘している。しかし、新型肺炎発生の公表前に警鐘を鳴らした医師が警察に「デマを流した」として処分されるなど、中国当局は自由な問題提起や情報公開に消極的だ。

　一応、「流出説」否定論者の主張も併記することにより❝バランスを取った❞形だが、これが時事通信社としての限界だろう。

　去る１６日、アメリカのトム・コットン上院議員（共和党 アーカンソー州）が、武漢ウイルスが実験施設で作られた可能性について語つたことから、１９日には、ＣＮＮで、世界の科学者２７人が、武漢ウイルスの感染源は動物ではなく中国の研究所とするトム・コットンの主張を「陰謀説」であるとして、その主張が事実誤認などと非難する共同声明を医学誌「ランセット」に掲載したという。

　だが、現時点では兵器用ウイルス流出の可能性は否定できない。報道にもある「インド人研究者のネット上の投稿」だ。

どうしてHIVと類似した塩基配列が存在するのか

　「ネット上の研究論文」というと如何にも怪しげだが、きちんと査読付きの学術論文である。その概要については、英語力の乏しい私が下手に引用するよりも、東洋経済オンラインの記事から紹介する方が良いかもしれない。