DXの勉強その７-対応策の検討-
こんにちは。DXエンジニアの荒巻智隼です。本日もDXの勉強の投稿です。
前回の投稿からの続きになります。
今回の題材も経済産業省の資料です
対応策の検討
全社的な動きになるため経営者もデジタルトランスフォーメーションのメリットであったりリスクを知っておくことが大事になる。そして経営者自らの情報収取などに限らず、社内から伝えていく場を作る事も大切になる。
そういった伝える場では社会的な意義や生産パフォーマンスが上がる事を伝えるのも必要かもしれないけれど、経営層にとって大事になる会社の経営的側面のメリットを伝えて考えていく事も重要になる。その人その人でデジタルトランスフォーメーションに求めるメリットが変わる。
会社のトップ層である経営層がデジタルトランスフォーメーションが大事だと分かり、自発的動くようになる事で個々の動きでは変わりずらかった会社も全社的にデジタルトランスフォーメーションの動きを取れるようになる。
とはいえいきなり全社的に動く事も簡単ではない。特にレガシーシステムがある場合はどのように切り替えるのかで頭を悩ませる事もあるかもしれない。そういった時にベンダー企業にも頼りながら、システムを一部共有しながら必要各所と強調していく事でデジタルトランスフォーメーションをなしえていく事が出来る。
この投稿の〆
元の資料の項目の途中だけど、今日はここまでです。
デジタルトランスフォーメーションと一言付け加えても、立場によってどの情報を切り抜くのかは異なってきてしまうんですね。
個人的な要素だけではなくて、会社全体として何が大事かを意識できると良いみたいですね。仮に経営者がデジタルトランスフォーメーションに全く関心がなかった場合。振り向かせるだけのメリットを持ち込んでこないといけないわけですね。そして自分が普段経営サイドにたっていない場合は経営の視点を持てていなくてもおかしくない。
いかに他社視点を持てるかも大事そうですね。