株式会社東京

株式会社東京は2017年創業、エレベーターメディア「GRAND」を提供する、DOOH領域におけるリーディングカンパニーです。 【採用情報】https://tokyo-inc.com/recruit 【「GRAND」プロダクトページ】https://tokyo-grand.jp/

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株式会社東京は2017年創業、エレベーターメディア「GRAND」を提供する、DOOH領域におけるリーディングカンパニーです。 【採用情報】https://tokyo-inc.com/recruit 【「GRAND」プロダクトページ】https://tokyo-grand.jp/

タイムマシン経営の裏側、見せます

株式会社東京は、2024年10月31日に三菱地所への子会社化＆グループジョインを発表しました！ このnoteに飛んできていただいた方はすでに日経新聞などでお読みいただいていることだと思いますので、このグループジョインのタイミングで、この場限りの内容をお伝えします！ まずは誰もが一番気になる情報、売上・利益情報ですこんな感じです。 弊社はエレベーターメディアの会社なので、売上の規模はズバリ視聴者数（もっと正確には、総視聴時間）の多寡に左右されてしまいます。 上図の背景にあ

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    • エレベーター広告メディア「GRAND（株式会社東京）」が日経クロストレンド『未来の市場をつくる100社』に選出されました

      マーケティングDX分野において新市場を生み出すパイオニア企業として受賞都心高品質オフィスビル特化のエレベーター広告メディア「GRAND」を展開する株式会社東京（東京都新宿区、代表取締役：羅悠鴻）は、日経クロストレンド「未来の市場をつくる100社【2024年版】」に選出されたことをお知らせします。 『未来の市場をつくる100社【2024年版】』について 「未来の市場をつくる100社」は、マーケティング＆イノベーション専門メディア『日経クロストレンド』編集部が、2019年より

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      • 週刊東洋経済「すごいベンチャー100」2023年最新版に選出いただきました！

        「すごいベンチャー100」について「すごいベンチャー100」は東洋経済新報社が、ユニコーン（設立10年未満で、評価額10億ドル以上の未上場企業）を目指して事業活動を行う国内ベンチャー企業を対象に、資金調達額の大きさ、事業・技術の独自性などを基準に有望な100社を選定する年次の特集です。 ｢すごいベンチャー100｣2023年最新版･全リスト 株式会社東京の特集記事 株式会社東京について都市をSFの世界にしていく 2017年の創業以来、学生だったメンバーが経営を続け、都心

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        • 東京都港区との連携による、行政情報配信開始のお知らせ

          　株式会社東京（本社：東京都新宿区、代表取締役：羅悠鴻、以下東京）は、東京都港区と連携し、港区エリアにおいて区の行政情報を配信することが決定いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。 　株式会社東京は、ビルの利便性やテナント満足度向上を軸に不動産バリューアップ支援を目的とし、エレベーター空間メディアである「東京エレビGO」とその連携プロダクトである「エレシネマ」を、東京都心部のオフィスビルを中心にシリーズ累計2000台以上設置しています。 　港区においてもおよそ170

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          「東京エレビGO」「エレシネマ」サービス規模拡大に応じた国土緑化推進機構「緑の募金」に貢献する取り組み開始のお知らせ

          2023年4月11日 株式会社東京（本社：東京都新宿区、代表取締役：羅悠鴻、以下東京）は、環境保全の観点からSDGsの取り組みに貢献するため、私たちが展開する「東京エレビGO」「エレシネマ」の設置台数規模に応じて国土緑化推進機構の「緑の募金」へ寄付する取り組みを開始しました。    ■公益社団法人国土緑化推進機構による「緑の募金」 　国土緑化推進機構の「緑の募金」は国内外の森林の保全、緑化活動や森林に親しむ活動の提供を通じて、森林が社会にもたらす豊かさを未来の世代に繋い

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          「東京エレビGO」「エレシネマ」サービス規模拡大に応じた国土緑化推進機構「緑の募金」に貢献する取り組み開始のお知らせ

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          東京消防庁日本橋消防署との防災運動取り組み開始のお知らせ

          　株式会社東京（本社：東京都新宿区、代表取締役：羅悠鴻、以下東京）は、東京消防庁日本橋消防署と連携し、「春の火災予防運動」実施に協力し、防災情報を配信することが決定いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。 　防災対策では、都民一人ひとりによる自助の取組が重要であることから、地域における防災力向上を図るべく、様々な媒体を通じた広報の実施により、自助の必要性に係る意識啓発を行っています。 　その一環として3月1日（水）から3月7日（火）までの１週間、株式会社東京の運営す

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          東京消防庁日本橋消防署との防災運動取り組み開始のお知らせ

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