日本のミライ
写真使っていただいた方のまとめです
地方創生のネタを作っていきます
主にICT系の資格取得に関する体験談・ネタを纏めます。
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東京商工会議所 環境社会検定試験(eco検定)を受験し合格したので対策を。 本試験は産業廃棄物の処理を伴う建設業界の受験者が最も多いとのことだが、他の企業でもSDGsなど環境問題全般を体系的に学ぶ為に効果的な試験である。 当方ICT企業のNW SEであり、この手の試験は初であり、取得まで少々時間がかかったが試験勉強のセオリーは他の試験と特に変わらなかった。 1.準備受験2ヶ月前に公式テキストと、問題集を購入。約5,000円の出費。 先ずは公式テキストを2週間ほどかけて
私の親族が経営する古本店はあの司馬遼太郎さんが贔屓にしてくれて、軽トラックいっぱいの本を買って、「龍馬が行く」と「坂の上の雲」を執筆したそうだ。 先代の店主と司馬さんが仲が良く、司馬さんがご健在の時代には顔を見せて気さくに話をしてくれたらしい。 いまでもその店先には司馬さんの写真がある。そんな司馬さんのエッセイ「この国のかたち」から私もこの国のかたちについて思いを馳せたい。司馬さんなら今の地方創生に喘ぐ日本をどう見ただろうか。今一度探ってみよう。 1.導入：我々はどこか
パンデミックやら、オリパラ期間中の通勤対策やらで遠隔で業務を行う方法が模索されていますが、SOHOの方向けにとりあえずお金をかけず出来ることから検討。社内の環境を遠隔で利用できれば、まずは仕事できる。 1.フレッツの光回線利用者(2021年現在、NTTはセキュリティ上の対策により、IP-Secサーバ機能をファームのアップグレードにより停止しており、以下の方法は利用不可となっています。) ひかり電話ルータのPRシリーズは新しいものなら、IP-Secサーバ機能がついているので
地方創生の目的の一つである東京の一極集中を是正する為に叫ばれる、都市部と地方の格差是正。 逆説的だが、地方の均衡ある発展を目指した結果、特色がなくなり東京一極集中が加速するという事態になったことは以下の記事で指摘した通り。 国と地方がそれぞれの利権の根拠として主張する国内における地域格差は、戦後70 年をかけどうなったのかについて調べた。 日本における地域格差とは、以下の３つを含む概念と考える。 1.就労機会の格差 2.賃金収入の格差 3.利便性・生活の質の格差 3.
この5年間で地方創生がうまくいかなかった理由の一つ「国土の均衡ある発展」と言う前近代の発想の開発は一体何を目的に始まり、なぜやめられないのかということを深掘りする。 ================================================== 1.始まりとあるサイトでは と、説明されていた。 「東京一極集中」と「地方の疲弊」はバブル後の産物では無く、そもそも太平洋ベルト構想の頃からあったのでないかと疑問に思い調べたところ、第二次世界大戦真っ只中
某大手ICT企業で10年程大型案件の通信ネットワーク・音声SE、プロジェクトマネージャーを経験。 主に中央官公庁、大企業の国内・海外通信ネットワークの要件定義、基本設計、詳細設計、実装、運用保守スキーム策定、全体プロジェクトマネジメントを行う。 大規模大学病院の院内LANや私鉄系電子マネーのバックボーンネットワーク設計・構築・プロジェクトマネジメントにて、十数人のチームを率いる。 その後、中小企業セキュリティ担当として警察学校やJICAの国際協力活動によるアジア某国の国家警
びっくりした人もいるかもしれない。実はインターネットには、いろいろな種類がある。 これは、以前の投稿「インターネットはこれから何を目指すのか」の続き。⬇️ で、皆んなが普段言ってるインターネットは、情報のインターネット。 情報のインターネットとは、一言で言えば、情報をやり取りする事を目的として使われてる、世界中の様々な通信ネットワークを接続して全体で使える様にしたのが、情報のインターネット(相互接続網=インター・ネットワーク) 道路のインターチェンジとなんか似ていると思
下の図を見ていただきたい。日本全国の行政区分の何について表す地図なのか、お分かりになるだろうか。 以下のサイトからの転載であるが、一人当たりの地方交付税額を6段階に分けて記載したものだ。 拡大して詳細が見られるので、是非リンクを辿ってご自身が住まわれる地域をご確認いただきたい。 灰色が不交付団体、青1万円～、水色7万～、黄色12万～、オレンジ22万、～、赤が最も多く37~210万となる。 全体の傾向として、不交付~水色がはっきりと太平洋ベルト(※1)に集中しており、その
地方創生について、上手くいかない理由を整然と解説する講演を聞いた。地域活性化センター理事長 椎川 忍氏だ。 先日、記事として投稿した増田寛也氏に続き、片山さつき氏や地方創生統括官補の多田健一郎氏の講演も聞いたのだが、彼女・彼らのまとめを書く必要が無くなってしまった位の内容だ。 1.椎川 忍氏プロフィール(写真は地域活性化センターホームページより) 1953年生まれ、秋田県出身。四日市高校から東京大学法学部卒業。76年自治省に入省。埼玉県、香川県地域計画課長、宮崎県財政課長
とあるイベントで、地方創生事業の出発点とも言える所謂増田レポート(※1)や、新書 地方消滅(※2)の著者で有名な超大物、増田寛也氏の講演を聞いた。 (※1)成長を続ける21世紀のために「ストップ少子化・地方元気戦略」平成 26 年 5 月 8 日 日本創成会議・人口減少問題検討分科会 (※2)書籍詳細は以下の通り。 お題は、「人口減社会に対応した、まちづくりとスマートシティの将来像」。 1.増田氏の経歴増田 寛也（ますだ ひろや、1951年12月20日 - ） 日本の
ネットワークのネットワークと言われるインターネット。2017年の国内利用率（個人）は80.9％(※)で、殆どの人が当たり前に使う様になった。 一昔前の固定電話の普及と同じ様なものだろう。 でも、今更ながらインターネットって何？ときちんと説明がしづらいものだったりする。そして、社会にどんな影響を与えていくのか。 そこら辺を整理してみる。 (※)平成30年情報通信白書 第2部 基本データと政策動向 第2節 ICTサービスの利用動向 より 1.何ができるようになったんだっけ
