理系人材が日本を救う（東京理科大学長 寄稿文）日刊工業新聞

かなりの古新聞にはなってしまうが、3月25日の日刊工業新聞に、東京理科大の学長である石川正俊氏が寄稿した文章の一部を紹介したい。

　日本の研究開発、特に新規分野開拓のための研究環境の悪化が進んでいて、このままでは日本から社会変革を生むような成果は出にくいのではないかと危惧している。（中略）若い優秀な研究者の研究生活を見ていると、本来であれば必要のない作業にむしばまれていて、研究に割く時間が少なくなっているのは明確であるし、マーケットドリブンを強要されることによる思考の狭隘化のわなのなかで喘いでいるようにもみえる。結果として、独創的なアイデアが出しにくくなっていないか、次の社会変革を引き起こす芽をつぶしていないかなど、改善すべき点は山積している。
　科学技術を理解しているリーダーが、対象の技術の本質とリスクを伴うファイナンスに基づく判断ができれば、申請書も、報告書も、評価書も必要ないし、今後重要となるシステム技術がないがしろにされることもない。
　技術の本質が分からないから、素人にも分かる説明を求め、申請書、報告書、評価書の厚さで満足するという悪癖を生み出してしまっている。自分で評価できないから、他人の評価やマーケットの評価を意味なく絶対視し、チャレンジ精神や自由な思考に対し、強烈なブレーキをかけている。
　本来であれば、素人にも分かる説明をする時間、誰も読まない報告書を書く時間があるなら、新たな原理を導いたり、画期的な装置を設計・製作したり、独創的なプログラムを書いたりする時間にあてたい。その時間の中から、新たな事業の芽が生まれる。

日刊工業新聞

石川学長の意見は、やや理想論ではあるものの、多くの技術者が賛同する内容であろう。ITの世界でも、JTCの情報システム部長やCIOは、情報システムの素人である場合が多い（メンバーシップ型雇用によるローテーションが原因だろう）。現場の技術者（エンジニア）のほうが知識が豊富で、素人の管理職に報告するのに時間を費やすのであれば、無駄な「ブルシット・ジョブ」と言っても過言ではないかもしれない。それは、理系の研究開発の世界でも似たようなことはあるのであろう。

ただし、石川学長に指摘したいのは、管理職などマネジメントのポジションに就くと、かなり幅広い領域を管理監督しなくてはならないことだ。CIOが情報システムのずぶの素人では困るが、全ての技術に精通している必要はあるまい。それは、理系の研究開発においても同様であると思う。人事組織の課題であるかもしれない。管理職だけでなく、「技術フェロー」のような、技術を理解して評価するシニア人材が必要なのかもしれない。