S2 Bonus episode:日本での英語教育:不公平な雇用に立ち向かうために
ホスト: Dorcas
ゲスト: Maria Elizabeth Thomas
タイトル: English-Teaching in Japan: Confronting Unfair Hiring Practices
免責事項：このエピソードは、日本のいくつかの英語教師のアルバイトの採用プロセスに関するゲストの個人的な経験に焦点を当てています。
ポイント1: マリアさんの資格と経験
マリアさんは日本で6つ以上の英語教師のアルバイトを経験しました。ほとんどの仕事は、彼女が英語を母国語としないという事実を受け入れてくれました。しかし、その事実を理由に彼女を拒否したところもたくさんありました。例えば、1週間に最大20校の学校に自分の資格をメールで送り、4校から返事をもらいました。その後、3校は彼女が英語を母国語としないことを理由に断られ、1校は彼女を受け入れました。しかし、彼女が英語を母国語としないため、給料が少なくなることを明らかにしました。
ポイント2. 英語教師のアルバイトの採用プロセスの問題点とは
このエピソードは、数ヶ月前にマリアがAPUのStudent Voice Committee に投稿したことがきっかけでした。そこには「あなたの履歴書はとても印象的で、あなたはこのポジションにとても適しているようです。残念ながら、私たちの上司は、英語圏からの応募者のみを受け入れることにこだわっています。これは、資格が額面通りに受け取られていないという問題です。企業によっては、「英語を母国語とする人のみ応募可」というような差別的な表現を求人票に入れているところもあります。これは、応募者に会う前から応募者のパラメータを設定していることになり、資格を証明するどころか、応募を妨げることになります。
ポイント3．英語教師採用における差別問題が存在すると考える理由
この問題は、日本のような鎖国的な文化では、「英語＝欧米」と考えられているため、英語を得意とするのは欧米諸国の人たちだと思われているからです。西洋諸国が他国を植民地化し、英語を同化させたにもかかわらず、日本社会では出身地の考え方が非常に重要であるようです。この差別問題に対処するために以下の２つが必要になってきます。
日本の人々は、植民地化の歴史について教育を受ける必要があります。
英語が西洋社会でしか使われていないという考えを払拭する必要があります。
ポイント4. 日本の英語教師求人企業へのメッセージ
1.標準化されたシステムを導入して、国籍ではなく資格試験で資格のあるなしを判断できるようにしてください。
2.日本の保護者や子供たちが、学校に来たときに白人の先生しかいないと思わないように、パンフレットに有色人種を掲載してください。多様性を優先してください。
Point 5. 障壁があっても英語教師などへの就職を希望する英語を母国語としない学生へのメッセージ
1.IELTSを受験して、資格を持っておきましょう。
2.最新のLinkedInプロフィールを作成しましょう。
3.良い履歴書を作りましょう。Zetyなどの履歴書作成サイトを利用して、自分の才能や経験を簡潔に説明するとよいでしょう。このようなサイトにはお金を払わなければならない場合もありますが、良い投資だと思います。
4.電子メールを活用して、英語教師の学校に連絡を取りましょう。返事が来るまで、毎週、学校に連絡しましょう。
5.APUの学生は、APU Baitoのfacebookグループに参加してください。