テレワーク時の生産性に影響する要因調査でわかったこと！
テレワークで生産性がどう変わったか？が今後テレワークが浸透していくのか、それとも、毎日出社するスタイルに戻ってしまうのかの重要なポイントだと考えています。
そのため、アンケート調査を実施しました！
「テレワークする前の自分の生産性を 100% とした時、テレワーク後は何点なりましたか？数値で回答ください。
（回答例 20%下がった場合：80%、40%上がった場合：140%）」
全回答の平均値をとると、以下の数字になりました。テレワークをする前と比較してテレワーク中の生産性がどう変わったかの平均値は、
「９１％」となりました！
一番多かった回答は、80％という回答で、次に多かったのが変わらないとする100％という回答でした。全体で平均をとると、少し下がったと感じた人が多かったようです。
次にこの生産性が下がったと感じた要因が何かを探っていきます。
調査方法として、生産性が100％のまま変化していない回答を除外し、生産性が100％より上がった回答を「生産性アップグループ」、100％より下がった回答を「生産性ダウングループ」としてまとめ、回答数に差があるので、その割合を比較して、要因を調べていきます。
性別による生産性の変化割合比較
性別による生産性への影響差があるかを比較してみましたが、性別に関係なく、生産性が下がったという回答が多かったです。若干女性の方が生産性が下がったという回答が多いようですが、明確な差ではありませんでした。
職種による生産性の変化割合比較
次に職種による差があるのかを比較してみました。特徴的だったのは、技術職（IT系）においては、明確に生産性が上がったという回答が多かったことです。パソコンに向かって集中して一人で開発するような作業に、テレワークが向いているといたということだと考えられます。また、その他という回答でも多かったのですが、どういった職種か不明なため、ここでは考慮から除外します。
なお、ほぼすべての職種で生産性が下がったという割合が多い中、営業職と技術職（IT系以外）の職種でも若干ですが、生産性が上がったという回答が多かったのが、目を引きました。営業では、ウェブミーティングの普及により、訪問が減ったことが生産性アップにつながった可能性があります。
逆に大きく生産性が下がったのが、「販売・サービス職」と「専門職（コンサルティングファーム、専門事務所、監査法人）」と「総務」でした。
職種により、生産性に影響があるのは、当然ですが、このアンケート結果でも、はっきりとした結果として現れています。
業種による生産性の変化割合比較
次に業種による比較を行ってみました。目を引いたのは「IT系」がやはり生産性アップグループの方が割合が多かったことと、「不動産・建設系」と「マスコミ系」「商社系」も生産性アップグループの方が割合が多かったことです。
逆に、「サービス系」の生産性ダウングループの方が割合がかなり多かったのが目を引きました。ただ、職種に比べると、業種による割合差は比較的小さく、どちらかというと職種の方が生産性への影響が大きそうです。
テレワーク頻度による生産性の変化割合比較
次に、テレワーク頻度による生産性への差を調べてみました。そうすると面白い結果でておりまして、テレワーク頻度が週に3回以上だと生産性アップグループの方が割合が多く、週に2回以下のテレワーク頻度だと、生産性ダウングループの方が割合が多いという結果になりました。
特に毎日テレワークという方では、生産性アップグループの割合が33％に対して、ダウングループが17％とほぼ倍の割合差がありました。
毎日もしくは週に3回、4回とテレワークをするということは、その環境を整えているということが推測され、結果生産性が上がっているのではないかと考えれます。
テレワークをする場合は、最低でも週に3回以上テレワークをしても大丈夫な環境づくりがポイントになると考えられます。
テレワーク時の生産性に影響する理由
テレワーク時の生産性に影響する理由を３つまで複数回答してもらったところ、「テレワークする環境」が一番多い回答となりました。次いで、「テレワーク環境を整えるITツール＆通信ツール」「テレワーク時にコミュニケーションしやすい仕組みや環境」という順番になりました。
テレワーク時の生産性に影響する理由比較
次に、このテレワーク時の生産性に影響をする要因を生産性アップグループと生産性ダウングループで比較してみました。
そうすると、生産性アップグループでは、「テレワーク環境を整えるITツール＆通信ツール」と「テレワークするための周辺機器」「個人の対応能力」などが要因と考える割合が多いことが分かりました。
逆に、生産性ダウングループでは、「テレワーク環境を整えるITツール＆通信ツール」が要因と考える割合がかなり低く、それよりも「テレワーク時にコミュニケーションしやすい仕組みや環境」の方が割合が高くなりました。また、「上司とのコミュニケーション」においても、生産性ダウングループでは、要因と答えた割合が多くなりました。
つまり、コミュニケーションをとりながら仕事をする人は、生産性が下がりやすく、人とコミュニケーションをあまりとらず、個人で仕事をこなしていける人は、生産性が上がったと回答した人が多かったと考えられます。
このことから、テレワーク時に企業が行い対応策として、コミュニケーションをとりながら仕事する職種や役職の人たちには、気軽にコミュニケーションをとれるツールを導入したり、上司とコミュニケーションの場を積極的に作るといった対策が考えられます。また、個人で仕事ができる職種や役職の人には、ITツールやPC、ネットワーク環境を整える対策が有効と考えられます。
考察まとめ
本調査では、テレワークの頻度を週に3回以上にすることで生産性が向上している結果になりました。これは、ただ単純に頻度をふやせばいいというわけではなく、週に3回、4回、もしくは毎日テレワークをしても大丈夫な体制づくりを行ったうえで、頻度を増やすことで生産性が向上していくと考えられます。
そのために、コミュニケーションをしながら仕事をする職種や人の場合、コミュニケーションツールや上司からの積極的にコミュニケーションをする制度等が大事で、一人で仕事をすすめられるIT技術者のような人の場合は、ITツールやネットワーク環境、周辺機器を整えることで生産性の向上につながるということがわかりました。
テレワークをするための体制づくりとして、その人の職種や役職、性格もかかわっていると考えられますので、一人一人に「コミュニケーション」と「ITツールや周辺機器」のどちらを重視するかヒアリングしたり、その人の仕事がコミュニケーションをしながら進めていくものか、それとも一人ですすめていけるかで区別してから、実施していくことが効果的と考えます。
調査概要
名称 テレワーク時の生産性に影響する要因調査
手法 外部調査会社を利用したWEBアンケート
調査期間 2021年4月16日 ～ 2021年4月22日
調査対象者 居住地：１都３県
属性：テレワークをしている
年齢：20～59歳まで
職業：会社員
回答数 205
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東京都心の小規模オフィスを専門に仲介する不動産業とクラウドPBXを中心としたITツールの販売を行う会社です。最近ではICT顧問業でウェブマーケティングの支援やテレワークのコンサルティングも行っています。
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「出典元記事」
https://ardent.jp/rentoffice-consultation-center/news/research/telework-productivity-research/