【徹底解説】暗号資産(仮想通貨)って何？
こんにちは、テクナドです。
今回の記事では暗号資産(仮想通貨)についてお話していきたいと思います。
まずは小難しい定義などのお話から入りますが、記事の後半ではより分かりやすいように、できるだけかみ砕いて説明しておりますので、最後までご覧ください。
暗号資産(仮想通貨)の定義
それではまず初めに、日本銀行が発表している暗号資産(仮想通貨)の定義からざっくり見ていきましょう。以下、仮想通貨の定義となります。
「暗号資産（仮想通貨）」とは、インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、「資金決済に関する法律」において、次の性質をもつものと定義されています。
（1）不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
（2）電子的に記録され、移転できる
（3）法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない
ここから先は、僕が解釈している暗号資産(仮想通貨)について話していきます。僕が考える仮想通貨とは暗号資産（仮想通貨）とは、電子データのみでやりとりされる通貨であり、法定通貨のように国家による強制通用力を持たず、主にインターネット上での取引などに用いられる。デジタル通貨（digital currency）と解釈しています。
英語では「Crypto Currency（クリプトカレンシー）」と呼ばれる。「クリプト」は「暗号」、「カレンシー」は「通貨」という意味であり、日本でも仮想通貨を「クリプト」と呼ぶ人たちがいます。
2009年に運用が開始されたビットコインの登場以降、アルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨全般を指す言葉)と呼ばれる派生の仮想通貨が次々と生まれ、法定通貨と仮想通貨を交換可能な仮想通貨取引所が登場したことで、仮想通貨の保有が急速に広がりました。
。。。とここまで書いてみましたが、皆さん何となく理解できましたでしょうか…？
なかなかつかみにくい内容かと思いますが、読み進めていくにつれて理解できてくると思いますので焦らずに読み進めてください<m(__)m>
暗号資産(仮想通貨)の種類
代表的な仮想通貨（暗号資産）は、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)、ステラルーメン(XLM)、ドージコイン(DOGE)、NEM、ソラナ(SOL)、LISKなどがあり、現在もその数は増え続けています。
特にビットコインは、ビットコインキャッシュ、ビットコインゴールド、ビットコインダイヤモンド、ビットコインシルバーなどの派生通貨が誕生しています。また、他にも宗教色の強いイスラムコインなどもあります。
暗号資産(仮想通貨)の仕組み
仮想通貨（暗号資産）の仕組みについては、通常の法定通貨(円やドルなど)とは異なり、管理するための国家や中央銀行のような組織がほとんど存在しません。主に仮想通貨（暗号資産）を扱う者同士によるピア・トゥー・ピア（P2P：Peer to Peer）方式が採用されており、ユーザー間で取引の情報が管理されています。発行数に上限がある仮想通貨が多く、市場全体の流通量に対する需要と供給により価格が変動する。
1. 中央管理者が存在しない
通常の法定通貨と異なり、仮想通貨には価値を保証する中央集権的な発行主体や管理者が基本的には存在しません。そこで、P2Pでトランザクションを参加者全員で監視するブロックチェーンという仕組みによって、中央銀行の持つ信用が価値を保証する法定通貨とは異なる方法で価値を担保している点に特徴がある。
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2. 発行上限が存在する
中央銀行が発行する法定通貨の場合、自国の経済状況に応じて、市場流通枚数を調整することができる。一方で、仮想通貨には中央管理者が存在せず、発行枚数を操作することは原則不可能である。そのため、多くの仮想通貨では発行上限枚数を定めており、貨幣の価値が維持されるように設計されている。例えば、ビットコインでは、発行上限枚数は2,100万枚に設定されています。
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3. 換金可能である
SuicaやPasmoといった電子マネーの場合は、日本円などの法定通貨に換金することができない仕組みとなっているが、仮想通貨は、その時点での時価で売買を行うことが可能である。
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暗号資産(仮想通貨)の用途
1. 投資・投機
仮想通貨は価格が常に変動するため、投資の対象となる。そのため、将来仮想通貨の価格上昇ないしは下落を見込んで、投資を実行することで利益を得ることが可能である。また、仮想通貨FXの仕組みを活用すれば、価格下落局面においても、収益化の機会を得ることができる。(筆者は現物取引のみで投資しております。)なお、投資に際しては、取引で損失を出す恐れもあるため相応の注意が必要である。
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2. 送金・決済
仮想通貨は法定通貨と同様に所有権の移転が可能であるため、決済に利用可能である。仮想通貨決済に対応した店舗やネット通販サイトなどでは、仮想通貨を利用したショッピングが可能である。また、仮想通貨を利用することで、クレジットカードなどの決済手段と比べて、海外送金を割安な手数料で行うことができる。例えば、上記で紹介したリップル(XRP)の送金手数料は国内外問わず0.05円ほど。 さらに送金にかかる時間は約3.3秒です
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3. 分散型アプリケーション『Dapp』
仮想通貨は分散型アプリケーション開発にも用いられる場合がある。具体的には、イーサリアムにおけるETH等が挙げられる。
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暗号資産（仮想通貨）の技術的な構成要素
仮想通貨の代表例であるビットコインを例に、その技術的な構成要素を整理して行きましょう。ビットコインは、銀行のような第三者機関の仲介なしに、インターネット上で価値を取引することを可能にする仕組みを採用しています。技術的な詳細については割愛しますが、その仕組みを簡単に説明すると、「公開鍵暗号方式」によって『なりすまし』を防止し、「ブロックチェーン」によって当事者による二重支払を防止し、「マイニング」によってブロックチェーンの運営に貢献したマイナー（採掘者）に対してマイニング報酬という経済的インセンティブを提供した点がポイントである。
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1. 公開鍵暗号方式
公開鍵暗号方式とは、暗号化と復号化に別々の鍵を用いて、暗号化の鍵を公開できるようにした暗号方式である。公開鍵暗号方式では、「公開鍵」と「秘密鍵」というペアとなる鍵を発行する。公開鍵は秘密鍵から生成されるが、その逆を行うことは不可能である。公開鍵は誰でも自由に使うことができるが、秘密鍵はその鍵の所有者だけが使うことができる。わかりやすく言うと公開鍵暗号は庭の物置などに掛ける「南京錠」に例えることができます。 南京錠は誰でもロックすることができますが、開けるときには専用の鍵が必要となります。ビットコインを送金する際には、「アドレス」という宛先を指定するための文字列を公開鍵から生成するが、ビットコインのシステムでは、誰でも使用できる「公開鍵」をアドレスの生成に利用し、ユーザー本人しか使用することのできない「秘密鍵」を取引実行のための署名に利用することで、第三者によるなりすましを防止している。
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2. ブロックチェーン
ブロックチェーン技術は、ビットコインの取引を記録する分散型台帳を実現するためのテクノロジーとして、ビットコイン開発の過程で生まれた。取引のデータは「トランザクション」と呼ばれ、複数のトランザクションをまとめたものは「ブロック」と呼ばれる。このブロックが鎖（チェーン）状になったデータ構造が、ブロックチェーンという名前の由来である。一般的なクライアント・サーバー方式と異なり、ブロックチェーン技術の場合、ネットワーク内の不特定多数の全ての参加者によって取引データが監視可能なため、当事者による二重支払が発生した場合でも、即座に不正が発覚し、無効なデータとして破棄されることとなる。一言でまとめると「暗号技術を用いて取引履歴を1本の鎖のように繋げて記録することで、改ざん不可能なデータ保存を実現する技術」を指している
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3. マイニング
マイニングとは、簡単に言えば、ブロックチェーンにブロックを追加する作業のことを指す。ビットコインにおけるマイニング作業では、PoW（Proof of Work）と呼ばれるコンセンサスアルゴリズムが採用されている。これは、自身が生成したブロックを有効化するために暗号学的ハッシュ関数（SHA-256）を利用し、数学的演算を行う仕組みである。マイナーはトランザクションを検証しつつ、新たなブロックを生成するためにトランザクションを収集する。ブロックに記録できるトランザクションが記録されていることの承認作業が行われる。この承認作業が完了すると、正式なブロックとしてブロックチェーンに記録されることとなる。ブロックを生成するマイニング作業が完了すれば、ブロックの生成者であるマイナーは、ブロック生成手数料とブロック内に記録されているトランザクション手数料をマイニング報酬として受け取ることができる。
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暗号資産（仮想通貨）のメリット
暗号資産、ビットコインを購入、投資するメリットは３つあります。
セキュリティ体制が盤石で安心
価格変動が大きいため高い利益を狙いやすい
いつでも取引ができる
1. セキュリティ体制が盤石
仮想通貨は上記で説明したように公開鍵暗号方式とブロックチェーン技術により、なりすましや、取引データの改ざんがほぼ不可能なので、セキュリティ体制が盤石で安心して保有できるのが強みだ。
過去には取引所に対するハッキングが発生したこともある。例えば、Coincheck（コインチェック）は現在、大手証券会社マネックス証券を傘下におさめるマネックスグループが所有している。そういった仮想通貨取引所を狙ったハッキング等も発生しているため注意が必要です。信頼できる運営元の取引所で口座を開設しましょう。
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2. 価格変動による高い利益が狙える
ビットコインを始めとする仮想通貨はボラティリティ、いわゆる価格変動が大きいため、高い利益を狙いやすい。そのため、株式や投資信託のような伝統的な資産運用で得るのは難しい高いリターンを期待できる。1日、もしくは数時間で数倍ということもあり得るため非常に魅力的である。ただし、その逆で1日で価値がなくなってしまう可能性もあるため注意が必要である。
また、草コインと呼ばれる時価総額が低くマイナーな通貨はボラリティが大きいため、ビットコイン、イーサリアムのようなメジャーな通貨と比較しても高いリターンが得られる可能性もある。しかし、草コイン投資は信頼性が低く価値が急激に下がる場合もあり、国内の取引所で取り扱われていないので弊サイトでは推奨しない。
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3. いつでも取引ができる
仮想通貨は株式投資とは違い、24時間365日リアルタイムで取引できる。日本株の場合は東京証券取引所が開いている9時～15時の間でなければ取引ができないため、社会人がリアルタイムで参加するのは難しい。しかし、仮想通貨なら自身の都合のいい時間に取引に参加できる。
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暗号資産（仮想通貨）のデメリット
暗号資産、ビットコインを購入、投資するでメリットも紹介します。
取引所のハッキングやアカウントへの不正アクセス
多額の資金を投資するのはリスクが高い
常に値動きを監視し続けるのは難しい
1. 取引所のハッキングや不正アクセス
セキュリティ面が盤石とされている仮想通貨ですが、取引所がハッキングされてしまう事件が過去に発生しています。多くの国内取引所では、こうした事件を踏まえてセキュリティの改善に努めました。また、万が一自身のアカウントのパスワードが漏洩してしまうと不正アクセスされる危険性もある。取引所を利用する際はパスワードが外部に漏れることがないようにセキュリティ管理を徹底する必要があります。
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2. 多額の資金を投資するリスクが高い
仮想通貨は他の伝統的資産(株や債券など)と比較して値動きの幅が広いため、特に投資初心者がいきなり多額の現金を仮想通貨に換えるのは割と危ない投資方法だと思います。初心者の場合は、少額から投資を始めるのが吉です。国内仮想通貨取引所のbitflyerでは1円からでも投資できるので、初期投資額の下限を気にする必要はない。自身の余裕資産に合わせて投資額を設定しよう。
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3. 常に値動きを監視し続けるのは難しい
24時間取引できるということは大きなメリットですが、デメリットにもなりえます。常に値動きを監視し続けるのは難しいですからね。短期的な値動きを監視し続けて本業などが疎かになるのは本末転倒であるため、長期を前提に投資することが重要です。ファンダメンタルや、世界の経済情勢を見ながら中期から長期での投資であれば、値動きをあまり確認できない忙しい人でも仮想通貨投資を始められます。
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暗号資産(仮想通貨)の歴史
仮想通貨の始まりは、2008年10月にサトシ・ナカモトという人物がビットコインに関する9ページの論文をインターネット上で公開したことに遡ります。本論文は数多くの研究者／開発者にインスピレーションを与え、公開から3ヶ月後の2009年1月にはビットコインが誕生。2010年2月にはビットコインを両替できる取引所が設立された。
日本国内においても、2010年7月にMt.Gox社が東京都渋谷区においてビットコインの取引所サービスを開始した。2014年にはマウントゴックス社の経営破綻があったものの、ビットコイン以外の仮想通貨であるアルトコイン(イーサリアムやリップル等)が数多く誕生したこともあって、仮想通貨市場は全体としては黎明期にあった。
2014年1月には、国内最大規模の仮想通貨取引所の一つであるビットフライヤー社が設立され、仮想通貨が日本でも注目され始めた。2016年2月にはDMM.comでビットコイン決済がスタートし、以降、国内のいくつかの大手企業がビットコイン決済に乗り出した。2017年の後半にかけて、仮想通貨の価格が急激に高騰したことで、仮想通貨市場は大きな盛り上がりを見せたが、2018年1月に国内仮想通貨取引所のCoincheckから約580億円相当のNEMが流出した事件（参考：コインチェック事件）をきっかけに、国内のいくつかの取引所に対して業務停止命令や業務改善命令が出された。
2019年 、ビットコイン誕生10周年を迎えたこの年は、既存のテクノロジー企業が仮想通貨を認め、自社の製品やサービスに組み込むことを約束した歴史的な1年となった。具体的な企業としてはTelegram、Facebookが挙げられる。
2017年～2018年にかけて起きた仮想通貨バブルの再来となったのが2021年である。中国が仮想通貨の規制を進めるなどの悪いニュースなどによる下落相場もあったものの1年を通して上昇基調が続いた。
2022年は2021年の上昇相場の反動とロシア・ウクライナ戦争による緊張が高まり下落が続いた。5月のステーブルコインのTerra/LUNAの破綻や、11月には大手海外仮想通貨取引所のFTXが経営破綻するなど、仮想通貨に関連する悪いニュースが続いたことも市場の下落に拍車をかけた。
最後に
ここまで長々と読んでいただいた方々ありがとうございました。
暗号資産(仮想通貨)って何？といった方々お役に少しでも立てればと思い、この記事を書いてみました。調べてみると日本語の記事もたくさん出てきますが、一次情報としては英語が圧倒的に多いのが現状です。
もっと暗号資産(仮想通貨)を知りたい！という方はニュースや、新聞、SNS で調べてみてください！ファンダメンタル、テクニカル、経済情勢、有事等様々な要因によって仮想通貨市場は動いています。既に数千億ドルもの市場規模がある仮想通貨市場はこれからも伸びていくと思っています。(個人的には)
それではまた次の記事でお会いしましょう！
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