余裕がある方は、経済原論を履修しよう

滝川沙希です。
今回は、行政書士試験とは離れます。履修科目について私見を述べます。
今回は、分量が多いです。

履修を検討していただきたい科目として、今回は経済原論について紹介します（もうひとつは簿記です）。

履修をお勧めする理由は、複眼的なものの見方ができるから

自分自身が法学を専攻しておきながら言うのもおかしいですが、法学だけでは、世の中の動きを理解するのは限界があります。

一度社会に出てしまうと、相当の時間を費やして新しい概念を学ぶことは、厳しいものとなってしまいます。他人を経済学の素養がないと批判する前に、また騙されないように、自分で理解しておくことは非常に精神衛生上、優れたものだと感じています。

皆さんに学生時代の早い段階で経済原論を履修していただきたい理由がここにあります。法学に埋没する前に、一度、経済学を学んでみませんか。

そうはいってもい、経済学も一つの宇宙のように広い学問です。経済原論を学んで、そこから財政学、経済政策と幅を広げていく方もいらっしゃるかもしれません。
いずれにしても、法学を相対化してみることができますし、興味が法学を上回れば、そちらに行ってしまっても良いと思います。

経済原論の定義

ここで、経済原論とはなにか、ということですが、ミクロ経済学（価格理論ともいいます）とマクロ経済学の基本的部分を指すと定義します。

なぜ、定義をするのかというと、大学によっては、「経済原論」をこの定義とは異なって使用しているかもしれないからです。
はっきり言いましょう。「マルクス経済学」を「経済原論」という科目で講義する大学があるかもしれません。

私が紹介しているのはマルクス経済学ではありません（科目の優劣、価値を論じているのではありません。興味がある方はどうぞ）。

以前、コア・カリキュラムというものを紹介しました。経済学でも同様の動きがあったのですが、マルクス経済学の研究者を中心とした反対があったようですね。何が経済学なのかについて、かならずしも学者間で意見が一致していないようです。

まとめ

経済原論（ミクロ経済学+マクロ経済学）を学んで、頭を豊かにしてみませんか。