「人財不足」解消計画 人事部こそリストラ 2014.06.23 Vol.85 1/2 2014-07-05 19:14:25
日経ビジネスの特集記事 Vol.85
「人財不足」解消計画 人事部こそリストラ 2014.06.23 Vol.85 1/2 2014-07-05 19:14:25
<このページでは、『日経ビジネス』の特集記事の概要紹介と、管理人のコメントを掲載しています>
今週号の特集記事のテーマは
人事は経営の根幹。役割を再構築するリストラが必要だ。
経営者と現場をつなぐ、新たな人材マネジメントが生まれている
です。
私が勤めた複数の企業の人事部は人事権を握っていたため、社員に対して強面で接する人が多かったな、というのが実感です。
私はサラリーマン生活が30数年間ありましたが、その間に最長で約20年間勤務した会社の他に、5社を経験しています。すべて異なる業界で全6業種です。
30数年間を通じて、経理部門が最も長く約25年で、営業部門が6年、在庫管理部門が1年半でした。
勤務先によって名称は異なりましたが、人事部や人事権を持つ経営者層の人たちは、上から目線で権力を笠に着て威張り散らす人が多かった、という印象が強く残っています。
もちろん、この印象は私の個人的なものかもしれません。
人事部員はいわゆる「優秀」な人たちでしたが、それは学問的に、理論的に優れたことを示すだけで、実践できない人たちが多かったですね。
理論と実践は、何事においても切り離せない、「車の両輪」のように大切なものですが、一方に偏る傾向がありました。
人事部に属する人たちは、「アカデミック・スマート」が大多数を占めていました。
アカデミックスマートについて、勝間和代さんが、
『高学歴でも失敗する人、学歴なしでも成功する人』(小学館101新書)
の中で次のように書いています。
では、本題に入りましょう。
人事部をリストラしたり、なくした企業の事例をご紹介していきます。
本特集記事の概要を読まれ後で、あなたがどのような感想を持たれたか、
とても興味があります。
コメントしていただけると幸いです。
PART1 勝負は「人」で決まる 人事は経営の根幹
1点目は、八木洋介・LIXILグループ執行役副社長が語る、「世界で勝つためには、人材による差別化が欠かせない」という視点です。
重要な指摘と考えられる意見を引用していきます。
これらの言葉を聞くと、FIFAワールドカップ・ブラジル大会における、日本チームの現状を物語っているように感じました。
「日本らしいゲームをする」という言葉が、選手たちからよく出てきましたが、組織力と言っても、組織を構成しているのは個人です。
個人の力が高いレベルに到達していなければ、勝つことはできない、という現実を突きつけられたと感じました。
前回大会優勝国のスペインが、グループリーグで敗退したという現実は、4年前に通用したスペインの「パスサッカー」という強みが劣化したことを示しています。
W杯の連覇がいかに至難の業であるかを示していると言えます。
南米開催のW杯で欧州勢は1度も優勝したことがない、というジンクスがいまだに生きているということなのでしょうか。
決勝戦が気にかかります。
本題に戻ります。
人間は「感情の動物」であることの証しです。
八木さんはGEに勤務していたので、日本ではかなり大胆な意見と受け取られやすい、と思われますが、世界で勝つためには当然のこと、と考えているからでしょう。
八木さんは日本GEなどで人事リーダーを務めてきた人物だけに説得力があります。
八木さんへのインタビューを通じて、日経ビジネスは下記のようにまとめています。
私が勤務してきた企業と、大差ないことが分かりました。
PART 2 人事部解体から始まる再生
PARI1では、「人事部は人事権を手放すべきである」という話でした。
次のケースは、人事部そのものを解体して、名称を変更するだけでなく、
役割を再定義したものです。
りそなホールディングスの改革に尽力し、成果を上げながら亡くなった、
細谷英二・元りそなホールディングス会長の一連の改革を示すものです。
細谷さんはJR東日本旅客鉄道出身です。
2003年に就任しました。
細谷さんが即断即決したことは、「『人事部』を廃止し、『人材サービス部』に、『頭取』『行員』の呼称を『社長』『社員』に変更した」
(p. 028)ことです。
さらに、「女性管理職比率を高めた」(p. 028)ことです。
いずれも通常、銀行ではありえないことですね。
りそなホールディングスの人材サービス部について次のように述べています。
細谷さんの改革には、紆余曲折がありました。人事部を廃止し、全国を30地域に振り分け、元人事部の社員を配置したそうです。
本社に集中していた人事権を地方へ委譲することで、「中央集権」から「地方分権」への仕組みを構築したのです。
ところが、地域で優秀な社員を抱え込む弊害が噴出し、地域間や本社への異動の発令がしにくくなったそうです。
そこで、2008年に人事権を本社へ戻すことにしました。
ただ、以前と変わったことは「現場ファーストの意識を持ち、本社に戻ってきた」(直江部長)(p. 029)ということです。
それでも、「改革はまだまだ続く」(直江部長)ということです。
「改革に終わりはない」ということです。改革を止めれば、衰退が待っている、と考えるべきです。
不断の改革が、企業を大変革させることがあります。
次回は、
PART 3 社員が明かす人事への本音
他をお伝えします。
🔷編集後記
この特集記事(元記事)が公開されたのは、9年前のことで、アメブロでも9年前(2014-07-05 19:14:25)のものです。加筆修正してあります。
人事を英語では Human Resources (HR) と言いますね。
そして人材(財)は Human Resource です。
いずれにしても Resource(資源)という捉え方です。
最近では、Human Capital(人的資本)という考え方が広まりつつあります。
ただし、従業員の扱い方が大きく変わったとは思えませんが。