デジタル広告チャネルの選定方法についてvol.1
D2CやSaaSビジネスをはじめると、広告によってユーザー獲得を行います。広告出稿に関しては様々なプラットフォームがあるので注意して選定していく必要があります。
今回はデジタル上における、広告チャネルの選定方法についてお伝えしていきます。
広告チャネルとは、Facebook(Instagram)、Google、Yahoo!、TikTokなどの広告プラットフォーム(使う側からすると、SNSや検索エンジン)のことを指します。
デジタル以外では、テレビ、ラジオ、雑誌、屋外広告、電車広告などの広告媒体があります。
昔から、雑誌やテレビはありましたが、最近はデジタルプラットフォームが発達してきています。
デジタル広告出稿費が増えている背景
デジタル広告プラットフォームが発展している背景についてまずはお話します。
たまに勘違いされる方がいらっしゃいますが、デジタル広告費は決して安くありません。月間1億円以上のデジタル広告費を使われている方であれば納得する方も多いですが、デジタル広告費は高く、マス広告で攻めることができないか模索される方が多いです。
デジタル広告費が高いというのをもっと分解すると表示単価が高くなっています。CPMと呼ばれる1000インプレッションあたりの表示単価が高く、日本の場合テレビよりも高くなるパターンがほとんどです。
よってコストだけみるとデジタル広告の出稿というのは見合わないことになります。ではなぜ、デジタル広告出稿費が増えているのでしょうか。
１つ目は中小企業(スタートアップを含む)に鍵があります。中小企業はこれまで、テレビ広告を出稿するには予算が足りず、なかなか踏み込めていませんでした。
しかし、デジタル広告は1日1万円程度から出稿することができるため(厳密には1円から可能)、広告出稿のハードルが劇的に下がりました。
広告を出稿する企業数自体は大幅に増えたはずです。
そして広告出稿をするにあたってこれまでは様々な広告媒体では、広告代理店と呼ばれる存在が必要でしたが、プラットフォームに対して直接広告を出稿することができます。
GoogleやFacebookに出稿しようと思えば、審査完了まで含めても最短で30分程度で出稿することができます。
これは様々な企業にとって大きなインパクトであります。
少額からテストすることができ、数万円使った時点で、このまま広告を投下しつづけるか判断している人もいます。
２つ目は大企業がEC領域に取り組みはじめたからです。EC領域はデジタル広告と相性が良いため、デジタル広告によってECの売上を増やし始めようとしました。
従来のチャネルが小売や自社店舗である場合、デジタル広告出稿を増やしてEC化をすすめようというのは、これまでの取引関係を悪化させるため、大胆にできるものではないのですが、少しずつEC化比率を高めています。
特にAmazonを活用して販売をすすめている場合はAmazonへの広告支払いが莫大になっている企業も数多く存在します。Amazonや楽天といったECモール以外ではECは展開しないという企業も存在します。
自社でECサイトを構築するにしてもAmazonに出品するにしても、いずれの場合もデジタル広告費を投下しなければ集客することはできません。
よって、今後もEC化が進む限りはデジタル広告費の出費は大企業内で増えていくでしょう。
大企業側も、認知獲得のためにデジタル広告を使っていましたが、若年層限定といった限定的な使い方や、TwitterやTikTokやYouTubeといった特定のプラットフォームを活用したキャンペーン以外は苦戦しています。
逆にTwitterをうまく活用できていたり、YouTuberとのコラボがうまくできていたりする企業は大企業であってもデジタル領域で売上を確実に伸ばすことができています。
既存の小売店舗に対しても、デジタル広告の投下で若い人が来店するようになるというストーリーが成り立てば、矛盾を生むことなくビジネスを推進することができます。
デジタル広告を使う前に注意すべきこと
各デジタルプラットフォームを使って行く前に、デジタル関連の広告費についての分類について説明していきます。
一般的にデジタル広告費と考えたときに、GoogleやYahoo!やFacebookといったぷらっとフォーム側に支払うお金を考えるかもしれません。
デジタル広告を使うときはプラットフォームへの投資を第一候補として考えてもよいですが、それ以外にもあるので簡単に説明していきます。
各プラットフォームの特徴については長くなったので次回説明させていただきます。
1.広告プラットフォームへの支払い
2.インフルエンサーへのコラボ支払い(キャスティング会社含む)
3.インフルエンサーへの投稿に対する支払い
4.YouTubeのコラボ動画支払い
5.PR会社への支払い
6.自社のオーガニック投稿の強化
1以外の選択肢について少し見ていきます。デジタル広告に投下する前に、検討すべきことを見ていきましょう。
2.インフルエンサーへのコラボ支払い(キャスティング会社含む)
まず、インフルエンサーへのコラボ支払いですが、一緒に商品開発をすることで、インフルエンサーが作ったということを押し出して売っていく手法です。
インフルエンサーのファンの購入率が高いため、最初に勢いをつける意味ではよい売り方です。デメリットとしてはインフルエンサーのファン以外に売っていく際にインフルエンサーの色がついているので販売方法が限られてしまいます。
インフルエンサーはコラボする場合、広告起用という形で支払いをすることもありますが、一生懸命取り組んでくれるインフルエンサーの場合、成果報酬による支払いも少なくありません。売上ベースで2%~20%程度を支払っていきます。
3.インフルエンサーへの投稿に対する支払い
SNSで投稿してもらう対価に、支払いをする形です。Instagramを見ていると見かけることもあるのではないでしょうか。いわゆるPR投稿です。
PR投稿ということを明示しないと、ステルスマーケティング扱いされてしまうため気をつけましょう。
PR投稿は安いものは数千円、有名インフルエンサーになると数百万円を１投稿で払うことになります。
現物支給だけで投稿してもらうギフティングという形もあります。ギフティング投稿もPR投稿と同義ですが、PRタグではなく、いただいたことを明示したうえで投稿しているインフルエンサーが多く見られます。
4.YouTuberへのPR動画支払い
3に近いですが、YouTubeで紹介してもらうためにお金を支払う形です。通常のSNS投稿と異なり、動画制作費や動画制作期間がかかるため1投稿あたりで100万円以上になることも珍しくありません。
昨今はYouTubeではやった商品がECサイトのランキング上位を占めることも珍しくありませんので、積極的に投資している企業も見られます。
5.PR会社への支払い
広告費とは異なってきますが、デジタル上で人期になるための施策を考えてくれるPR会社があります。
デジタル上で流行るために、マス媒体にお金をかけずに露出をしていくというアプローチをとっていきます。
PR会社を活用したことがないというのは中小企業に多いと思いますが、PRによって大きく売上を伸ばすという事例もありますので一度PR会社と話をしてみるとよいでしょう。
6.自社のオーガニック投稿の強化
広告費という形ではなく、フォロワーを増やしてアカウントの影響を増すために投稿制作のためにお金を支払う形があります。
運用代行という形で、月額50万円~依頼するパターンが多くあります。
オーガニック投稿によって影響力を増したSNSは、モノが売れるアカウントになることがあります。
フォロワーはお金を払って買うこともできますが、そうではなく、コツコツと増やしていくアカウントを作ることが重要です。
1~6の手法でデジタル広告およびその周辺の投資についてお話しました。
次回からはデジタルプラットフォームの具体的な特徴に絞って説明をしていきます。
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