[2024-11-5] マーケット振り返り （日経平均・TOPIX・グロース）

日経平均の急落からの反発

5日の日経平均は、前週末の大幅な下落の反動から大きく反発した。前週末には米ハイテク株の安値や日本銀行による利上げ観測が響き、日経平均は1000円以上下落していた。しかし、今回の反発で421円上昇し、終値は38474円90銭となった。この回復の背景には、自律反発狙いの買い戻しや、米国市場の堅調な動きが影響している。さらに、好決算や増配を発表した個別銘柄に対する積極的な買いが相場を押し上げる要因となった。

自律反発の主な要因と投資家の動き

自律反発の背後には、前週末の急落による反動があり、投資家たちは割安となった銘柄に対する買い戻しを進めた。特に米国市場が日本の連休中に堅調であったため、投資家心理が改善したことも要因となった。また、米国株市場でエヌビディアの株価が上昇し、米国の株価指数先物も時間外取引で安定していたことから、半導体関連株への買いが集中し、日経平均の一時的な上昇幅は600円に迫る場面もあった。

個別銘柄の動向とセクター別の状況

この日、東証プライム市場全体で値上がり銘柄が多く、特に好決算を発表した企業が注目された。TDKや村田製作所、野村ホールディングスは業績報告の好調さから買われた。全体的には980銘柄以上が値上がりし、全体の6割を占める結果となった。証券商品先物、非鉄金属、卸売などの業種が強く上昇した一方で、その他製品、空運、サービス、電力・ガスなど9業種は下落を見せた。ファストリやTDK、東エレク、アドバンテストなど、指数への影響が大きい銘柄も堅調であったが、リクルートHD、ヤマハ、中外製薬、任天堂などは軟調で、セクターごとの動きが対照的であった。

米大統領選と市場の不安定要素

投資家が注視しているのは米大統領選挙の結果であり、この不確実性が市場に影響を与えている。トランプ前大統領とハリス副大統領の支持率は接戦状態であり、結果がすぐには出ない可能性があるため、投資家は慎重な姿勢を保っている。このような背景から、機関投資家は選挙の結果が日米の株価や為替に与える影響を見極めたいと考えており、当面は様子見の姿勢を続けるだろう。さらに、選挙後には米連邦公開市場委員会（FOMC）が控えており、主要企業の決算動向と共に選別的な取引が続く見込みである。

相場全体の活況とボラティリティ

東証大引け時の東証株価指数（TOPIX）やJPXプライム150指数も3営業日ぶりに反発し、前週末比でそれぞれ20.00ポイント、8.69ポイントの上昇を見せた。東証プライム市場では値上がりが983銘柄、値下がりが620銘柄、横ばいが43銘柄と多くの銘柄が上昇した。売買代金は概算で4兆484億円、売買高は18億9658万株に達し、この日は取引時間が30分延長されていたものの、売買代金や売買高は前営業日を下回った。

また、変動の大きい日本市場では、海外投資家を中心とする短期的な値幅取りが注目されている。日本市場は他の先進国市場に比べてボラティリティが相対的に高く、特に米大統領選や米国の政策発表などの外部要因に敏感に反応する傾向がある。これにより、短期の売買機会を狙う投機筋の買いが一時的に強まる場面も見られた。

半導体関連株と決算発表の影響

当日は半導体関連株が買われる動きが見られた。米国市場でのエヌビディアの株価上昇や、日本市場での好決算の影響により、TDKや東エレクなどが注目され、指数寄与度の高い半導体株への投資が続いた。また、決算発表に伴う売買も盛んで、野村ホールディングス、サンリオ、住友電工が上昇した一方で、ヤマハが急落し、三菱重工も取引中に下げ幅を拡大した。決算発表の内容に応じて、銘柄ごとに明暗が分かれた形である。

東京市場の今後の展望

短期的には米大統領選挙や米連邦公開市場委員会の決定が市場に与える影響が大きいと予想される。また、半導体関連を中心とした好決算銘柄への関心も続く中で、米国市場の動向に注目が集まっている。