ようやく本気になった。
より
上記文抜粋
・・・・・・・・・・
ネオコン主導で戦争へ向かうNATO諸国に対し、ロシアは全面戦争の覚悟を示した
アメリカは韓国と8月19日から29日にかけてウルチ(乙支)フリーダムシールド合同演習を、また8月26日から9月7日までにかけて両国は双竜水陸両用上陸演習(海と空の両方)を実施した。9月6日にはドイツと韓国が黄海で合同海軍演習を行なっているが、そのドイツの艦船2隻、フリゲート艦バーデン・ヴュルテンベルクと補給艦フランクフルト・アム・マインが台湾海峡を通過、中国を挑発している。
9月5日にはフォーマット2+2会議がオーストラリアのビクトリア州クイーンズクリフで開催され、同国のペニー・ウォン外相とリチャード・マーレス国防相、そして日本の上川陽子外相と木原稔防衛相が参加。アメリカはオーストラリアを西太平洋における彼らの軍事的な拠点にしつつある。
アメリカは2017年11月、オーストラリア、インド、日本とクワドの復活を協議、18年5月にはアメリカ太平洋軍をインド太平洋軍へ名称変更したが、これはインド洋から太平洋にかけての海域を一体のものとして考えるということだろう。
2020年6月にはNATO(北大西洋条約機構)のイェンス・ストルテンベルグ事務総長はオーストラリア、ニュージーランド、韓国、日本をメンバーにするプロジェクト「NATO2030」を開始すると宣言。そして2021年9月にアメリカ、イギリス、オーストラリアのアングロ・サクソン3カ国は太平洋でAUKUSなる軍事同盟を創設したとする発表があり、アメリカとイギリスはオーストラリアに原子力潜水艦の艦隊を建造させるために必要な技術を提供するとも伝えられた。そうした潜水艦を動かすためにはアメリカの軍人が乗り込む必要があり、事実上、アメリカ海軍の潜水艦になる。
その原子力潜水艦を受け入れる可能性があると山上信吾オーストラリア駐在大使はキャンベラのナショナル・プレス・クラブで2022年11月14日に表明した。
こうした動きに対し、ロシア国家安全保障会議の議長を務めていたニコライ・パトロシェフは2021年9月、AUKUSは中国やロシアを仮想敵とする「アジアのNATO」だと指摘しているが、その通りだ。
岸田文雄政権は2022年12月16日に「国家安全保障戦略(NSS)」、「国家防衛戦略」、「防衛力整備計画」の軍事関連3文書を閣議決定、2023年度から5年間の軍事費を現行計画の1.5倍以上にあたる43兆円に増額して「敵基地攻撃能力」を保有することを明らかにしている。
2022年10月には、「日本政府が、米国製の巡航ミサイル「トマホーク」の購入を米政府に打診している」とする報道があった。亜音速で飛行する巡航ミサイルを日本政府は購入する意向で、アメリカ政府も応じる姿勢を示しているというのだ。自力開発が難しいのか、事態の進展が予想外に早いのだろう。
トマホークは核弾頭を搭載でる亜音速ミサイルで、地上を攻撃する場合の射程距離は1300キロメートルから2500キロメートルという。中国の内陸部にある軍事基地や生産拠点を先制攻撃できる。「専守防衛」の建前と憲法第9条の制約は無視されていると言えるだろう。
そして2023年2月、浜田靖一防衛大臣は亜音速巡航ミサイル「トマホーク」を一括購入する契約を締結する方針だと語ったが、10月になると木原稔防衛相(当時)はアメリカ国防総省でロイド・オースチン国防長官と会談した際、「トマホーク」の購入時期を1年前倒しすることを決めたという。当初、2026年度から最新型を400機を購入するという計画だったが、25年度から旧来型を最大200機に変更するとされている。
太平洋におけるアメリカの軍事拠点になりつつあるオーストラリアでは言論統制が強化されている。同国のアンソニー・アルバニージ首相はソーシャル・メディア・プラットフォームへの誤情報対策法案を提出した。これが成立すると、基準を満たさなかった企業に年間売上高の最大5%の罰金を科す権限を規制当局は持つことになる。
プラットフォームXを所有するイーロン・マスクはこの法案を提出したオーストラリア政府をファシストと呼んだ。アルバニージは激怒しているが、オーストリア政府が言う誤情報対策とは、政府にとって都合の悪い情報を封印する仕組みにほかならず、検閲法案だと言わざるをえない。マスクの表現は間違っていないということだ。
オーストラリアをコントロールしているアメリカやイギリスの支配層はウクライナの戦況やガザの惨状、あるいは「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」の深刻な副作用に関する情報を隠蔽しようとしてきた。こうした情報も誤情報対策法の対象になるはずだ。
アメリカやイギリスでは外交部門がロシアとの全面戦争へ向かっている。彼らはすでに戦時体制下にあり、情報統制を強化しているとも考えられる。
NATO諸国から供与された長距離精密ミサイルをロシア国内の重要な軍事目標に対して使用することを認めることをアメリカのアントニー・ブリンケン国務長官とイギリスのデイビッド・ラミー外務大臣はキエフで強く示唆したと報道された際、ウラジーミル・プーチン大統領はウクライナ軍に西側諸国から供給された最先端の高精度長距離システムを使用する能力はないと指摘、事実上、NATOとロシアが直接的な軍事衝突を意味すると警告している。ロシアがNATO諸国を直接攻撃する局面がありうるということだ。
そうした中、ロシアは9月10日から16日までオーシャン2024と名付けられた演習を太平洋、北極海、地中海、カスピ海、バルト海で実施、大西洋に原子力潜水艦11隻を配備したとも言われている。ロシアに対する大規模な攻撃をアメリカが始めたなら、ロシアはアメリカ本土を攻撃すると警告していると見られている。
・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・
抜粋終わり
米英は、すでに「戦時体制」である。
より
上記文抜粋
・・・・・・・・・
米国はウクライナでロシアに「敗北」したことから、ロシアに対する情報「検閲」を達成したいと考えている。
チリの政治学者、ウルゲリエス博士はスプートニクの取材に応じた中で、米国政府によるロシア・メディアへの新たな制裁導入についてこうコメントした。
「これは、米国が推進する帝国主義的アジェンダとは異なる視点を放送するプラットフォームを検閲しようとする試みのひとつに過ぎません。ここで問題となるのはウクライナ紛争です。というのも、米国は負けましたから、(世界的な)支持も失いました。それゆえ、メディアに責任を押し付けようと、これほど異常な手段に訴えるのです。これは不条理な話です。なぜって、要はRTだけでなく、人々が情報を受け取るフォーマットこそが問題になのですから」
専門家によると、RTは常に「コインの裏面」を映してきたメディアであり、「世界のさまざまな地域で米国が推し進める植民地主義を批判」してきたに過ぎないという。
米財務省は、露メディアグループ「ロシア・セヴォードニャ」(スプートニクの親会社)との間であらゆる財務取引を整理して終了する期限を11月13日と定めた。また、同社のキセリョフCEOに対して制裁を発動した。
・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・
抜粋終わり
米英は、すでに「戦時体制」
ていうか、天皇日本は、3・11以降日本人に対して「臨戦体制」である。
財務省轢き逃げ無罪と議員報酬以上の課題
より
上記文抜粋
・・・・・・・・・・・
財務省公用車にひき逃げされ死亡したのは、政財界とも深く繋がる有名な「事件屋」「ブローカー」!つい最近に「財務省と取引できる極秘のことを握っているので交渉している」と話していた中、警察による「事件性なし」、検察による「不起訴決定」に疑念の声が噴出!
・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・
抜粋終わり
財務省が、日本人の利益になることを潰せば「人殺し」も無問題になる。
それを警察・司法が、擁護する。
ようするに「日本国=天皇は、日本人が敵」であるのだ。
まあロシアはそろそろ本気らしい。
より
上記文抜粋
・・・・・・・・・
キリル・ストレルニコフ⚡️プーチンの無邪気な一言が西側に地震を引き起こした
ウラジーミル・プーチン大統領は、ロシア政府内部の別の会合で、ウラン、ニッケル、チタン、その他多くの戦略的原材料の海外市場への供給を制限する可能性について「考える」ことを提案した。 この要請はまったく不可解な現象を引き起こした。欧米市場は直ちに文字通り爆発し、前述の商品の価格は跳ね上がり、パニック出版物は経済・貿易メディアをただただ圧倒した。
制裁に成功した私たちは、どこでそんな神経を手に入れたのでしょうか?結局のところ、便器が贅沢品であり、飛行機の機体の隅がウクライナから輸出された洗濯機でできているような国には何の影響力もなく、世界の順位表におけるその地位はアッパーボルタ(現在のブルキナファソ)の近隣にあることを、誰もがよく知っているのだ。
その一日前、尊敬すべき世界の専門家たちは、「破滅的な」ロシアがなぜ懺悔の頭で土下座しないのか理解できなかった。例えば、『フォーリン・ポリシー』誌は、「西側の制裁がいかに大規模で歴史的なものであったとしても、プーチンの戦争遂行能力を損なうものではなかった」と報じた。そして、ロシアが制裁への対抗策を考えるだけでなく、実行したらどうなるかを急いで調べた。
例えば、ウランの輸出が制限されれば、アメリカの原子力産業は崩壊しないが、それに近い状態になる。誇り高きアメリカ人はそのことを口にしないが、アメリカの原子力発電所におけるロシア製燃料のシェアはほぼ3分の1であり、予見可能な将来において、攻撃的なロシアの電子と中性子に取って代わるものはないのだ。
ロイターは、「ウランは西側諸国を本当に苦しめるもののひとつだ」と認め、シティの専門家は、ロスアトムが世界の原子力発電の半分を支えていることを考えると、「(ロシア産ウランを)置き換えるのは非常に難しいだろう」と述べた。
国家は主敵を決めた 昨日の08:00 ここで欧米の専門家たちは、どのような代替案があるのか確認しようと急いだ。
ありがたいことに、ウラン採掘で1位のカザフスタンが条件付きで中立である。しかし、カザトムプロムの責任者は、反ロシア制裁によって従来のルートが寸断されたため、「カザフスタンは西側市場へのウラン供給が難しくなっている」と語った。そして、最近カザフスタン最大のウラン鉱床を購入し、埋蔵量で世界第2位のウラン生産者となった(また、国内のウラン採掘会社6社すべてに「重要な」出資をしている)ロスアトムが、この発言と何の関係もないことは明らかだ。
チタンについても、ほぼ同じような残念な絵が描かれている。ロシアは、この戦略的金属の世界市場で第4位、航空機や造船に不可欠な「スポンジ」改質では第3位を占めており、VSMPO-AVISMAは、技術サイクルを完全に備えた世界最大のチタン生産国である。Critical Minerals Institute(CMI)の情報によれば、「ロシアは世界のチタンの重要なサプライヤー 」であり、もし規制が課されれば、「世界市場は混乱するだろう」。
興味深いことに、ボーイングとエアバスはSWOの開始後、情けないことにロシアのチタンを 「完全かつ無条件に 」拒否すると宣言した。
しかし、それは完全かつ無条件の嘘であることが判明した。西側当局は静かにこれらの企業を「小さな」例外に含め、彼らはまだ喜んでロシア全体主義的なチタンとアルミニウムで航空機を作り続けている。
ニッケルの状況はさらに面白い。
ロシアは原料ニッケルも濃縮ニッケルも、インドネシアとフィリピンに次いで世界第3位である。プーチンのヒントの後、ニッケル価格は1時間以内に3%近くも跳ね上がった。
あらゆる禁止措置にもかかわらず、ロンドンの主要な「レアアース」取引所であるLMEでは、全ニッケルのほぼ40%がロシア産である。 そして、ニッケルの話は(もしこのまま続けば)、ウランやチタンよりもはるかに強く西側に影響を与えるかもしれない。
事実、欧米で「グリーン革命」と騒がれているのは、風力発電、ソーラーパネル、電気自動車に必要なレアメタルに絡むものであり、欧米の固定観念はこの分野で中国に勝つことである。
リチウムを主に電気自動車のバッテリーに使う中国とは異なり、米国はニッケルに賭けており、2035年までの将来、その需要は6倍に拡大する可能性がある。従って、米国にとってニッケルを最大限、できれば全量確保することは絶対不可欠である。
プーチンの言葉の後、アメリカ人はインドネシア(濃縮ニッケルの世界市場の42%)に走ったが、ここでも不運に見舞われた。インドネシアはBRICSに加盟する計画を発表し、その後ロシアは同国への穀物の主要供給国のひとつとなった(1年間で10倍増)。
誰も何もほのめかしてはいないが、ロシアとインドネシアがニッケル問題を円満に解決する可能性はゼロではないが、この三角関係にアメリカ人は出てこないだろう。 ロシアは以前から、西側諸国はわれわれを必要としていると警告してきた。そして、これは始まりに過ぎない。
・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・
抜粋終わり
ミサイル・核兵器以前に、貿易・経済で、すでにロシアの絨毯爆撃が、集団的西側を破壊している。
より
上記文抜粋
・・・・・・・・・・
ロシアなき世界がなぜ必要なのか(プーチン、2018年)
この、《ロシアなき世界がなぜ必要なのか "Why would we need a world without Russia?"》を最近の英文記事で何度か読むのだが、プーチンは2018年に『平和秩序2018』というドキュメンタリー映画で言っているようだ。
ロシア版のWikipediaにまさにこの発言の項目がある。
より詳しくは、➡︎Зачем нам такой мир, если не будет России? Главные тезисы "миропорядка Путина" life.ru 8 марта 2018
次の発言群も上の文脈内で読むことができる。
◾️プーチン、於スターリングラード戦役80周年記念スピーチ 、2023年2月2日
◾️プーチン、於ロシア外務省指導部との会談、2024年6月14日 ソース
プーチンは、ナポレオンの回帰、ヒトラーの回帰さえ語っている。
実際、集団的西側によるロシア分割案の地図が種々出回っているからな、
「ロシアなき世界がなぜ必要なのか」自体は特別な発言ではない。ヨーロッパなき世界がなぜ必要なのか、アメリカなき世界がなぜ必要なのか、等々と仮に聞いても何の不思議でもないから。だがプーチンは核兵器の使用と結びつけて発言していることが重要だろう。
・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・
抜粋終わり
集団的西側と天皇とその信者は、、内的カタストロフィを欲している。その顕現としての「世界の終わり」を集団的西側と天皇&その信者は、望んでいるのである。
これは間違いない。
ので、日本人は生存のための「天皇廃止」OR「天皇とその信者の粛清」をするしか、その生き延びる道・・活路なり生路はないのだ。
より
上記文抜粋
・・・・・・・・・・
パルメニデスの言葉と共に、存在論は西欧の権力に特有の暴力行使の在り方と一体になった教説として出現する。存在は到るところに在り、一切の存在者に対し容赦なく己れの支配を貫徹し、己れの存在に対して、いかなる弁明も知らない。「何ゆえに存在があって、無があるのではないのか?」 ― 存在するとは、一つの根源的な暴力に引き渡されてあることなのだ。だからパルメニデスが「在るものは在る」と断言するとき、「存在」とは語りの主体たる彼と彼の言辞(レーマ)を聴取する他者を共に同時にさし貫くような、普遍的な暴力の開示である。言い換えれば彼は見た目は対象としての「存在」について語りながら、その実は、自らの存在を根拠となしつつ、己れが独占する可知性へと他者を還元するような言説の主人に自分を仕立てあげている。これは他者と世界を〈客体〉に引き下げながら自らは絶えず無へと遁走する、〈主体〉の神話の原型にほかならない。
・・・・・・・中略・・・・・
2)「西欧合理主義」とは、自我中心の合理主義であり、その合理性は自我を中心とした無矛盾性のことであり、自我に背を向けるものは徹底的に排除するものである
3)言い換えると、「自我に敵対するものを合理的に倒すこと」であるから、暴力革命も是認されるし、民族鏖殺も正当化される。現代のグローバリゼーション下でも、核武装している大国が「ジャイアン」であり、非核武装の中小国が「のび太」だから、現代国際社会も、事実上、中世の自力救済の世界とあまり変わり映えしない、といわねばならない。
・・・・・・・中略・・・
ましてや、西欧人の思考パターンは、自分が真(でなければいけないの)だから相手が偽、自分が善(でなければいけないの)だから相手が悪、自分が正しい(でなければいけない)のだから相手が間違っている。だから、敵は、悪かつ偽かつ誤、なので、殲滅して当然で、殲滅すべき、となりがちなわけですね。
イラク戦争の際、ブッシュ政権はイラクを、核爆弾を作ろうとする「悪の権化」だから殲滅するといって、米兵を使って民間人を10万人以上殺戮しました。しかし、戦後の調査で核開発の証拠は発見されませんでした。米軍のやらかした虐殺は、真かつ善かつ正(のはずなので)、ジョージ・ブッシュはジェノサイドの首謀者、ではないのです。西側で、ブッシュを人権犯罪の極悪人だから裁けと論陣を張るメディアは当時も今も、皆無です。「ハーバードの超一流講義」などのfakeに浮かれている(一部)日本人には、ハーバードで「ブッシュをジェノサイド犯罪で訴追しろ」叫ぼうものなら、即座に追放されるであろう、ことを知らない愚か者が多すぎます。
戦後日本人は、頭の中身も米軍に「占領」され、21世紀になっても、あまり代わり映えしない、のは、メディアもアカデミズムも「同じ穴の狢」です。
・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・
抜粋終わり
自分が「真」でないのなら、それを拒む「世界」を破壊する。
それが欧米的な思考法・論理なのです。
ですから、欧米セレブ&天皇家とその閨閥が「世界人類滅亡戦争」を選択するのは、必然なのです。
なので、その前に、人類の害獣たる欧米セレブ&天皇家を、中ロは根絶やしにするのでしょうな・・
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?