地獄は空っぽである。悪魔はワシントンと東京江戸城跡地に集結している。
より
上記文抜粋
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地獄は空っぽ...ワシントンの悪魔はみんなここにいる⚡️ タチアナ・オブレノビッチ
その他1616
Hell Is Empty… All the Washington Devils Are Here — Strategic Culture
タチアナ・オブレノビッチ著:11/06/2023
米国が主導するNATOの見せかけの対テロ戦争の恐ろしい現実(ほとんど隠されているが)は、本質的に人類に対する戦争である、とタチアナ・オブレノヴィッチは書いている。
善と悪は互いに並んで行進している-これは、この記事のタイトルと紹介文を書くときに思い出した、セルビアの精神科医、哲学者、思想家である、惜しくも亡くなったブラデタ・ジェロティック博士の本のタイトルである。
その昔、アメリカのロナルド・レーガン元大統領が、ソ連を「悪の帝国」として非難し、アメリカの非難を投影した演説を覚えている人もいることだろう。
多くの人が、アメリカの茶番劇に騙されたのである。
しかし、2023年になると、幸いなことに、世界中の多くの人々がそのことに気づいている。
米国が主導するNATOの代理戦争が始まった当初から、NATOの見せかけの対テロ戦争は、本質的に人類に対する戦争であったのである。
偶然ではなく、ロッキード・マーチンの企業株式価値は1株あたり45ドルから450ドル以上に跳ね上がった。
ノースロップ・グラマンもだ。ゼネラル・ダイナミクスは1株あたり38ドルから200ドル以上へ。ボーイングもだ。
ロジャー・ウォーターズの名言は的確である: 「戦争は莫大な利益をもたらします。戦争は大きな利益を生む。だから、戦争を推進し、それを継続させ、合法的に戦争ができる "他者 "を特定するよう、常に奨励されているのです」。
全体として、米国の軍産複合体は、過去20年間の50~100%の成長から、多額の資金を注ぎ込まれているのである。
死の産業ほど有利な利益を生み出すマネーマシンは、世界中どこを探しても(合法・非合法を問わず)存在しない。
2003年2月5日、国連安全保障理事会でパウエル国務長官(当時)が炭疽菌の小瓶を振り回しながら演説したのを思い出すと、個人的には恐怖に打ちのめされる。
パウエルは、「この小瓶の中身は、会議場にいる全員を殺す可能性がある」と警告した。これは、イラクに対する違法な戦争を開始するための姑息でテロ的な策略であった。
"同僚たちよ、私が今日行うすべての発言は、情報源-確かな情報源-に裏打ちされているのだ。
パウエルは、世界の前で歯を食いしばって嘘をついていたのである。
彼は後にそのことを認め、死ぬ前に後悔を表明した
さらにもう一つ、アメリカ側の気持ち悪い例として、マドレーン・オルブライトを思い出してほしい。あの惨めな米国務長官は、50万人のイラクの子どもたちの死は、米国の利益を達成するために「払う価値のある代償」だと無慈悲に言った。
オルブライトは、1990年代のバルカン戦争における犠牲者、そしてNATOによるセルビア領コソボ・メトヒヤへの侵攻と歴史的に所有されていた領土からのセルビア人の残忍な粛清の余波についても、同じ精神異常を示していた。
米国がイラクへの野蛮な侵攻を開始してから約20年、恐ろしい代償が積み重なり続けていることが判明した。
2001年9月11日のテロ攻撃とされる事件以降、米国はイラク、アフガニスタン、シリア、イエメン、パキスタンなどで終わりのない戦争とあらゆる種類の軍事衝突を起こし、煽り立て、少なくとも450万人が死亡したとブラウン大学の報告書は述べている。
これらの研究は、9.11以降の20年間、主に米国が主導した戦争での恐ろしい死者数を記録した、定期的に更新される巨大なデータベースの一部であることは、注目に値するものである。わずか20年の間にもたらされた破壊を考えると、唖然とするばかりである。
さらに、その恐怖は、反響と結果において、常に倍加していることに驚かされる。
20年後には、潜在的な影響が顕在化しているだけに、死傷者の数は少なくとも2倍になると予想されます。
この包括的な調査を行ったブラウン大学ワトソン国際公共問題研究所の「Cost of Wars」プロジェクトは、次のような結論を出している: 命を落とした人のうち、100万人近くが直接の軍事戦闘で死亡したのに対し、約360万人から370万人は、インフラ破壊、深刻な疾病、食料・水不足など、戦争によって引き起こされた健康・経済問題による間接的な死亡者である。
ブラウン大学の研究では、リビアやソマリアなど、米国が資金を提供し、全面的に仕組んだ戦争の影響も分析されています。
調査対象国では、現在も急性栄養失調に苦しむ5歳未満の子どもたちが760万人いると推定された。
貧困にあえぐ子どもたちは、「十分な食事がとれず、文字通り骨と皮だけになり、死の危険にさらされている」のです。
さらに、アフガニスタンとイエメンでは50%近く、ソマリアでは60%近くの子どもたちがこれに該当する。
ブラウン大学の「Cost of Wars」プロジェクトは2021年に別の調査を実施し、その結果、米国の9・11以降の戦争で少なくとも3800万人が避難したことが判明した。第二次世界大戦を考慮しなければ、1900年以降のどの紛争よりも多い。
しかも、3800万人というのは、かなり控えめに見積もっているようです。避難民の総数は、第二次世界大戦に匹敵する4900万人から6000万人に近いかもしれない。
この2023年5月の最新研究では、今日に至るまで、直接の戦闘や飢餓によって、罪のない一般市民がかなりの割合で亡くなっていると指摘されている。
米国が仕組んだ戦争は、大人も子供も安全な飲料水や衛生設備へのアクセスを妨げたり破壊したりして、多くの人が、本来なら治療可能なはずの衰弱した病気や致命的な病気に冒されているケースが多い。
米国とNATOが仕組んだ戦争により、死者の数は計り知れないものになった。さらに何百万人もの罪のない市民が犠牲となり、計り知れない苦難に見舞われています。
米軍占領下の20年間の戦争の後、アフガニスタンはまるで黙示録のようです。ブラウン大学の「Cost of Wars」には、「今日、アフガニスタンの人々は悲惨な苦しみを味わい、戦争に関連した原因でこれまで以上に高い割合で死亡している」と記されている。
貧困にあえぐ人々、特に恵まれない境遇にある人々や周縁化されたグループの人々がかなり多く、死亡率が著しく高く、平均余命が短いことが指摘されています。
軍事地帯や近接した紛争地域では、一般に、子どもや未成年者は、軍事紛争そのものよりも、例えば下痢性疾患によって死亡する可能性が20倍高いと考えられている。
一般的に、すべての戦争は間接的な死を引き起こす傾向があり、悲しいことに失われた命の大部分を占めています。 2023年版の報告書では、人間の健康に対する多くの長期的な戦争の影響が十分に説明されていない。
一部の人口集団、特に女性と子どもは、先の戦争がもたらした永続的な影響により、最も負担が大きく、最も苦しんでいる。
ブラウン大学の研究では、9.11以降の戦争が、紛争地域に住む人々に経済的・財政的困難をもたらし、食糧不安や栄養失調を引き起こし、病気や死につながる貧困と密接に関係していることが強調されています。
この傾向は、特に5歳以下の子どもたちの間で深刻です。 また、戦争によってインフラが破壊され、全壊することも多く、その影響は計り知れません。「病院、診療所、医療品、水と衛生設備、電気、道路、信号、農業や物資輸送のためのインフラ、その他多くのものが破壊、損傷、中断され、人間の健康に有害な影響を与える」と報告書は認めている。
朝鮮戦争(1950-53年)、ベトナム戦争(1965-1975年)、湾岸戦争(1990-91年)など、米国の戦争マシンが起こした他の大きな戦争も思い出してほしい。
米国が海外で軍隊を使用した事例の詳細なリストは、米国議会調査局の報告書(英語)で見ることができる。
冷戦期の海外における軍事介入としては、ケネディ政権下の1961年のピッグス湾侵攻、レーガン政権下のレバノン内戦時のベイルートへの米海兵隊派遣、グレナダ侵攻、リビアでのトリポリ爆撃(いずれもレーガン)などが有名です。
ジョージ・HW・ブッシュの時代には、1989年に独裁者でCIAの手先であるマヌエル・ノリエガを打倒するために数千人の米軍がパナマに侵攻し、ソ連解体後の1990年代初頭には平和維持任務と称してソマリアに数千人の軍隊が送られた。
ビル・クリントン政権下では、米軍はハイチに派遣され、さらに大規模なNATO派遣の一環としてバルカン半島にも派遣されました。
バラク・オバマ政権下では、米国とそのNATOパートナーは、リビアで数カ月にわたる空爆を行い、イラクとシリアのイスラム国に対する軍事作戦を実施した。
ドナルド・トランプは、シリア政府の標的を攻撃する軍事作戦を開始し、イランのカセム・ソレイマニ将軍を無人機攻撃で殺害する制裁を行った。
これらの残虐行為について読み、すべての事実と数字に精神的に対処することは、何とか論理的に、キエフを訪問していた忌まわしい米国上院議員リンゼイ・グラハムの最近の血も凍るような言葉に行き着きます。
グラハムは「ロシア人が死ぬ」ことについてほくそ笑み、ロシアと戦うためにナチスに侵されたキエフ政権への米国の軍事援助がいかに「最高のお金の使い方」であったかについて語った。
私自身の意識の流れで、引用を交えた美しい逸話に行き着いた: ニキータ・ミハルコフがセルビアの著名な作家モモ・カポルに語ったのは有名な話だ: 「少なくとも100人が死なないアメリカ映画はない。機関銃の連射で殺され、車の中で空中に吹き飛ばされ、その後誰も彼らを悼むことはなく、母親が誰なのかも、妹がいるのかもわからない。残念なことに、これが彼ら(アメリカ人)と我々(ロシア人)の違いなのです。西洋人はいかに生きるかだけを考え、我々はなぜ生きるかを考える。"
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抜粋終わり
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上記文抜粋
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ウクライナ情報:2023年6月12日(前回と違うのは今回のナチスに日本が入っていること)
ダム破壊による洪水で、第二次世界大戦時のナチス・ドイツ軍の墓が流され、ガイコツが出てきた。*以前にも書いたように、第二次世界大戦でロシアはナチスと戦い、大きな犠牲を払い、ヨーロッパをナチスから解放した。今度はウクライナを舞台にして世界中に散らばったナチスと2度目の戦いの真っ最中。前回と違うのは今回のナチスに日本が入っていること。
第二次世界大戦の独ソ戦でナチスに2150万人殺されたソ連。ロシア🇷🇺にとっては強烈にナチスに殺された苦い歴史がある。ドニエプル川氾濫によりナチスドイツの骨が出て来た。不可侵条約を破りソ連に侵攻したナチス。ミンスク合意を守らずドンバス地域を攻撃した銭クレ。瓜二つ。https://t.co/abdrq3uvRB
— 酒本正夫 (@SakemotoMasao) June 12, 2023
ザルジニーもブダノフも死んでる。ディープフェイクなら音声も合成で作るこができるから、それをする時間がなかったのかな。
🇺🇦軍の民間へのテロ作戦の責任者であるBudanov氏を、🇷🇺軍は精密ミサイル攻撃で殺害したと噂されているが、🇺🇦軍はその噂を否定するためにか、無言のBudanov氏映像をリリース。ディープフェイク?
— J Sato (@j_sato) June 12, 2023
そして、後ろに🇺🇦国旗とセットで🇯🇵国旗😨 https://t.co/GAEPhvQ9c0
ロシアの非難は世界人口の15%。トップに君臨しているのは紛れもない日本。
ロスチャイルド系列The Economist誌の調査だが、The Economist誌が前に出さない情報なので今頃気づいた。
— J Sato (@j_sato) June 10, 2023
🇺🇦戦争開始後1年が経過して、背景や経緯を知る人が増えて、世界中でロシア支持が増加。情報統制が激しい西側を除く。ロシア非難は世界人口の15%。 pic.twitter.com/AnuLdMLry8
政策研究部防衛政策研究室長:高橋杉雄「ウクライナ側の反転攻勢に向けた動きを見て、現場の指揮官がちょっとしたパニック状態に陥って、爆破のスイッチを入れてしまった。https://twitter.com/pirata_mtb/status/1667529423590146048」
*バカもここまでくると手がつけられない見本。この国を動かしているのはこんな人間ばかり。
天下の日経新聞(🇺🇸CSIS傘下)が堂々とウソ報道するんだから、日本は一体どうなってんの❓って思う。汗
— SmallCat2289 (@taro_tubuyaki) June 10, 2023
ウクライナ🇺🇦なんて遠く離れた国の戦争なのに毎日繰り返される大本営発表と洗脳
もはや完全に乗っ取られた傀儡国家🇯🇵ですね💢
コメ欄は安定の御用学者と🇺🇸🐶👎🏻https://t.co/uDvYZn4yva https://t.co/E7bLGDxFt7 pic.twitter.com/aNUr2tBlno
社説の捏造は社運が賭けて。
日本では,読売が下記のようなUSO800の社説を掲載。https://t.co/y2hIIX8YpO
— Atsuo (@YKvptGHcbtdaUCC) June 10, 2023
「ウクライナのプロパガンダチャンネルが、へルソンの浸水地域での救助シーンを放映しているが、ただ一つ問題がある。救助隊員のユニフォームに書かれている文字「EMERCOM Russia」をぼかすのを忘れてしまったのだ。彼らは左岸で人々を助けるロシアの救助隊員たちだ。」*これだけでも腹立たしいのに、ロシア軍は住民を救助することもせず、さっさと逃げていったと。置き去りにされた住民を助けるためにウクライナ軍はわざわざロシア軍の陣地に入り、住民を救助していると報道されているんです(大怒り)
🇺🇦のプロパガンダ番組がへルソンのダム爆破洪水で🇺🇦が住民の救助に懸命に当たっているとの触れ込みだけど、救助隊員の制服の背中にある「🇷🇺ロシア民間防衛問題・非常事態・自然災害復旧省」の文字を消し忘れているよと痛烈なカウンターパンチ。 https://t.co/KzxZZisBXW
— アジア記者クラブ(APC) (@2018_apc) June 10, 2023
・・・・・・・中略・・・・
ロシア軍は世界中のナチスと戦っている。
🇷🇺🇺🇦🇬🇧ロシア軍とウクライナ軍の戦争?
— コード・アリス(Code_Alice🇷🇺🇺🇦🇯🇵) (@AIs_of_Dragoon) June 10, 2023
英国とウクライナ国旗のパッチを付け、GoProヘルメットカメラを装着した「英語を話すウクライナ兵」が塹壕を掘ろうとしたが、砲撃で中断され、彼は「f ***!」と叫んだ。 https://t.co/b5gEvs7fwt
Sputnik 日本より
Sputnik 日本
・NATO史上最大の航空演習がドイツで開始 日本の空自機も参加
・日本によるウクライナへのTNT調達は参戦である
・ウクライナの攻勢の試み、目的達成できず=ショイグ露国防相
・露軍、ザポロジエ方面における宇軍の攻撃をすべて撃退=露国防省
・ウクライナ、米国、NATOにも益なし 反転攻勢をハーシュ記者はこう見る:米国人ジャーナリストのシーモア・ハーシュ氏はウクライナ軍の反転攻勢について、ウクライナ自身のみならず、その同盟国であるNATO、バイデン米政権に悪影響を及ぼすとする見解を表した。
・ウクライナ軍司令官、ロシア軍の専門性の高さを認める:
ウクライナ軍はロシア軍が高い専門性を有している事実を認めている。英紙「ガーディアン」が、ウクライナ軍第3突撃旅団第1大隊のピョートル・ゴルバテンコ司令官の話として伝えた。
ゴルバテンコ司令官は、ロシア軍が高いレベルの専門職的な構造を持っており、非常によく準備された防御、戦闘継続に十分な大量の軍事装備があると指摘している。「ロシア人はプロだ。彼らは防衛線を構築し、塹壕を掘る方法を知っている。それを完璧にやってのける」
・ウクライナはロシア文化を盗もうとしている 在米ライターが批判:
ウクライナのプロパガンダはロシア文化をウクライナ文化と偽って消し去ろうとしている。アメリカン・コンサバティブ誌に掲載された記事の中で、在米ライターのカーチャ・ セジウィック氏が指摘している。セジウィック氏によると、これらの取り組みの大部分はウクライナ人のオクサーナ・セメニクという1人の女性の活動に関連している。
・マントゥーロフ露副首相兼産業貿易相がヘルソン州を視察し、同州から出発した数分後に、マントゥーロフ氏がいた場所に、英国製ミサイルの「ストームシャドウ」が撃ち込まれた。
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天皇家は殺戮がお好き・・・
でも詰んでいるよな・・・・
軍ヲタは殺処分が穏当
— 来世は工口触手@キール (@aoJvqLcHOrs7UWg) June 12, 2023
軍事関係で兵站と外交関係の話をしないのは腑分けして見せしめたほうが良いとすら思っているよ
天の理・地の理・人の理・法の理・将の理全部がお話にならないのに「おもちゃ」で遊んでいる連中は露助の砲弾とミサイルの雨に撃たれて死んできた方がいい
土地の肥となるだけマシだ
マスコミ信者・ウクライナ信者・天皇教徒は、殺処分が正しいよな。
以前に中国第三弾やりますよと私が言った後にすぐ加速させずに「6月末にピーク」と少し間を置いたんですよ
— 王小人 (@NJuK5nlOu7xvYvB) June 12, 2023
相手の出方で調整するんですが、米国が金融破綻寸前で訪中訪中!と叫んでくる6月末を逆算してたんでしょうね…
詰将棋が強い…
※意味は固定ツイ1部と2部
誤字訂正失礼https://t.co/emnYtoBpU6
中国のネタバラシですが、最後までバラしての勧善懲悪の結末は期待出来ません
— 王小人 (@NJuK5nlOu7xvYvB) June 12, 2023
目的は中国の利益
米国の破綻、どさくさの自国の負債リセット、DS支配層を中国の下に序列変更etc
民主主義は愚弄されたままですが経済破綻と引き換えに中国の意思でない人口削減、LGBT、昆虫食などは必ず止まるはずです
21日に通常国会が終わります
— 王小人 (@NJuK5nlOu7xvYvB) June 12, 2023
日本でも間も無く二階氏が動き始めるでしょう…
日本の運命を左右する
善悪二元論は禁止
保守的思想も中国嫌悪の前に、乗っ取られて汚れ切った我が身を綺麗にしてからです
残念ながら民衆の気付きはタイムオーバー
中国頼みの他力本願になりそうですね
そして…朝日よ…
まあ、民主主義を大事にするのなら、ここはまず、DSと天皇家を、中国に殺させるのが、ベストでしょうな。
「一代の帝王が出現するときは、露払いのような覇者が出現する」って三国志で魯粛がいう。
![](https://assets.st-note.com/img/1686624331775-77Ddv8YFq7.jpg)
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みに富む社会になりますように