Toshikazu Numano

一般社団法人サステナブル・ビジネス･ハブ理事　事務局長　 グロービス経営大学院准教授　 公益財団法人小笠原流煎茶道 教授・評議員

Toshikazu Numano

一般社団法人サステナブル・ビジネス･ハブ理事　事務局長　 グロービス経営大学院准教授　 公益財団法人小笠原流煎茶道 教授・評議員

  • 【SBH】サステナブル・ビジネス関連書籍

    • 16本

    一般社団法人サステナブル・ビジネス・ハブのメンバーが推薦するサステナブル・ビジョンを考える上での本の数々とそれについての書評です。

  • 【MarketingShower】マーケティング用語千語

    Twitterでマーケティングの基礎用語がShowerのように毎日、降り注ぐBotサービス。 毎日のフローだけでなくまとまった形で見たいという希望がありnoteでマガジン形式でまとめました。千語と言ってますが日々増えて1300語ほどになっています。 Twitterが基本なので1語の説明は140文字でシンプルです。

  • 【SBH】サステナブル・ビジネス用語集

    • 163本

    一般社団法人サステナブル・ビジネス・ハブのメンバーが整理したサステナブル・ビジネスの用語集です。

  • 【SBH】サステナブル・ビジネス事例集

    • 1本

    一般社団法人サステナブル・ビジネス・ハブのメンバーがご紹介する国内外のサステナブル・ビジネスの事例です

  • スクラップ

先進事例で学ぶ 地域経済論×中小企業論 （長山宗広著）

コロナ禍の影響で東京の人口転入転出が2020年5月に9年ぶりにマイナス、つまり転出超過となった。大都市から地方移住や企業の地方移転のケースも生まれてくる中､東京一極集中の是正に繋がるかも知れない。本書が出版されたのはまさにコロナ禍の端緒の頃､2020年4月というのは偶然だが必然を感じる｡時代の転換点において､地域経済論と中小企業論の学際領域での事例研究はこれからの経済､企業のあり方に示唆を与えてくれる。取りあげているケースは北海道十勝地方の食の産業集積､岩手県森岡の南部鉄器､

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    • 国宝消滅―イギリス人アナリストが警告する「文化」と「経済」の危機（デービッド・アトキンソン 著）

      著者は、日本の建物文化財の修復などを手がける小西美術工藝社社長だが元はゴールドマン・サックスなどの投資会社でアナリストとしてキャリアの持ち主。それだけに分析の切り口は鋭い切り口で容赦がない。例えば、職人として一人前になるのに10年かかるからなり手がいないというが、企業でも専門性の高いプロフェッショナルとして一人前になるには10年ぐらいの業務経験は必要という。そこ特殊性は無い。求人と育成のプロセスでの努力が足りないと断じる。二条城の入場城が和菓子一個より安い。菓子一個と同等の価

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      • 共生経済が始まる 世界恐慌を生き抜く道(内橋 克人著)

        この本が出版されたのは2009年。阪神淡路大震災とリーマンショックの影を残している時代、5年半にわたる小泉政権が終えた頃に書かれた物だ。取りあげている行政､金融､経済､社会は当時の状況がベースとなっているが、示している方向は今､まさに動きつつある変化の中での社会の方向性を示してくれている。 内橋氏は、理想の経済として「分断･対立･競争を原理」とした競争セクター万能の「市場原理至上主義」を越えて､「連帯・参加・協同を原理」とする「共生セクター」が力を持ち、資源循環型社会を実現す

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        • カルタヘナ議定書（Cartagena Protocol on Biosafety）

          遺伝子組み換えをした生物（LMO：:Living Modified Organism）を国を超えて移動する場合の手続きを定めた国際的な枠組み。例えば､栽培用種子の場合は､輸出者は輸入国に輸出の事前通告と通告の受領確認がもとめられ､輸入国におけるリスク評価の実施を踏まえての輸入可否の回答を踏まえた上で輸出をする事が出来る。また、食用､飼料用、加工用穀物では、事前の通告による同意は不要だが、国内利用について最終的な決定を行った締約国は、バイオセーフティに関する情報交換センターを通

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        マガジン

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          2本
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          163本
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          1本
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          1本

        記事

          GMO（Genetically Modified Organism）

          遺伝子組み換えを施された生物のこと。遺伝子組み換え生物､遺伝子操作生物。GMOの内、活きているものをLMO(Living Modified Organism)と呼ぶ。微生物　医学的利用や農作物への利用で行われている。特に農作物では､除草剤や病気、害虫への耐性向上、栄養価向上などの目的で用いられる｡一方で､生態系への影響や食品に利用された場合の人体への影響が懸念されている｡大豆の8割、トウモロコシ3割で遺伝子組み換えが行われている｡　日本では厚生労働省と内閣府食品安全委員会にお

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          GMO（Genetically Modified Organism）

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          アントロポセン （Anthropocene）

          地質時代として、現在の「完新世」の次ぎの時代として提案された地質時代。和訳は「人新世（じんしんせい）」「新人世(しんじんせい）」などが使われている｡ 地質時代とは、地球が誕生した46億年前から現代までを地質調査に基づいて分類した時代である。現在は、最終氷河期が終わる約1万年前から現代までが「完新世」とされている。これに対して､人間の活動が地球全体の地層や自然環境に大きな影響を与えていることから「完新世」の次ぎの新たな地質時代を定義すべきとして示されたのが「アントロポセン」であ

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          静脈産業（venous industry）

          細胞で発生した二酸化炭素や老廃物を受けてって心臓に戻る静脈血管になぞらえて、廃棄された製品や生産や経済活動で排出した廃棄物を再利用できる様にする産業を静脈産業と呼ぶ。一方で、材料から製品を製造する産業を動脈産業と呼ぶ｡

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          オーバーユース（Overuse ）

          自然遺産や国立公園などの観光利用によって自然環境の破壊や外来種の侵入による生態系の攪乱などがおこる状態を指す。特に世界資産に登録されると環境客が急激に増え、トイレやゴミの処理などの問題も含め、顕著なオーバーユースが発生することが多い｡オーバーユースを防ぐために、保全地区の状況や外乱による脆弱性に合わせた施策が必要となる｡　小笠原諸島では､保護地区を状況や目的に合わせてゾーニングし観光客の動線をコントロールするように努めている。 一方で、里山の様に一定の利用によって維持される自

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          オーバーユース（Overuse ）

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          グリーンGDP（Green GDP）

          GDPの拡大よっって、自然環境の破壊や温暖化ガスの増加、人々の生活の質の低下　野生生物種の減少といったネガティブインパクトが生じる｡これらを復元､回復するためには多大なコストが必要となる。この観点から、GDPに対して環境破壊などの経済的損失分を差し引いた指標がグリーンGDPである。「環境調整済国内純生産」（EDP；Eco Domestic Product）も同じである｡　1993年に国連が国民経済計算体系（SNA：System of National Accounts）で環境

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          純一次生産（Net primary production：NPP）

          植物が光合成で吸収したCO2の内、植物が呼吸で大気にCO2を排出する量を差し引いた値のこと。陸上の生態系の炭素循環を定量的に測るための指標となる。陸上にある地球上のすべての植物による純一次生産は炭素量に換算して年間534億トンと試算されている。（国際生物学事業計画による試算）

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          純生態系生産（net ecosystem production：NEP）

          ある生態系が一定期間に排出する炭素の増減を指す。例えば､植物は光合成によって二酸化炭素を吸収し、一方で植物は枯れて分解すると炭素を放出する。ある期間に吸収した分と放出した分の差分がNEPとなる。プラスであればその生態系はCO2を吸収して、マイナスであれば放出していることを示す｡地球温暖化の予測やクリーン開発メカニズムで用いられる｡

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          クリーン開発メカニズム（Clean Development Mechanism：CDM)

          1997年COP3で採択された京都議定書で定められた、温室効果ガス排出量削減を目的としたベースライン＆クレジット方式の排出権取引の手法｡　先進国が途上国に対して温室ガス削除プロジェクトを実施して削減した一部を先進国が排出枠をとして獲得できる制度｡

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          ベースライン＆クレジット方式（baseline and credit approach）

          排出権取引の形態の1つ｡温室効果ガスの排出削減や吸収増加するプロジェクトを実施したことによる削減した温室効果ガス排出量を排出権として､取引する仕組み。アローワンス（排出枠）で配分されるキャップ＆トレードは全体の排出枠が取引される上限になるが、ベースライン＆クレジットは排出削減のプロジェクトを立ち上げれば排出権を生み出すことができ、制度的に上限はない。 代表的な例は京都議定書で規定されたCDM(Clean Development Mechanism）と呼ばれる、先進国が発展途上

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          ベースライン＆クレジット方式（baseline and credit approach）

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          キャップ＆トレード（cap and trad )

          排出権取引制度の1つで企業に割り当てられた排出枠（アローワンス）を排出権として取引する制度｡ 温室効果ガスの総排出量を押さえるために政府や自治体などが、大規模事業者に排出枠（アローワンス）を設定し、排出枠を上回った企業が排出枠を下回った企業から余剰の排出枠を購入して規制に対応する排出権取引制度。欧州連合域内排出量取引制度（EU ETS)や東京都環境局が実施してる｡

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          ゼロエミッション (zero emission)

          廃棄物や副産物を再利用し、廃棄物を自然界に排出しないこと。ゼロエミッションを実現するためには、廃棄物や副産物が再利用可能となるように製品の設計や生産プロセスを見直す必要がある。国連大学が1994年に提唱した。

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          日本問答（田中優子、松岡正剛氏 共著）

          著者は、法政大学初の女性総長で江戸文化研究の第一人者の田中優子氏と編集工学研究所所長の松岡正剛氏。この二人が、日本がどんな価値観で組み立てられたのかを語る内容。もうこれだけで十分この本の魅力は伝わるはずでは。内なる日本と外なる日本という視点､日本はダブルスタンダードでなくデュアル(二重）スタンダートという話から始まり､二人の問答は無限自在に広がっていく｡　タイトルの通り､対談でなく問答。二人の追求心は半端なく、問答で生まれた疑問を調べるために田中氏が途中で席を外し、その後、新

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          日本問答（田中優子、松岡正剛氏 共著）

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