0206日経より所感

ワクワク働いていますか（２）　Ｚ世代「頼れるのは自分」（迫真）

Ｚ世代は多感な時期にリーマン・ショックや東日本大震災を経験した。最近は新型コロナウイルス禍が起き、経済や社会の不安定さを目の当たりにした。芽生えたのは組織に身をすべて委ねることへの不安。目に見える実績や数字を追い求め、自分の市場価値の向上に貪欲だ。
販売職で入った前職の大手メディアは残業がないなど職場は「ホワイト」だった。うんざりしたのは何をするにしても色々な上司の承認が必要な「はんこリレー」。仕事のスピード感が遅く３カ月で退職した。今の若者は成長に「タイムパフォーマンス」（時間効率）も求める。
　転職サービス「ｄｏｄａ（デューダ）」では、入社直後の２０２３年４月に転職サイトへ登録した新社会人が１１年から２３年にかけて約３０倍に増えた。スキル向上や責任ある仕事の機会を与えなければ、熱意ある若者は企業から去っていく。

→前職で100名超の総合職　新入社員導入研修の担当をしていたが、Ｚ世代の新入社員を見ていると、大きく２つに分かれていたように感じる。
一つは、入社する前に散々条件を吟味してきた上でキャリアイメージを抱いている層
スキル向上もここに入る
自分の考えるキャリアをすでに大学で決めてきているから、そこに企業側が考えるキャリアとマッチしているのか、という点を見にきている
受け入れ側から見たら複雑な気持ちにはなるが、極めて今のビジネス環境に合った考え方に感じる。
もう一つの層は、入社した時点でキャリア構想は一旦置いておいて、勤務地や働き方などの条件を重視する層
この層は厄介な印象がある
とりあえず研修は難なくこなしながら、配属面談でしっかりと条件の希望を伝えるというスタンスだ
前者はぜひ転職も一つの視野に入れて欲しいし、おそらく転職先も自信を向上させるものを選ぶだろう
後者が転職した場合は、労働条件は一定程度落ちるのではないだろうか
評価は相手が決めるもの、導入研修で何度も言っていたセリフだが、自分も転職してみて分かるのは、評価は相手が決めるものだが、それに固執せず自身のキャリアは常に描くべきだということ
この点はＺ世代から大きな学びを得れるだろう
ただ、飲みにケーションが使えないので、こちらから仕事中に自己開示していくのが一番かな

ヤマトＨＤ、一転減益、今期最終、２２％減の３６０億円、「２４年問題」コスト増、宅配便、需要が弱く
ヤマトホールディングスは５日、２０２４年３月期の連結純利益が前期比２２％減の３６０億円になる見通しと発表した。従来予想は１３％増の５２０億円で、一転減益となる。宅配便収入が想定を下回り、国際輸送も減少が続く。トラック運転手の残業が制限される「２０２４年問題」を受け、長距離輸送の委託費を含むコスト増も利益を押し下げる。
　市場予想の純利益見通しの平均（ＱＵＩＣＫコンセンサス、１月１５日時点）は４８８億円と増益を見込んでいた。下方修正後は３期連続の最終減益で、ネガティブサプライズとなった。
　売上高に当たる営業収益は２％減の１兆７６５０億円と、従来予想を２００億円下回る。下方修正要因の一つは宅配需要の弱さだ。新型コロナウイルスの５類移行に加え、物価高の影響で個人消費が弱まることから電子商取引（ＥＣ）需要が一服する。栗栖利蔵副社長は５日の電話会見で「今後もすぐに上向くとは見込めない」と指摘した。

→物流というのは、時代が進化しようが必ず存在するものだ、と思う。
それは人から人へ渡るものだからだ。
人間が欲を捨てない限り、欲しい手元におきたい、必要だ、となれば必ずモノは一点から一点へ移動する。
デジタル化の潮流で絶対数は減るかもしれない、例えば3Ｄプリンターが普及し、プレゼントしたい相手にデータを送れば、翌日にはプリントされている、包装はできないかもしれないが、物流コストも下げ、時間も短縮できる。
ただ、やはり味気ない。
日用品もネット購入が当たり前だが最後は自宅に届く必要がある
いわゆる消費者の手に届かないと意味がない
そういう意味でも物流は、革新的な移動手段、例えばどこでもドアやアバター社会によるデジタルライフ普及などがあれば別だが、身体という実態を保持している限り物流は中々なくならない
ヤマトの売上は下がったかも知れないが、昨今の運輸業界は38兆規模、物流業界も24兆とまだまだ市場としては広く、関連中小企業も山ほどある。
これから淘汰されていくかも知れないが、一般消費者からしたら、末端の配達員が届け先にどのようなサービスや満足を与えれるか、による。置き配、大いに結構だが、置き配指定していない時でも置き配をしているケースや、チャイムを押さずに不在通知を入れているケースなど、あるだろう。
実は末端の配達員をいかに気持ちよく働かせるか、消費者がヤマトじゃないといかん、と感じれる雰囲気になれるかどうか、が将来的な売り上げ貢献に繋がるのではないか、と最近感じる。