株式投資の需給を見極める２

2021年12月21日 23:52

前回に引き続き相場の需給を見極める方法をお伝えできればと思います。

前回の記事を見ていない方はぜひ１つ目の記事から読んで見てください。

今回のポイントは信用買い残です。

１．信用取引とは

まずは信用取引には以下の２種類があります。

○制度信用：６ヶ月以内に反対売買が必要。（信用買いの場合は６ヶ月以内に売らないといけない。）
○一般信用：反対売買の期間が無制限。

信用買残・売残は以下のとおりです。

○信用買残：信用買をして、まだ売っていない株数。
○信用売残：信用売をして、まだ買い戻していない株数。

信用買残で需給を見極めるポイントは以下の２つです。

○信用買残の株数
○チャートのどの段階の信用買残か

まず、信用買残の株数については、２つの指標をご紹介します。
○１日の出来高　＜　信用買残
○発行済株式数の１０％　＜　信用買残

この２つはどちらも需給が悪く、株価下落のリスクが高い状態を示しています。信用取引、特に制度信用で売買している人たちは近い将来（長くても６ヶ月以内に）その株を売ることを考えています。その株数が１日の出来高より多いと、信用取引の株が一斉に売られたときの売り圧力に負けて株価が急落してしまいます。

発行済株式数との比較も同じで、信用買残が増えていくと出来高だけでは吸収しきれなくなり、急落の引き金となります。

加えて、信用取引はレバレッジをかけている人が多く損失に敏感なので、一度下げ始めると売りが売りを呼ぶ展開となり、急落の可能性が高くなります。

信用買残が発生したのがチャートのどの段階かによってもリスクはかなり変わってきます。

パターン１：底値で信用買が増加

この場合は、あまり気にする必要はありません。底値で信用買をした場合、これから上がっていく過程で多少の下落があっても、含み益の状態なので売り圧力が少ないからです。（ただしパターン３の場合は別です。）

パターン２：高値で信用買が増加

この場合は、要注意です。高値圏での信用買はさらなる上昇が見込めないため、利益確定の売りで下がり始めると信用買の損切りが続き、急激に下落していきます。高値圏では、少しの株価下落に敏感になっているので、売り圧力が強くなります。

パターン３：株価急落の過程で信用買が増加

この場合はしばらく手を出さないほうが良いです。なぜなら急落の途中で信用買をしているのでほぼすべての人が含み損を抱えているからです。この状態では、たとえ株価が上昇トレンドに入っても、少し株価が上がった段階で信用買の反対売買が入り、ジリジリと株価が下がってしまいます。

このような状況の解消には制度信用の反対売買の期限である６ヶ月程度かかる場合もあるので、資金効率を考えると他の銘柄を探したほうが効率的です。

今回は、信用買残の観点から需給の判断方法を記事にしてみました。

次回も引き続き需給の判断方法についてお伝えしていきます。