世界のインパクトを残した企業崩壊と日本の戦後歴代の大型倒産

一敗塗地（いっぱいとち）
→ 一敗地に塗れる。戦いで再起できないほど大敗すること。

戦えば勝者と敗者が必ず生まれる。

過程に重きは置かれず、勝てば官軍負ければ賊軍という状況も多々ある。

結果しか見られないドライな環境がビジネスの世界なのかもしれない。

でも、stak社のCEOとして戦いを続ける以上、戦う人たちを応援したい。

仮にその戦いに敗れたとしても、それは勲章だと称えたい。

世界のインパクトを残した企業崩壊

世界最大の国際航空会社パンアメリカン航空が経営破綻。

パンナムは、独自のキャビンアテンダントの制服、豪華旅行でアメリカを代表する航空会社だった。

ところが、景気低迷による旅行客の減少や湾岸危機後の燃料費高騰、そして、270人の犠牲者を出したスコットランドでの爆破テロなどの影響を受けて1991年に経営破綻した。

この経営破綻でアメリカでは7,500人の雇用が失われた。

量販店ウールワースがアメリカで400店舗を閉鎖し9,200人の雇用を失うと発表。

アメリカとイギリスで展開していた量販店、ウールワース（Woolworths）は、ドルショップというコンセプトを考案した。

消費者が特になにかを欲していなくても、来店するきっかけとなる場所を提供することに成功した。

その勢いは凄まじく、1920年にはイギリスで17日ごとに店舗をオープンするほどだった。

ただ、店舗拡大があまりにも急速でついてこれなくなり、1997年には2,400万ドルの営業損失を計上することになる。

翌年以降、アメリカ国内にあった400店舗を順次閉鎖していき、イギリスの店舗はキングフィッシャー（Kingfisher）の一部となった。

エネルギー企業エンロンが、長年に渡る不正会計と汚職の末に破産申請。

かつて米国最大のエネルギー供給会社だったエンロン。

そのエンロンの経営陣は長年に渡り、粉飾決算、虚偽報告をくり返し、数十億ドルもの債務を隠蔽し続けた。

そして、何千人もの従業員が職と退職金を失うことになる。

2001年当時、アメリカ史上最大の破産となった。

リーマン・ブラザーズが連邦破産法第11条の適用を申請。

2008年、サブプライムローン問題に端を発したリーマン・ショックにより、リーマン・ブラザーズの経営陣は退陣し、当時4位だった投資銀行は破産申請を行った。

資産価値ベースで最大の倒産となり、ダウ平均は一日で500ポイント下落するという悪夢のような1日が起きた。

安全な投資先と考えられているマネーマーケット・ファンドの価格が1ドルを割り込んだのは史上2度目。

年末までに260万人以上のアメリカ人が職を失うという大惨事となった。

旅行会社トーマス・クックが倒産を発表して世界中で数十万人の旅行客が足止め。

2019年9月23日、創業178年の旅行会社であるトーマス・クックは、貸し手への緊急返済金として2億ポンドの確保ができないことをきっかけに破産を発表した。

トーマス・クックを通じて予約した旅客に世界的な混乱をもたらし、数十万人が旅先に取り残される形となった。

また、従業員たちはソーシャルメディアを通じて職を失ったことを知ることになるという悲惨な倒産だった。

日本の戦後歴代の大型倒産TOP5

ちなみに、日本の戦後歴代の大型倒産は下記のとおりだ。

1．協栄生命保険株式会社：4兆5,296億円（2000年10月）
2．リーマン・ブラザーズ証券株式会社：3兆4,314億円（2008年9月）
3．千代田生命相互会社：2兆9,366億円（2000年10月）
4．株式会社日本リース：2兆1,803億円（1998年9月）
5．株式会社マイカル：1兆6,000億円（2001年9月）

業種別にみると、生命保険業、証券会社、金融リース業、スーパーとなっている。

もちろん、内部事情までは把握していないが、これもまた挑戦の証の1つであるとしよう。

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植田 振一郎 Twitter