ネットショッピングで騙されないためのチェックポイント

奇奇怪怪（ききかいかい）
→ 非常に怪しく不思議なさま。

今やネットショッピングをしたことがないという人の方が少ない時代だろう。

ネット通販やeコマース（電子商取引）という言い方でもいいが、なにかしらインターネット上で買い物をしたことがあるはずだ。

Amazon、楽天、Yahoo!、メルカリ、ZOZOといった具合いにメジャーなECサイトから、個人で展開しているECサイトまで様々だ。

これだけ身近になると、当然悪い業者も出てくる。

ECサイトから買い物をしたのに商品が届かないといった、いわゆるネット通販詐欺に引っかかるという人たちが増えている。

PIO-NET（全国消費生活情報ネットワーク・システム）に寄せられた相談件数は、2016年は252,196件、2017年は233,851件、2018年は208,744件となっている。

ということで、ネット通販詐欺に引っかからないようにチェックポイントを書いていこう。

怪しいECサイトだと思ったときのチェック項目

サイトのURLに注目する

URLの左端に鍵マークがついていないECサイトは通信が暗号化されていない。

https:// で始まっていないURLのサイトは要注意だ。

また、URLの最後が、.top、.xyz、.bidといった具合いに見たことがないようなドメインである場合にはショッピングを避けた方がいいだろう。

連絡先を見る

日本では、特定商取引法により事業者の氏名（名称）は当然のこと、住所、電話番号の記載も義務付けられている。

ただ、詐欺サイトでは、住所、電話番号が記載されていないケースが多数見受けられる。

また、番地がなかったり、不完全な住所が記載されているケースや、でたらめな住所だったりする場合もある。

初めて取引するECサイトの場合で少しでも怪しいと思った場合には、必ず住所、電話番号が記載されているか確認しよう。

また、住所、電話番号は通常、会社概要または特定商取引法に基づく表示といったページに記載されている。

ここを確認し、表示が不十分な場合には、そのサイトを利用しない方が無難である

会社概要を見る

初めて利用するECサイトの場合、会社概要や販売元といった販売者情報を確認しよう。

所在地や電話番号、他の利用者の評価などを自分でしっかりと確認することが重要だ。

住所や電話番号が記載されていても、それが事実でないケースも多数見受けられます。

初めて取引するECサイトの場合には、地図検索をしたり、記載された電話番号に連絡し、電話がつながるかどうかを確認してみるのもいいだろう。

ネット通販の場合、販売者と連絡が取れるということはとても重要だ。

メールでしか問い合わせができないと、相手方からの返信が無くなれば連絡の手段が途絶えてしまうので、心配なら電話が繋がるかのチェックも怠らないようにしたい。

店舗ロゴと販売商品を見る

商品の販売を行っている店舗名が雑貨店を名乗っているにも関わらず、カー用品の販売を行っているなどあまりにも関係ない商品を取り扱っている場合は要注意だ。

それから、同じ商品が他のECサイト等で販売されている場合、その平均的な価格よりもかなり安い場合は注意が必要だ。

ブランドやアイテムによって安すぎると判断するための線引きは異なるとはいえ、一般的な販売価格よりも極端に安く販売されている場合はコピー商品か、詐欺的サイトである可能性がある。

決済方法を見る

金の支払い方法として、銀行振込しか選択できず、クレジットカードや代引きがなどの決済方法が選べない場合も気をつけた方がいい。

それから、支払方法の説明ページでは対応するカード会社が表示されていても、実際の決済画面ではクレジットカード払いに対応していないといったケースもある。

商品の配送先を見る

発送元の国だけで商品の真贋を判断することはできない。

けれども、日本のECサイトで購入した場合も含め、海外から国際郵便（EMS）で配送される商品で、不正商品ではないかと疑念を持つことも怠らない方がいい。

海外との取引で相談されるケースが多いのは事実だからである。

日本語のECサイトで購入する場合にも、配送に関する記載をよく読み、日本国内から配送されるかどうかを事前に確認することも注意した方がいい。

全体的な表記を見る

これは比較的わかりやすいが、海外の詐欺グループが自動翻訳機能などを使って日本語に翻訳をし、偽のショッピングサイトを作っている場合もある。

キャンセルや返品方法の説明など、おかしな文章になっている場合は注意が必要だ。

偽のECサイトは年々巧妙になってきているので、怪しいと思ったら、記載されている連絡先に問い合わせた方が無難だろう。

詐欺サイトに引っかかった場合の対処法

1）本当に詐欺サイトなのか確認する
2）支払い方法に合わせてお金の流れを止める
3）警察に被害届を提出する
4）消費者センターへ相談する

特に2の支払い方法のところが実際の被害になるので、ここを迅速に対応することを心がけよう。

カードで支払いをしてしまった場合

すぐにカード会社に連絡することで、支払いを止めることができる。

クレジットカードの場合は決済が完了していても、カード会社から発送先に代金を支払うまでの期間がある。

すぐに連絡をして相手が詐欺であることを伝えることで、詐欺ショップへの代金支払いを止めて、返金してもらうことが可能となる。

もう1つ大切なことは、登録したクレジットカードの情報を消去することだ。

詐欺サイトにカード番号を登録した状態だと、不正利用される可能性が高くなる。

なので、詐欺サイトに登録した情報は全て削除するようにすべきである。

現金で振り込みをしてしまった場合

振込先の口座がある金融機関の窓口へ相談と通報をする。

その上で、警察署に被害届を提出すると、詐欺業者の口座が凍結され、一定期間後に返金の手続きが開始されるという流れになっている。

まとめ

世の中が便利になる一方で、こうして悪い業者も一定数出てきてしまうのは仕方がないと割り切った方がいい。

それよりも自己防衛する力をつけるというマインドを育み、1人でも被害者を出さない方が建設的である。

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植田 振一郎 Twitter