社員主導の新事業開発が加速、積水ハウスとTDKの取り組み

2024年9月17日 22:11

ニュースのまとめ

積水ハウスやTDKは、社内の新規事業開発において「下意上達」のアプローチを強化しています。積水ハウスは社員の発案から水素発電住宅の事業化を決定し、TDKは若手リーダー育成プログラムを導入。新事業の創出と、企業全体での風土改革が進められています。

積水ハウスは、社員が自由にアイデアを発表できるイノベーションコンペ「SHIP」を開催。グランプリを受賞したアイデアは即座に事業化が決定され、水素発電を活用した住宅事業が2025年に開始される予定です。この取り組みは、社員の自主性とスピード感を重視しています。

TDKは、若手リーダー候補に新規事業開発を体験させる9カ月の研修プログラムを開始。125人の若手社員が市場調査や事業計画を立案し、優れたアイデアは事業化が検討されます。この取り組みにより、次世代のリーダーを育成し、社内のコミュニケーションとアイデアの活性化を図っています。

多くの企業が新規事業開発に取り組むものの、黒字化に至るのは少数です。積水ハウスやTDKのように、経営層の理解と全社的な協力を得て、社員の自主性を促す風土改革が、新規事業の成功には不可欠です。

手中の鳥の原則（Bird-in-hand Principle）:
積水ハウスは、社内の人材とアイデアを活用して新規事業を創出しています。既存の社員のスキルと知識を「手中の鳥」として活用しています。 TDKも同様に、若手社員を「手中の鳥」として捉え、彼らの潜在能力を新規事業開発に活用しています。
許容可能な損失の原則（Affordable Loss Principle）:
積水ハウスのSHIPプログラムは、小規模なアイデアから始めることを奨励しています。これは、大きなリスクを取らずに新しいアイデアを試す方法です。
レモネードの原則（Lemonade Principle）:
積水ハウスの仲井社長が「小さな取り組みこそがイノベーションだ」と述べているのは、予期せぬ結果や小さな機会を活用する姿勢を示しています。
クレイジーキルトの原則（Crazy-quilt Principle）:
積水ハウスのSHIPプログラムでは、社員がSNSを通じて気軽に仲間を募って提案しています。これは、新しいパートナーシップや協力関係を築く方法の一例です。
パイロットインザプレーンの原則（Pilot-in-the-plane Principle）:
両社のプログラムは、社員に主体性を持たせ、自ら新規事業を提案・開発する機会を与えています。これは、未来を予測するのではなく、自ら創造する姿勢を促進しています。