ワークライフバランスの真の意味

「ワークライフバランス」という言葉は、日本では2007年にワークライフバランス憲章で定義されています。それは「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」を実現しようというものです。

当時、ちょっとしたブームになりましたが、多くの場合は福利厚生を強化するという意味で語られ、また女性が仕事と家庭を両立するための施策の一環として注目されました。そのため企業にとっては、女性が働く環境を整備するためのコストとして認識され、ワークライフバランスの本当の意味が理解されず、誤解されたままブームは次第に下火になってしまいました。

いまだに、ワークライフバランスを「仕事はほどほどにして私生活を重視する」「仕事と私生活を半々にしてバランスを取る」という間違ったイメージで理解している人も少なくありません。

「仕事上の責任を果たすとともに」の部分を忘れてはいけません。ワークライフバランス重視の生活とは、仕事も私生活も充実させることでお互いに相乗効果をもたらす、そういうイメージなのです。仕事の時間効率を高めて働き成果を出すことで、子育てや介護、趣味などの私生活にも時間をかけ、その経験やスキルが新しい発想につながり仕事の質も向上する、そういう生活をめざそうということです。

ところが、若いうちは残業でも休出でもして仕事の経験を長時間積まないとスキルアップしない、と反論する人もいます。たしかに新人時代の短期間ならそれもアリかもしれませんが、長時間労働が慢性化してしまうと良い仕事はできません。心身ともに疲労が蓄積した状態では、高いパフォーマンスが出せません。

時間をかければかけるだけ成果が出ていたのは、高度経済成長期に代表される右肩上がりの時代です。平成になった頃から、一生懸命に長時間働いてもなかなか成果に結びつかないと感じている人が多いのではないでしょうか。

これからは、いかに外部の視点や発想を持ち、それをビジネスに活かすことができるか、それが企業経営の勝敗を分ける重要な要因になります。異業種連携や社外交流研修への参加もますます重要になるでしょう。

さらに、社員一人一人がワークライフバランスを意識して、生活を見直す必要があります。私生活にもしっかりと時間を取ることで、その経験やスキルが新しい発想につながって仕事の質も向上するのです。
これこそが今ブームになっている働き方改革の先にある、めざすべきライフスタイルではないでしょうか。