50代からの登録養成課程　大企業病から脱却する企業の施策について

　私は中小企業診断士を目指して登録養成課程に通学していますが、私自身は現在、大企業の分類に入る企業にて長年勤務をしています。
　大企業病から脱却する施策として、味の素が展開している施策の紹介記事が掲載されていたので、この施策について、自分自身の勤務状況を踏まえて所感を書き留めます。

大企業病からの脱出に向けて取り組まれたこと

味の素は5年前ぐらいから業績不振を抜け出すために数々の施策を実施していたようです。

主な施策
・ガバナンス（企業統治）強化のため、指名委員会等設置会社に移行
・味の素の未来を社外有識者が提言する｢サステナビリティ諮問会議｣の設置
・社長と前社長で1時間／週でSWOT分析などを徹底議論の繰り返し
・中期計画の廃止
・自社株の社員への配布（100株単位で60万前後）
・多様性や挑戦を促すために、手挙げ式（公募）異動の比率向上目標設定

などだそうです。

中期計画の合理性

　上記の施策、どれも「大企業病」というカテゴリになるという感覚もわかる気がしますし、それぞれ改善をしていることは素晴らしいと思いました。特に私の中で印象深かったのは、「中期計画の廃止」です。
　2022年の調査記事では、上場企業約3,800社のうち、計画期間が定められている中期経営計画を開示している企業は1,945社と業界や上場市場によって方よりはありますが、全体平均としては、約半数のようです。
　コロナ禍や地政学リスク、為替相場など環境が目まぐるしく変わるので先々についてコミットメントできる数字の予測が立てづらいというのはあると思います。
　自分も事業計画の対応などしていますが、中期計画と直近の計画との粒度の差、精査度合の差が著しく異なっていたりしますし、前回の中期計画で割と気合も加味した数字がいつの間にかコミットメントになっていて苦労をしたりと、中期計画が良い方向にならず、足かせであったり、悪い方向での作用が多すぎるということも多くあります。
　会社としても対5か年や対３年などの中期計画の発表を控えることはその背後の社員の稼働を減らすという意味では大きいのかなと思いました。
　この流れが大きなトレンドとなり、企業の多くが中期計画の発表を控える方向になるかもしれません。
　（うちの会社は恐らく無いかな。。。と思っています）

社員あっての会社ということで、企業価値と連動した業績スキームを作ったり、不確定な計画策定の稼働を削減したりと様々な施策を通じて社員のモチベーションやエンゲージメントを向上させる仕組みをつくっていかなければならないのは企業の大きさや知名度に関わらず同じですね。

　大企業病は大企業のみならず、中小企業も罹患する可能性もありますし、中小企業特有の停滞する要因などもあるので、登録養成課程での学びや実習を通じて課題の発見と対策について伴走していけるように研鑽を重ねていこうと思います。

最後までご覧くださりありがとうございました。