スマートスーツの腰痛予防効果はわかるけど、現場の作業者は着用したくない？

スマートスーツに関してお問合せをいただく方の多くは労務管理者や経営者です。中には”ひとり親方”の方もいらっしゃいます。
作業者の高齢化が進む中で、腰痛発症による労災やそれに伴う欠勤などで、現場の人ぐりがつかず悩んでいる方が多く、その解決策としてスマートスーツを選択肢のひとつにしてくださるようです。

スマートスーツは、北海道大学をはじめ共同研究先の研究機関や大学、企業、あるいは第三者機関による検証を重ね、「腰痛予防に効果がある」ことが認められていますので、しっかりと作業現場に導入することができれば、腰痛による労災などを軽減することができるはずです。

しかし、スマートスーツを導入し作業者に着用させようとしても、着用の手間や着心地の悪さ、着用時に感じる若干の窮屈さなどから、作業者が着用を嫌がるケースが多く、結局、使われずにいるということがあります。

一方で、ひとり親方や農家など、自らが経営者であり作業者である方々は、しっかりと着用しています。自分が腰痛で仕事が出来なくなったら収入や経営に影響を与えるため、着用による多少の不都合や不快感があったとしても着用による腰痛予防のメリットの方が大きいと考えるからだと言います。

そして、何より着用による不快感などは、着用しているうちに慣れて気にならなくなる。むしろ、着用していないと不安になるそうです。

確かに、安全対策のために装着するヘルメットや手袋、安全靴、安全帯なども着用が面倒ではありますが、義務化され、毎日装着するうちになれるものです。

考えてみれば、かつては義務化されていなかった乗用車に乗った時にするシートベルトやバイクのヘルメットも慣れてきました。新入社員のとき、あれだけ不快だったネクタイも毎日締めていると慣れるものです。

あと、「腰痛」に関しては、体力の低下や日頃の負荷の積み重ねなど、発症に時間がかかることがあります。つまり、その腰痛の発症が仕事によるものかどうかわからないことから、腰痛による労災は認められにくい傾向があるようです。

事業者側にとっては労災が発症することで、作業者への補償だけでなく、作業への人ぐりに苦労することになります。人員に余裕がある現場では、作業者はゆっくり休むことができますが、ひとり親方はそんなわけには行きません。これが、腰痛対策による意識のギャップだと思われます。

この腰痛対策、安全対策による意識のギャップをどう埋めるか？が職場へのスマートスーツ導入に欠かせない視点となります。

腰痛発症のメカニズムや作業負荷に対応する体力があるかどうか、腰痛が発症した場合の作業者や事業所双方のリスクなどをしっかりと話し合うなどの取り組みが必要です。

スマートスーツ導入における、対応の方法などについてもスマートサポート社では対応いたしますので、何なりとお問合せください。