感覚は万能ではない。物理を学ぶ本当のメリットはやっぱりコレ？【アインシュタインの光量子仮説を「学ぶ」ことは意義が大きいという話】
通常のカリキュラムで進行している高校では、高３生はこの時期、原子分野を習っています。
そこで、光電効果について学びます。
意外に知られていませんが、光電効果の解明は、アインシュタインがノーベル賞を取った業績です。
アインシュタイン は，「光は 粒子のように つぶつぶになって 空間内に存在している」 という， 光量子仮説 を提案しました
つまり、光は波動でもあり、粒子でもあると主張したのです。
高校物理では、前者はヤングの実験によって、後者は、光電効果に加えて、コンプトン効果によっても説明できると習います。
高校生に最初、「光は、波動でもあり、粒子でもある」と説明すると、「このおっさん何ゆうてるの？」みたいなリアクションになります。
当然です。
光は波動なの？粒子なの？はっきりして！となり、「感覚的に受け入れることができない」からです。
この何ともモヤモヤとする感覚は、とても大事です。
これを体感した高校生はどうなるかというと、ひと月もすると、
光に、波動性と粒子性の二重性があるのは、当然じゃないですか。
質量のある電子（光つまり光子には質量がない）だって、波動性がある（物質波）じゃないですか～
となります。
私に向けた疑いの目は、どこへいったんでしょうかねという感じです(^^;
私はこの体験はとても重要だと思っていて、それは感覚的に受け入れられない「真実」を自分の思考になじませることはとても大事なことだと思っています。
それがなぜ、重要なのかというと、そのような体験が乏しいと、たとえ高名なジャーナリストであっても、こうなってしまうからです。
④党首討論会、日本記者クラブ
— Love Angeles🌊🇵🇭🍻🅱️🍜⚾️🌈✈️♨️🚖山本太郎💖れいわ新選組🐾 (@gin9618) October 12, 2024
バラマけばツケは若者に回る
こんな五郎さんのような考えの国民が多いのだよね
国債のオペレーションを理解していない、理解しようとしない
こうした人達が日本を貧困国に変えてきた
ほんとこの考えが変わらないと日本は変われないよね#山本太郎 #れいわ新選組 pic.twitter.com/ZYMEhMqEh4
れいわ新選組が掲げる経済政策は、悪いポピュリズムによる大衆迎合であり、山本太郎代表はデマゴーグだという方がおられます。それは、無理もない主張であるところがあります。
この記者さんがおっしゃるように、「税収に見合うだけの、支出となっていない」という主張は、れいわ新選組の経済政策批判ではよく見られる光景です。これは感覚的にはその通りだとも思います。
確かに、金本位制のころは、そのような理解は感覚的だけでなく、リクツとしても正しかったと思います。
しかし、ニクソンショックによって、ブレトンウッズ体制が壊れ、世の中に流通しているお金は、私の理解では、価値の裏付けをもっていない「不思議な紙きれ」となりました。
それは、別の視点からいうと、無尽蔵とはいかないものの、お金というのは、通貨発行主体が、金のような絶対的裏付けを必要とせずに生み出せる存在となった。
れいわ新選組の公約「消費税廃止｣「社会保険料減免｣「一律10万円給付」に対し『財源は？ハイパーインフレになる！』と騒いでるが、山本太郎代表がどれほどの経済政策の知識量、裏付けがあるか知ってほしい。れいわ以外の全政党が、財務省の #国の借金の嘘 に騙され「増税ありき」だが コレが事実。 pic.twitter.com/06zgLOAMah
— 桃太郎＋ (@momotro018) October 11, 2024
これは、なかなか感覚的に受け入れることが難しいのではと思っています。
やはり、財政支出は、税収に応じた額じゃないとダメであり、税入を上回る財政支出を強行するのは、バラマキであるというのは感覚的には、とても腑に落ちるからです。
なので、思考レベルで先に述べた光の二重性を体験しておくこと、つまりモヤモヤを体感し、それを経て納得できるようになるプロセスは大切ではと思います。
この例に限らず、感覚と矛盾する何かについて、思考訓練することは大事なことではないかなと思います。
多くの人たちが、先ほどの記者さんのように感じてしまうのは、財務省のミスリードが大きいのではと思います。
「消費税は預かり税である」という説と並び、この「通貨発行主体は、お金を生み出すことができる」という理屈は、あまり知られてほしくない現実だからでしょう。
国民から税を集めて、ひとつの財布に入れて、その財布の中身に応じた分を使うというロジックから、「財源の裏付けをとれ！」とか「バラマキだ！」という批判に説得力があるよう見える。その「誤解」には口を閉ざして、国民同士がいがみ合ってくれると、財務省としても助かるのでしょう。
（社会保障は、財源がないと充実できなといいつつ、ミサイルなどの防衛費は、税源議論が出ない。それは、増税してミサイルを買うとは口が裂けても言えないからでしょう。財務省は、二枚舌を使っている点も注意したいところです）
また、増税を成功させることが、出世の最大の要因となってしまっているらしい組織にとって、このニクソンショック以後、劇的に変化したとも言えるお金の考え方を多くの国民が理解するのは、財務省にとって、とても都合の悪い真実なのかもしれません（政治のモラルが崩壊することを恐れているのは理解できますが）。
これまでの自民党の政策は、財政規律を重視した緊縮財政と呼ばれるものと説明されますが、れいわ新選組は、これではダメだという政策を平易な言葉で世間にアピールしています。
（中学、高校の教科書でも、「不況の時は減税して市中にお金を流し、好況のときは、増税してお金を回収して、インフレを防ぐ」と習うのに、増税ありきの財務省は、本当に俊英集団なのか。彼らの思考は、実に不思議です）
れいわ新選組の経済政策が結果として、悪しきポピュリズムとして解されているのは、残念ではあります。ただ、緊縮財政でここまで国の経済が疲弊したのですから、いい加減、それとは違うオルタナティブが議論されてしかるべきでしょう。
市中にお金が流れないという点では、大企業にキャッシュの内部留保が溜まり続けるのは、リアル経済へのダメージも大きい。
財務省は、増税したければ、大企業からとらないといけない。それは、結果して、内部留保の「資本化」につながるので、大企業にとっても、いいことでもあるのかなと思っています。
その点は、こちらで書きました。
企業の内部留保が積みあがっても、それは資本として還流しなければ、何の意味も持たない。今、大企業がやっていることは、収益を資本に繰り入れず、単なるカネ、もっと端的に言えば、単なる数字として内部留保を積み上げているだけではないのか。
私のような人間がわざわざ言及するまでもなく、頭のいい集団の人たちは、わかっているのだと思いますが、それができない何かがあるのでしょう。
れいわ新選組の経済政策は、思考のパラダイムシフトを求めるという点で、「劇薬」でもある。ただ、新しい視点の獲得のために、ハレーションを起こすことは決して悪いことでもないとも思っています。
彼らの主張が理解されるには、もう少し時間がかかるのかもしれませんが、れいわ新選組が躍進して、議論が活発化し、国民が「理論武装」すれば、財務省の「教義」に対抗できるのではと思っています。
もはや、消費税は、かつての戦艦大和になっていると私は思っています。
消費税については、早く手を打たないと、かなりヤバい未来が待っていると私は考えています。
すでに財務省は、組織としてヤバいゾーンに入っているのではと思うからです。論理的思考でハンドリングされているとはとても思えない。
財務省の「狂気」によって、政治では、すでに与党は陥落し、政権交代のオルタナティブの第一候補も篭絡されている。マスコミも沈黙した。
私の目には、財務省はかつて日本を支配した帝国陸海軍のように、組織暴走を内部で止められなくなっているように見えます。弱小政党のれいわ新選組が止められるとは思えませんが、彼らの戦いを後方支援することなしに、この国の経済は回復することはないとも思っています。
消費税がこの国の経済を蝕んでいるのは、事実だと思います。この悪税廃止に魂が入っている政党を応援するしか、未来は開けないと私は思っています。