儲かるスモールビジネス②【成功事例】地元食材を使った冷凍食品販売で、売上200%アップ！
1. はじめに
こんにちは、皆さん！スペース・テラ／スモビジ大学長です。
ここでは、「スモールビジネスをもっと深く知りたい！」と思っている方に向けて、実際に成功したビジネス事例や、そこから導き出される法則、そして実体験に基づいたアクションプランをお届けします。
投稿は【成功事例】と【法則・アクションプラン】（有料記事）の2つに分けて進めていきます。
この記事だけでも十分価値はあると思いますので、最後までお読みいただけたら幸いです。
スモールビジネスのスタートや、あなたのビジネスに役立つ情報をどうぞお楽しみに！
今週は、【地元食材を使った冷凍食品販売で、売上200%アップ！】した事例を紹介します。
この記事をお読みいただいて、さらに！小規模経営について詳しく聞きたい方は、以下のサービスページをご覧ください。
飲食店はスモールビジネスの起業で、比較的多くの人が始める分野です。
しかし、飲食店を長く続けるのは大変なことです。これは皆さんもご想像できるのではないですか？
売上を獲得し続け、繁盛店にするためには何が必要なのでしょうか？
この記事で紹介する、地域密着型飲食店のスモールビジネスが、どのようにして新たな販路を開拓し、成長を遂げたのかを具体的に見ていきましょう。
2. 成功事例の紹介！
「イタリア食堂Bamboo」
▪ビジネスの概要・スタートの背景
山口県周南市のJR徳山駅から徒歩圏内に位置し、2014年にオープンしたイタリアンレストラン。自家製ピザやパスタが人気で、地元の生産者から仕入れた新鮮な食材を使った料理が評判のお店。
「お客様においしい時間を提供し、笑顔を共有したい」という思いを持って地域に根付いた店作りを目指しています。地域のコミュニティに支えられ、地元に愛される存在となっています。
店舗は好アクセスの立地にあり繁盛していたが、コロナ禍により売上が低迷したため、この状況を打破したいと、令和2年に製造業の営業許可を取得し専用キッチンを開設。
地元産の食材を使った冷凍食品「FrozenMeal」の開発に乗り出しました。
▪初期の課題
しかし、すぐに結果が出るわけでなく、販路拡大が課題となっていました。
コロナ禍以前の経営分析では、開業以来売上は順調に拡大し、特に自家製ピザや地元食材を使ったメニューが好評でした。
そこで、オーナーは地元食材にこだわった冷凍パスタやピザ、惣菜などに着目し、20種類以上のメニューを開発。しかし、食品表示が独学のもので不正確であり、人員不足も課題でした。
そのため、「正しい食品表示」と「効率的な販売」を課題に設定し、販路拡大の進めていきました。
▪何をしたか？
地元のよろず支援拠点と連携し、適切な食品表示の方法を学び、販路を広げるための支援を受けました。
県産小麦を使った麺や周南市産の豚肉ベーコン、地元産のキクラゲや酒粕などを活用した商品の販路拡大を目指し、地元中心の販売戦略を実施。
さらに、県の「山口グッと産品」事業への登録を目指しました。
登録に必要な書類準備として、食品表示やPR用FCPシート作成に取り組み、専門家のアドバイスを受けながら、書類審査に対応できる知識を習得し、準備を整えました。
「ふるさと納税返礼品に採用され、売上2倍超に」
食品表示を正確に修正したことで「山口グッと産品」の認定を取得し、さらに大手百貨店が運営するふるさと納税サイトへの出品も決まりました。
令和5年度には店舗の売上がコロナ前の80～85%程度に回復した一方、冷凍食品「FrozenMeal」の注文が増加。
年内には相談前の売上の2倍以上に達する見込みがあり、全体の売上はコロナ前を超える成長を予想しています。
3. 成功した3つのポイント💡
1）地元食材に特化した差別化戦略
地域特有の食材を活用することは、単なる差別化以上の効果があります。
地元の食材を使うことで、地域の農家や生産者との強固なパートナーシップが生まれ、持続可能なビジネスの基盤が構築されます。
この取り組みは、地域社会に根ざしたブランドイメージを形成し、地元顧客の支持を得るだけでなく、観光客や外部からの需要も取り込みやすくなります。
また、食材の調達コストを抑えることにもつながり、他の飲食店との差別化が可能です。結果として、地域に特化した独自の商品ラインナップを展開できるため、競争力を高め、リピーターを増やすことができます
2）正確な食品表示と販路拡大
正確な食品表示を行うことは、単なる法令遵守以上の意味を持ちます。
特に冷凍食品の分野では、信頼性がブランド力に直結します。
今回の事例では、正確な食品表示を徹底したことで、地方の認定制度「山口グッと産品」に登録されました。
これにより、商品の信頼性が向上し、大手百貨店のふるさと納税サイトへの出品が実現。販路が広がり、新たな顧客層にリーチできたことが売上増加の大きな要因となりました。
3）ふるさと納税サイトの活用
新たな販売チャネルとして、ふるさと納税サイトへの出品は、地域限定の商品を全国的に認知させる効果的な方法です。
この事例では、ふるさと納税サイトを活用することで、従来の店舗販売や地域内の販路に留まらず、全国の顧客層にリーチできました。
特に、地元特産品やこだわりの食材を求める消費者にとって、ふるさと納税サイトは信頼性と付加価値が高い選択肢となり、売上の大幅な向上に寄与しました。
4. まとめと具体的アクション
最後までお読みいただき、ありがとうございます！
この事例が示すように、地元食材を活用した差別化戦略、正確な食品表示、そしてふるさと納税サイトの活用が、冷凍食品ビジネスでの成功を支える重要な要素です。
特に、信頼性を高めた食品表示と、地域特有の価値を前面に押し出すことで、販路拡大と売上増加を実現しました。
次のステップとして、自社商品がどのように市場で評価されるかを分析し、効果的なPR戦略を構築することがポイントです。
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