#106 WooCommerce 試してみる
WooCommerceはWordpressで作れるオンラインショッピングサイトのプラグイン
手順
１．WooCommerceのプラグインをインストールして有効化する
２. 店舗地域や住所などの項目をウィザードに従って入力
３. 決済方法の選択
デフォルトでPaypalやAmazonPayなど入っている。
オフライン決済は代金引換のみ
４. 送料は一旦0円にする。後で設定する
５. JetPackへの接続を求められることもあるけれど、持っていない場合はスキップしてもいい
JetPackは、サイトのセキュリティや高速化をサポートするプラグインのこと
６. Store frontのテーマをインストして有効化しておく
「Twenty Twenty-Two」、「Twenty Twenty」、「Twenty Twenty-One」などの不要なテーマは削除しておく
６－１. Store frontの子テーマを作る
テーマをカズタマイズした場合に、Storefrontテーマのアップデート（更新）があると、その内容が消えてしまうので、カスタマイズは子テーマを作ってやる。親テーマのStore frontは削除しないこと
７. 商品の登録 左のメニューの「商品」＞「新規追加」で登録する
８．商品の登録の前に、商品のカテゴリーを作ります
新規カテゴリーを追加のテキストボックスに例えば下記のように登録
名前「おすすめ商品」
スラッグ recommend
説明 「店長のおすすめ商品です」
表示タイプ 「商品」
サムネイル画像などを登録します
９. 商品を登録する 新規追加から商品登録
商品名を書いて、パーマリンクは英語に直す。
商品説明を書く
バーチャルやダウンロード可能商品の場合はチェックボックスにチェック
在庫タブでは在庫管理の設定ができる
在庫管理のチェックボックスにチェックすると、在庫管理ができる。
在庫低下を知らせる数値を設定すると、アラートを知らせてくれる。
上記の関連商品タブは、おすすめの商品も売りたいときに設定
属性タブは、商品にバリエーションがない時は、入力しなくていい
高度な設定タブは、商品の注意事項や表示順、レビューの有効化などを設定できる
公開したら、パーマリンクから商品個別ページを開いて確認する
１０. TOPページにも表示したい時は、設定＞表示設定で件数を設定する
１１. 各種ページを作る
支払いページやメンバーページ、アカウントのページやカートに関しては既にWoocommerceが準備してくれているので、個人情報保護に関するページや特商法に関するページなどを作ればOK
１２. プライバシーポリシーページの作成
固定ページで作る
１３. 特商法（特定商取引法に基づく記載）を作る
販売業者
運営責任者
所在地
商品代金
各商品ページを御覧ください
などなど
※買い物カゴページやマイアカウントページ、支払いページには
ショートコードが書いてある
[woocommerce_cart] カートページを呼び出す
[woocommerce_my_account] アカウントページを呼び出す [woocommerce_checkout] 支払いページを呼び出す
１４. 送料を決める
配送タブをクリック
既にFree shipping（送料無料）が有効化されているので、送料が無料になる条件を設定
１５. 支払い方法を設定する
PaypalやAmazon pay以外の銀行振込の設定をするには
WooCommerce For Japanというプラグインを入れる
有効化すると、WooCommerceから日本対応というリンクが出てくる
支払い方法の「銀行振込」と「郵便振替」にチェックを入れる
代引きも設定しておく
銀行振込（ダイレクト）は日本では使用できない
１６. 自動メールの設定
WooCommerce > 設定 > メールタブ
受取人のところは、自分のメアドを入れる。（ただしECサイトのドメイン名と同じメールアドレスじゃないと届かないことがある）
追加コンテンツは、メールの文章部分。デフォルトの文章がイマイチなので、適切に修正する。メール形式はHTMLとプレーンテキストどちらか選べる。テンプレートのレイアウトも、変更できる。
１７. 税金の設定
WooCommerce > 設定 > 一般タブで税金を有効化にチェック
次に「税」タブをクリックして、タブの下のテキストリンク「標準税率」をクリック
「行を挿入」をクリック
国コード：JP 税：10(%) 税率名称：消費税 配送のチェックを外す
「標準税率」リンクの左の「税オプション」リンクをクリック
「いいえ。税抜きの価格を入力します」にチェック。税率の変更に柔軟に対応するため。
参考：
ネットショップが完成したら、所轄の税務署に開業届と青色申告承認書を提出する。これで、個人事業主として正式にビジネスをスタートできる。
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