ヨースケ

フリーランスのランニングのコンサルティング、パーソナルトレーナー、ランニングクラブ運営かつ自らも市民ランナーブログやFacebookではランニング中心の発信であるため、ここでは、あえてランニング以外の事を主に発信します。ラチエンランニングアカデミー代表:山崎洋輔

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10月の5000Mトレーニング

5000Mの目標達成プロジェクトも3ヶ月目に入った。 11月後半~12月前半に記録を狙うたためには、この10月が最も重要かつ強度の高いトレーニング月間となる。 9月のトレーニングは前回の記事にて公開。 ◎AS IS8月までの走り込みや高地でのトレーニングにより、フィジカルとスタミナの土台が例年より構築が進み、9月のスピード導入期を経て、5000mのレースペースのスピードの準備が出来た状態 ◎TO BE 5000mのタイムト目標を達成するために、スピード、スタミナの課題のう

    • 9月の5000mトレーニング

      8月に年内の5000m PB達成を宣言してから2ヶ月目の9月。 8月まではトレーニングに耐えれる体力とフィジカル、安定した習慣形成を構築することにフォーカスをしたが、9月からは5000mという種目に向けての適応性を高めていく導入期に入る。 ◽️9月のトレーニングの狙い◎基礎スピードの底上げ 5000mの目標達成には3'18〜20/kmのレースペース、つまりトラック1周を79〜80秒。9月段階では目標レースペースに余裕を持てるように74〜76秒/周で200〜600mのレペ

      • 8月の5000mトレーニング

        前回の記事で、13年ぶりに5000mのPBを塗り替えるチャレンジをする事を宣言した。 時期は11月後半から12月前半。3月のフルマラソンの目標を考えると、それ以上5000mに取り組んでいる時間は無い。 しかし、5000mのチャレンジはマラソンにおける現状打破にプラスに作用するのは間違いない。 では、あと3ヶ月半あるこの時期に何を意識しているか?この8月のテーマ、取り組みについてまとめてみます。 主に有酸素性キャパシティ、フィジカル強化、9月の準備が、この月のポイントで

        • ここに5000m宣言。

          自分の中で10年以上止まっていた時計を動かしに行きます。 今回はその決意を記します。 ①5000m PB達成をやります。 2024年中に5000mの自己ベスト更新をします。これはチャレンジではなく必達です。 目の前の水を飲むか飲まないかといった事と一緒で、やるやらないの話において、"やる"という事。 ②いつやるか?※候補レース 1.11/17MKディスタンス 2.11/23東海大記録会 3.12/8 東海大記録会 このタイミングで記録を狙える状態を作る。 8月1日か

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        記事

          勝ち組になるかどうかの問題じゃない

          コロナの影響で売上が減少している事業者は80%を超えると言われている。一方でこのコロナでもきちんと対応し、売上を確保する工夫をし、逆に売上を伸ばしている事業者も3%程は存在する。 こういった背景を元に、苦境でも工夫次第で勝ち続けられるとか、勝ち組に側になるための戦略みたいな話が経営コンサル系のYouTubeなどで目にする事も多い。 確かにどんな時でも自社の売上を上げるための工夫は重要だが、今この状況で自分だけが生き残れる戦略を取ったところで一体何になるんだ? と思ってし

          勝ち組になるかどうかの問題じゃない

          それは私達のせいですか?

          「政治の文句ばっかり言ってないで、自分が努力したらどうなんだ?貧しいのはお前らがだらしないからだ。政治家だって寝ずに頑張ってんだよ。」 といった一見的を得た風な主張を目にすることがあるが、私は申し訳無いけどその意見に賛同しかねるし、そう言ってる人は今の世の中の現状をわかってるんだろうか?と感じてしまう。 政治家は国民の代表者で代理人だ。学校で言えば学級委員だ。 代表者が国民の意図にそぐわない不適切な事をしないように、監視したり時には批判や反対をするのはむしろ国民の仕事で

          それは私達のせいですか?

          大企業優先施策が作り出す世の中

          前回の記事で消費税について書いてみた。 そこにはとても景気が良いとは言えない現実があった。 しかし、今回は大企業が過去最高の利益を残しているという、いかにも景気が良さそうな実態について書いてみる。 大企業の法人税率の推移から見れる事 そして、下記は法人税率のこの約35年間の推移である。 見ての通り、企業の法人税率が下がっている。 しかも実際、様々な大企業向けの税優遇施策を組み合わせると大企業の実効税率は10.5%程度とも言われている。 法人税率が下がると企業は支払う

          大企業優先施策が作り出す世の中

          税と格差社会

          久しぶりに平日の夜の品川を歩いたら、街が寂しかった。月曜である事を考えれば自然な事かもしれないが、夜の外食は数年前より減っているのだろうか? 株価指数でみれば過去最高の好景気という話と裏腹に、街を歩いていると実体経済では不況感が強いと感じる今日この頃。 今年10月に消費税が増税された事だけではないが歴史を追っていくと、平均的な国民の可処分所得が減っていることは明らかだ。 少子高齢化により社会保険料の1人辺り負担増加も一因だ。 国民生活基礎調査によると、「生活が苦し

          税と格差社会