最近の記事

集中を妨げる雑音対策

集中を妨げる大きな敵のひとつが周囲の雑音だ。 私は昔から様々な雑音対策アイテムを使用してきた。 昨今は、技術進歩が進んできたので、「すぐに結果を出せるすごい集中力」を執筆するために、改めてアイテムを買いそろえて試してみた。 https://amzn.to/3pFU0Pl 最初に頭に浮かんだのが、ノイズキャンセリングヘッドフォンだ。 以前から持っていた「AirPods Pro」に加え、ソニーの「WF-1000xm4」とBOSEの「QuietComfort45」を購入した

    • 効率的読書法

      読書人口の減少が止まらないようだ。 (コミックは別かもしれないが) 最大の原因は「可処分時間の奪い合い」でシェアを奪われたことだろう。 スマホや動画配信等々、安価に楽しめるものが劇的に増えたので、多くの人々が読書に回す時間がなくなったからだ。 現に、数十年前の電車の中では、新聞や文庫本を読んでいる人が多かったが、今ではスマホやタブレットを操作している人で溢れている。 しかし、読書の効用はとてつもなく大きい。 想像力を働かさなくとも頭に入ってくる映像と異なり、読書は

      • 「学び直し」を会社に期待するのは間違っている!

        岸田政権は「学び直し」の重要性を説いている。 「会社の研修が増えてスキルアップできるかも」と、考えているビジネスパーソンも少なくないだろう。 しかし、(一部の企業や業務を除けば)会社があなたのスキルアップのために投資してくれると期待するのは甘過ぎる。 米国では、従業員のスキルアップのための研修は滅多にやらないそうだ。 理由は簡単で、スキルアップした従業員がすぐに転職したら、研修は転職先の会社のためにやったのと同じことになるからだ。 転職が日常茶飯事である米国ならでは

        • 子供を勉強させる簡単な方法

          「あなたは勉強が好きか?」 と問われて「好きだ」と答える人は滅多にいない。 趣味でやっている学問であれば好きな人はたくさんいるだろう。 しかし、受験勉強となると好きな人は滅多にいない(と思う)。 なぜなら、受験勉強の場合は自分の苦手科目も勉強しなければならないし、数字や語句を一生懸命暗記しなければならないという苦痛が伴うからだ。 このように、ほとんどの人が勉強を苦手であるにも関わらず、 「ウチの息子(娘)が勉強嫌いで困っている」 と、自分のことを棚に上げて愚痴る

          1時間集中できるか?

          あなたは1時間集中することができるか? 「1時間くらいだったらできる」という返事が返ってくるかもしれない。 しかし、私自身、自らの経験に鑑み、1時間ぶっ通しで集中できる自信はない。 そこで私は、ビリヤードの著名インストラクターや大学野球で投手として活躍した人に直接尋ねてみた。 多くの人にとっては意外な回答だ(私にとっては想定内だったが)。 ビリヤードの試合中で集中できる時間は1割くらい。 マウンドに立っている時に集中できる時間は2割くらい。 他のスポーツの動画を

          1時間集中できるか?

          大学は教育機関に徹するべきだ!

          「大学の常識は、世間の非常識」(塚崎公義著 祥伝社新書)を読んで、つくづく感じたことがある。というより、大いに共感したと言うべきかもしれない。 同書第5章に書かれている、大学の研究と教育を分けるべきだという主張だ。 研究所は全国に数カ所に置き、大学は教育機関に徹するという著者の主張だ。 わけても、私にとって身につまされたのが、以下の文章だ。 「たとえば学生たちは、銀行員はどのような仕事をするのか誰からも教わらないのに、銀行に就職したいと考えて採用面接を受け、「なぜ銀行

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          安倍元首相の国葬費用は税金ではなくクラウドファンディングで!

          安倍元総理の国葬の是非が問題視されている。 大きく分けて以下の2点が争点だと思われる。 第1の問題点は「法的根拠」の有無だ。 この点について、岸田総理は内閣府設置法で内閣の所掌事務として定められている「国の儀式」として閣議決定によって実施できると説明している。 内閣府設置法4条3項33号には、「国の儀式並びに内閣の行う儀式及び行事に関する事務に関すること」と規定されている。 葬儀も「儀式」の一種なので、内閣府設置法を根拠として実施することは可能だ。 (葬儀の「儀」は儀式の「

          安倍元首相の国葬費用は税金ではなくクラウドファンディングで!

          日銀は本当にバカなのか!?

          安が進行している。 それに伴い、日銀に対する批判の声が上がっている。 円安がこのまま進めば大変なことになる、日銀はバカなのか! 等々の声が高まっている。 しかし、円安はこのまま進んでいくのだろうか? 仮に為替相場が一定だとした場合、インフレ率の高い国の通貨が(少なくとも中長期的には)安くなるはずだ。 米国のインフレ率が10%で日本がゼロだとしよう。 トヨタの1000万円の高級車の値段は米国では1年後に1100万円になる。 それに比べ、日本では1000万円のまま

          日銀は本当にバカなのか!?

          「君」呼ばわりは失礼か?

          たしか「課長島耕作」だと記憶しているが、島耕作が「君」と呼ばれて憤る場面があった。 電車内で口論になった男性に「君」と呼ばれて、「上司でもないのに君と呼ばれたくない」というような設定だったと記憶している。 さらに、人事部にいる同期から「島君」と呼ばれて、同期から「君」呼ばわりされるのは不愉快だと言い返す場面もあったと記憶している。 これが一般的な常識であれば、私たちは安易に「君」呼ばわりすることを慎むべきかもしれない。 以前、旧日本興業銀行本店に勤務していた女性と話す機会

          「君」呼ばわりは失礼か?

          茨城県介護施設殺人事件は、疑問だらけ!?

          茨城県の介護老人保健施設で、空気を注入したという容疑で赤間恵美容疑者が逮捕された。 本件については、捜査機関の動きについて個人的に合理的な疑いを覚えた。 まず、事件発覚後、1年半以上経ってから赤間容疑者が逮捕されたことだ。 報道にあるように、目撃証人が存在し、事件直後に赤間容疑者が不自然な退職をしていたのであれば、日本の警察の伝統芸能とも言える「任意同行」で赤間容疑者はとっくの昔に事実上の取り調べを受けているはずだ。 赤間容疑者が真犯人であれば、その時点で事件解決となっていた

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          京王線事件〜用心はしても怯える必要はない

          小田急線に続き、京王線でも凶悪な殺傷事件が起こった。 「電車に乗るのが怖くなった」という人も多数いるようだ。 実は、米国の9.11テロの後、飛行機の利用を控えて車で移動をする人が増え、結果的に自動車事故死亡者数が跳ね上がったという事実がある。 京王線事件の犯人は、「誰でもいいから殺して、死刑になりたかった」という趣旨の発言をしていると聞いている。 誠に自分勝手で歪んだ動機ながら、本件事件は「自殺」の一種と考えることも可能だ。 ちなみに、わが国での年間自殺者数は2万人あたり

          京王線事件〜用心はしても怯える必要はない

          若年層はわが身のために投票に行け!

          日本人の個人金融資産(預貯金や株式など)の7割を60歳以上が保有している。 不動産などの固定資産を含めれば、その割合はもっと高くなるだろう。 「世代会計」という用語をご存じだろうか? 国民全体を10歳の世代ごとに分け、税金等として政府に支払う負担と年金等政府から受け取る利益の差額を指す。 2015年時点ではおおむね60歳前後が「損益分岐点」になっている。 (つまり、60歳以上は受益がプラスで、60歳未満は受益より負担の方が多い) 70歳以上の世代と20歳代とでは、数千万、将

          若年層はわが身のために投票に行け!

          マッチングアプリ詐欺の周知を!

          マッチングアプリで知り合い、一度も会ったことのない男性に200万円を騙し取られた。 しかも、たった2週間足らずで。 この相談を受けたときには、私自身にわかに信じられなかった。 ただ、よくよく事情を聞いてみると、普通の人でも引っかかる可能性が十分あるケースだ。 まず、以下のように欺しの手口が心理学的に極めて効果的だった。 1 一日にものすごく頻繁にLINEのやりとりをやることで「単純接触効果」を利用している。 「単純接触効果」というのは、あまり会わない人より頻繁に会ってい

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          危害を与えていない飲食店を制限してはならない!

          緊急事態宣言の発令に伴い、東京都の飲食店で酒類提供が一律に制限される方向が示された。 19世紀の英国で、酔っ払った労働者階級が様々な問題を引き起こしたことから、「国民の心身ひいては社会にとって酒は有害なので、酒場を減らそう」という意見が出た。 それに対し、ション・スチュアート・ミルは、 「酔って他人に危害を加える者については規制してもよいが、酒そのものを規制することはない」 と言って反対した。 そして、酒を飲んで暴れるような輩を出さないようきちんと管理できる店では、自由に

          危害を与えていない飲食店を制限してはならない!

          選択的夫婦別姓を実現するための一私案

          夫婦同姓しか認めていない現在の法律を「合憲」とした最高裁判例に対し、各方面から多くの批判がなされている。 しかし、以下に書いたように、(間接的であれ)新たな立法や法改正を裁判所が国会に命じるのは、三権分立や民主主義という憲法の大原則に反すると私は考える。 司法権は決してオールマイティーじゃない。 https://sakisiru.jp/4829 今回の夫婦別姓問題を考えている時、犯罪被害救済制度が創設された一つのきっかけとなった事実が頭に浮かんだ。 息子を通り魔殺人で失っ

          選択的夫婦別姓を実現するための一私案

          飲食店の営業時間自粛要請は最大の愚策!

          人々のライフスタイルは、ここ数十年で劇的に変化している。 数十年前の東京都内の様子を書いた書物を読むと、夜は人通りが少なくほとんどの店が閉まっていたそうだ。 昼と夜の区別がはっきりしていた時代だ。 ところが、人々のライスタイルはどんどん多様化している。 もともと24時間で交代勤務制だった警察官や看護師だけでなく、学習塾や予備校で働く人たち、24時間営業の店舗で働く人たち、昼夜逆転の生活で執筆活動をしている作家…等々、「昼は働き、夜は眠る」という昔のライフスタイルが当てはまら

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