トランプと米軍が設置した超巨大ハニーポットDevolutionとは？その③国防情報局
国を憂う精鋭部隊の皆様〜、おげんこー？
偽しげるです。
それでは、予告したライブのお時間でーす🎵
我らが10万58歳のMy devolution🎵
わかり始めたMy Devolution
明日を乱すことさ
誰かに伝えたいよ
My tears
My Dreams
今〜すぐ〜
というわけで、ナウいヤングの皆さんが閣下のライブを楽しんだところで、第三回目となりました偽しげるが送るデボリューションシリーズです。
喰らえ、ワキ毛！
💗T.M. Devolution💗(*'ω'*)
さて、前回までにPetal PatriotさんのDevolution理論は、コロナ騒動は中国が大統領選挙を盗むために仕掛けたバイオテロであると証明する絶対的証拠が不可欠であるが、それ以外は法的根拠もあり、実例も伴っていて不自然な箇所はないということまで示しました。
まだ読んでいない方は、ぜひ過去記事を読んでからこちらを読んでくださいね。
その①
その②
国防情報局とは
今日紹介するのはPetal PatriotさんのDevolutionシリーズのPart 2です。
Petalさんの今回の記事ではDIAという組織に注目します。なぜならDIAはコロナ騒動に関するグッズ（中国からの政治亡命者）を持っているからです。|ω･`)ﾁﾗﾘ
DIAとはDefense Intelligence Agencyの略で、日本語では国防情報局となります。平たくいって、敵国の軍事勢力をスパイする部署ですね。
|ωΦ*)ｺｿｰﾘ
似たようなものにはCIAがあります。これは中央情報局Central Intelligence Agencyの頭文字ですね。| ू‾᷄ω‾᷅)₎₎...ｺｯｿﾘ
先生質問でーす！
（ジェフ・セッションズの宣誓シーンです）
「CIAがあるのになんでDIAなんかあるんですか？」
そうですね。鋭い良い子の皆さんなら、当然疑問になるところですよね。
まず、アメリカには諜報機関がいくつあるかご存知でしょうか？
こじこじ知らないよ。
・・・18あります。
これ長いこと１７だったんだけど宇宙軍が出来たので18になりました。
なのでアメリカはもう諜報機関だらけなのです。
これは、各部署がそれぞれの職務に必要な情報を集めるのに、独自の情報収拾能力とスペシャリストによる分析力が不可欠であるという考え方から、諜報が必要な部署には独自の諜報機関があるのが普通という体制なのですね。
なので各諜報機関は横の繋がりもありつつ、それぞれ特殊化・差別化されてます。
その中でも大きいのがCIAとDIAです。
有名なCIAの仕事は、外国の政治情勢に関する情報を分析し大統領とその閣僚に伝えることです。
DIAは軍の情報機関ですので、外国の軍事勢力に関する戦力分析だとか、アメリカに敵対する作戦についての分析だとかをすることになります。
そして、CIAは大統領とその閣僚に報告するのが義務とありましたが、DIAはその義務はありません。その代わり、DIAは国防長官に報告するのが義務になります。
トランプ政権の国防長官といえば、マーク・エスパーや
クリス・ミラーを思い出します。
もちろん国防長官は軍の最高司令官である大統領に報告しますので、大統領も国防に関する諜報にアクセスできます。
....通常であればですが😂😂😂😂😂😂
おおお。芝生の美しい豪華な家だなー
工工エェ━Σヾ(･ω･´;)ﾉ━!!!!
バイデン政権みたいにハリボテや
もしDIAが独自の情報網からバイデンが中国と繋がっていると確信でき、証明できる証拠を握っていたら、バイデンに要求された情報を渡しますか？
軍隊に入隊する時には、国内外の敵と戦い憲法を守ることに誓いを立てます。
国内の敵とも戦うのです。
そして、この誓は退役軍人になっても変わりません。入隊したら一生憲法を守る義務があるのです。
中国の諜報機関は英語ではthe Ministry of State Security (MSS）といいます。
中華人民共和国国家安全部の事です。
中華人民共和国国務院に所属する政府機関。中国の情報機関である。1983年7月、中共中央調査部を主体とし、国務院公安部政治保衛局、党統戦部、国防科学技術工業委員会の関係部署を統合して成立した。
色々と統合したみたいなので、これが一番でかい諜報機関でしょう。
デボリューションその①で出てきたDong Jingwei (董经纬)ってだれかなーーー🎵
さあ、ここまで背景を説明したらば、Part 2のミソであるRedStateのスクープ記事を紹介する準備ができました。
RedStateの記事は合計５つあるのですが、Devolution part 2では最初の３つだけを紹介していますので、こちらにそのリンク置いておきます。
タイムラインが重用になりますので、記事の日付を確認しておきましょう。最初の記事が6月4日、2つ目が6月11日、3つ目が6月17日です。
この3つのスクープ記事から次のことが明らかになります：
Dong Jingwei (董经纬)という国家安全部のNo. 2が、2021年2月10日に中国人スパイの名簿やコロナに関する膨大なデータを持って米国に亡命した。
Dongは国家安全部の防諜部門の長官（the chief of counterintelligence）。
これが本当ならばマイケル・フリンがDIAの長官だったときに中国へ亡命したくらいすごいことが起きた。
ただ気をつけた方がいいのは、そのソース：
sources inside the intelligence community have told RedState on condition of anonymity
18もある情報機関のどっからかの無名の情報筋なのです。😒
しかも独占スクープであり、CIAは否定している内容なのでRedStateの名に賭けて本当のことを言っていると願うしかないです。
中国・バイデン政権の反応
しかし、これはもし本当であればこれは相当なダメージになる情報です。CCPもバイデン政権も黙っているわけには行かないでしょう。
どのような火消しの対応をしたかで、ある程度そのヤバさが推し量れます。
まずはCCPの対応。
6月4日〜6月17日のRedStatesの3つの記事に反論して、CCPはDongの写真を公開します。
このデイリーメール紙の記事では6月23日にあった会議にDongが参加しているという中国側の主張を記事にしています。
右の赤丸がDong・・・・ですね。
ちっさくてわっかんねーよ😂😂😂😂😂
こんな写真しかないんかい？得意のディープフェイク動画でインタビューでもしてみせろや。
ところがこの反論をみたインドが空気を読めない発言をいたします😂😂😂
Besides Doval and Yusuf, the meeting was attended by Asset Issekeshev of Kazakhstan, Marat Imankulov of the Kyrgyz Republic, Nikolai Patrushev of Russia, Nasrullo Mahmudzoda of Tajikistan, Bobur Usmanov of Uzbekistan, and Regional Anti Terrorism Structure (RATS) Director Jumakhon Giyosov. However, there was no representation from China in the meeting.
この6月23日に有ったと言われる会議はインドも参加してたんですが、実は中国側からは参加者がゼロだったよー🤔と言っているわけです。
ゼロ？？
流石！中国と国境紛争しているインドですね！👍👍👍👍👍
つまり公然とウソがバレてしまいました。😂😂😂😂😂😂😂😂
Dong会議にいたもん！！
実は中国は歴史上、国家安全部またはその前身組織から亡命が有ったことは決して認めていないんですね。
天安沈没事件の亡命者Han Lianchao博士からの証言があります。
“The CCP has never admitted any defection of its MSS officers,” Dr. Han Lianchao, a former Chinese foreign ministry official who defected after the 1989 Tiananmen Square massacre, told SpyTalk in an email on Monday.
どうも中国の対応を見る限り、Dongが国内にいないことは濃厚でしょう。
中国国内の検索エンジンや、各種ウェブサイトからもDongの存在は消えたようです。居なかったことにするようです。
バイデン政権の対応はどうでしょうか？事実じゃないなら無視すればいいはずです。
ちょーっとまってな
RedStateの記事3つ目には、Dongの存在がDIA外部へと明らかにされたのは記事が公開された6月17日の３−４週間前程度だとあります。
バイデンが司法省へ命じてコロナウイルスの武漢説の調査を開始したのが5月27日です。RedStateの最初のスクープが来る数日前に先手を打った形になりますね。
それまでは正反対の対応で、トランプ政権でマイク・ポンペオ国務長官が昨年末に始めた司法省内の全く同様の調査を就任直後に打ち切ったのがバイデンです。
それをなぜわざわざ再開するのでしょうか？
タイミング的には、DIAがDongの身柄の存在を外部へと明らかにしたのが5月の最終週あたりです。バイデン政権が武漢説再調査決定するのが5月27日。RedStateの最初の暴露記事が6月4日。
つまり、DIAがバイデン政権側にDongの存在を明らかにした事がきっかけで、バイデンはこの話題で先を行くことでナレティブを確保する事を優先したようです。
例えば武漢説を人工のウイルスが事故で流出したと確定させることとともにDongという中国スパイがこれを「中国軍とアメリカ民主党の合意のもと大統領選挙を盗むための軍事作戦であった」という噂を流し、現政権であるバイデン政権を揺さぶるウソのキャンペーンをすることも突き止めた！！！とやるわけです。中国もそれを認めたりしてプロレスしてもいいでしょう。
すると精鋭部隊の我々はともかく🐑の皆さんはバイデン政権を信じるでしょう。
くまのプーさんのはちみつカレーまん
※肉まんもプーさんもどっちも習近平のあだ名😎
怖いもの知らずのサンクス🎵サークルK
ストーリーで先を行き、相手より早く印象操作をしてダメージコントロールが出来るのです。こういうのは分かりにくいかもしれませんが、常識ですので慣れて下さいね。武漢説を全否定するよりは容易であり、最悪の結果を免れていることに注目してください。
中国のミス：バイデンの実権を見誤り自らの弱みを露呈
大ウケするのが、中国政府とアメリカ政府の3月のアラスカ会合です。3月といえば、マリコッパ郡の外部監査もようやく始まった頃です。
アメリカ側を代表したのは国務長官であるブリンケンでしたが、トランプ政権を後に中国側とは良い関係を築くアッピールしたいところだったのに、中国側はなぜか激怒の対応で「中国の内政に干渉するな！」と言ってきたのです。意表を突かれたブリンケンはタジタジで、まったく温和な関係アッピールどころではなかったのです。
？？？
ちゅ？ちゅーごくさんは、なんでおこってるでちゅか？
公式な議事録では内政干渉を止めろというぼかした表現ですが、先程のRedStateの情報源によるとこの会合で中国側は非公式にですがDongを返却しろと要求したそうです。
それを聞いたブリンケンは？？？？？誰それって感じだったそうです。
これが本当であれば、中国側は自分たちが大統領にインストールしたバイデンが実権を掌握していると高を括っており、それなのにDongをなかなか返却しないのに腹を立てていることが分ります。
折角大統領にしてやったのに、恩を仇で返すのか？お前は同罪だろ？訳わかんねーよ。
そんな感じでしょう。
そしてDongを返せと質問してしまい、バイデン政権がまったく知らなかった弱みを自ら露呈してしまったのです。
そして、ブリンケンは何のことかさっぱり分かっておらず、バイデン政権は一枚岩ではなく、実権は報道とは相違があることを悟ります。
お見通しだっていったにゃ
CCPがトランプに嵌められたリアルな可能性を垣間見た瞬間ですね。
なぜDongは安心して亡命できたのか？
しかし亡命の記事が正しいとすると疑問がわきます。
タイムラインが大事と言いましたよね。よーく考えてみましょう。
Dongが亡命したのは2月とありましたね。
就任式は１月20日ですから、既にバイデン政権が成立しています。
Dongが提供した証拠リストを合わせてみてみると、自己矛盾していることに気づきます。
最初の黄色の部分２つは、アメリカ市民で中国スパイをしている人たちの名簿とアメリカ国内で大学や会社で働いれいる中国人スパイの名簿です。
そしてその数がとてつもない。
例えばざっくりググるとアメリカにいる中国人の学生だけでも37万人越えている。
そしてDongの情報からして少なくともその1/3がCCPのスパイであると。そのスパイ学生たちの多くは偽名をつかって入国していて、実際はCCP高官の息子や娘たちであることを隠していたりするとも言っている。
過去にアメリカの大学を卒業して企業に務め始めた中国人はもっっっっっと沢山いて、やっぱり少なくともその1/3はスパイであるはずです。
そして政府高官、中枢（大統領含む）にスパイがうようよいます。
そんな危険な国になぜ亡命するのだろうか？不思議じゃありません？
トランプ政権じゃなくバイデン政権ですよ？
軍の最高司令官からDIAへDongの身柄をCCPへ返却せよと命令がでたら逆らえませんよね？
普通なら・・・。
逆に考えてみましょう。
もし、DIAの助けをかりて亡命すればバイデン政権でも自分の身と家族の安全が確保されるという確信があって亡命したと仮定しましょう。
もしデボリューションが実施されていて、バイデン政権はお飾りであり、バイデンの命令はCommander-in-Chief（軍の最高司令官）からの命令ではなくCommander-in-Thief（盗人の頭領）からの命令くらいしか意味がないことをDongが知っていたという可能性はどうでしょう？
情報戦のプロでまともな精神状態の人がバイデン政権下のアメリカにCCPのヤバイ情報もって亡命してCCPを告発しよう！！とかはまーあり得ないですよね？
何らかの担保するような条件が必要です。
これまでの状況証拠から、Dongはデボリューションが実施されているか、実施されることを確信して、亡命していると考えた方が辻褄が合うと思いません？
DIAの認識と対応
Dong亡命前にデボリューションが既に実施されていると見ることが妥当そうですが、その前提でDIA側の対応を追いかけてみましょう。整合性はあるでしょうか？
DIAとしては中国の大統領選への関与に関して絶対的な証拠が無い限りデボリューションなんてできないはずです。
Dongの持ってきた何十TBものデータをもう一度みてみましょう。
・後にSARS-CoV-2ウイルスと呼ばれるウイルスについて中国が行った初期の病原性の研究データ
・COVID-19のアメリカ等の諸外国への拡散を予想した計算機モデル
・CCPによるCOVID−19やその他の生物兵器の開発研究を支援した外国諸国の組織、政府からの資金流入のリスト
・CCPへ協力しているアメリカ市民スパイの名簿
・アメリカ国内で大学に在学、もしくは企業に就職している中国人スパイの名簿
・CCPから賄賂・キックバック・給与をもらったアメリカビジネスマン、政府職員の送金履歴
・ロシアと中国のスパイとアメリカ政府職員との会合の詳細（知ってか知らずか含む）
・中国がいかにしてCIAの暗号化された通信システムへとアクセスを得たかの詳細。これが原因で中国国内の中国人のアメリカ側CIAスパイが殺害された。
・・・・ヤッバイのばっかｗｗｗｗｗｗ
しかし、この情報は2月10日のDongの亡命まで手に入りませんよね？
でもDongが来るということは彼と家族の安全が保証されている必要があると考察してきました。
つまり、デボリューション自体は2月10日よりも以前にあったと考えるのが自然です。恐らく国を盗まれないようにバイデンの就任式前で、大義を得るために１月６日のキャピタル乱入の後。
Dongとは別に、クラーケンなどでドイツのフランクフルトから押収したドミニオン関連のサーバーからの物証などが中国の不正選挙関与を示すのに十分であるということでしょう。Dongの物証は、反論を許さない完璧さを与える水戸黄門の印籠みたいなものなのかも知れません。
トランプが不正選挙対策として新設したのに、選挙システムのインターネット経由の攻撃については全くヘタレな評価をしたCISAも、DIAへと不正選挙のデータを横流しするための機構だったとすれば納得がいきます。
選挙のオンラインのセキュリティを監視したCISAは選挙はセキュアであったと結論しましたが、同じデータをDIAが解析したら全く別の結論を出すでしょう。
CISAの内部グループであるNCSWICの頭文字は、あの有名なQのフレーズ
Nothing Can Stop What Is Coming
と同じですよね。
NCSWICは管轄が監視のみで、指導したりする権限は無かったので、不正を目撃しても管轄外なので指摘しなくとも責任がない上、不正を咎めないことはDSには都合がいいので、NCSWICは白昼堂々と各州の選挙を監視できて超便利。DIAはこれを共有すればよい。
そしてDongの中国側スパイ名簿から、連邦議員やホワイトハウス職員、司法省、FBI、CIA、最高裁判事などあらゆるところに敵がいることをDIAは確認できたので、DIAとしては、準備が出来るまではDongの存在をこれらの組織と共有できません。
実際にRedStateの記事から、5月にDIAがバイデン政権へ知らせるまで、FBI、CIA、司法省、国務長官とも寝耳に水だったことが分ります。
つまり、デボリューションの発動にはDongの情報は不必要そうだが、デボリューション中に民主的に選ばれたリーダーを据えてから、デボリューションを脱する段階で国民に説明するのに非常に都合の良い材料となりそうです。
Petal Patriotさんのデボリューション理論その③のまとめ
ぎゅーっとまとめるわぁ
①DIAは軍が敵国の作戦を把握するための諜報活動をする機関。中国側のコロナを使い民主党とつるんで国を盗む軍事作戦を見抜いて罠を張って待っていた。
②DIAは中国国家安全部No.2 Dongの政治亡命を２月初旬に受け入れたと報道された。
③中国、バイデン政権、CIAの火消し対応からかなり驚異を与えたとみられ、Dong亡命は事実である可能性が高まる。
④Dongの持っている証拠は、軍がCIA、FBI、司法省、最高裁などあらゆる政府組織にいる中国スパイをデボリューション人事で失脚させる力を与える。デボリューション疎開が進み、ワシントンDCが空っぽにｗｗ
⑤色々と準備が整ってきたので５月末にDongについてネタばらしし、バイデン政権、CIA・FBI・司法省に喧嘩を売っている。
そんな感じです。一言ニュースの読者さんよりも裾野を広げて書いているので長くなってしまい、ちょっと冗長だったでしょうか？
デボリューション・・・。とんでもない理論ですが、現実感出てきましたか？
さて、次回シリーズその④ではDepartment of Defense（国防総省）を見ていきますよ。いわゆるペンタゴンですね。
では、次回は結構難しいと思うので準備が必要です。まったり待っててねー。
(⊃д⊂)ｸﾞｯ･･･∩･д･∩ ﾊﾞｰｲ