USCPA 一発合格のためのサブノート FAR#6 ~Property, Plant and Equipment~
※下記は理解を促す内容ではなく、直前期の振り返りや暗記用の内容です。
資産化するコスト
PPEの定義
自社設備として扱う固定資産をPPEとする
投機目的の場合は、土地や建物でもinvestmentとなる
PPEの取得原価に算入するコスト
使えるようになるために予め分かってる費用
freight-in
insurance
取得中に壊れてしまったのを治すとかはexpenseinstration cost. testing cost
finder's fee (不動産業者手数料)
cost of razing structures (撤去費用)
interest costs incurred during construction (建設中の金利)
建設完了後はexpenseasset retirement obligation and cost (資産除去債務・コスト)
利子の資産化
原則、利子はexpenseだが、qualified assetの場合はcapitalizeが必要
※qualified assetの条件
・own use (自社使用)のためであること
・discrete projects (個別プロジェクト）のためであること
※販売のためだけとかはexpense
Capitalizeする利子（Avoidable interest）の計算
・qualified assetのための借入金には、利子率を掛ける
・他にも使える借入金には、加重平均した利子率を掛ける
<例>
qualified assetのために1,000,000借りた（利子1%）
他にも使える借入金を、750,000借りた（利子1.5%）
他にも使える借入金を、500,000借りた（利子1%）
➡他にも使える借入金は加重平均すると、1.3% =(1.5*750+1*500)/ 1250
1月1日に1,500,000、1月16日に400,000使ったとき
Avoidable interestは
= 1,000,000×1% ←qualified assetの借入金全額
500,000×1.3% ←他にも使えるの借入金
400,000×1.3%×50% ←他にも使えるの借入金(半月なので50%)
= 19,100になる
※なお、Avoidable interestは利子費用26,250（1,000,000×1%+750,000×1.5%+500,000×1%）を超えてはいけない
Repair and maintenance expense (修繕費)の資産計上
以下のいずれかにあてはまる時、修繕費を資産計上する
improve efficiency (効率性向上)
extend useful life(耐用年数延長)
Nonmonetary Exchange
設備同士の交換は、原則、等価交換となり、科目の変更のみ必要
試験では以下の例外パターンが出題される
①用途の違うAssetの交換(時価なし)の場合
時価が無かったら、交換する設備の時価を優先
Computer 12,000 / Land 10,000
Gain 2,000
※Computerに時価が無い
土地の簿価：10,000
土地の時価：12,000
②用途の違うAssetの交換(時価あり)の場合
時価があったら、時価を優先
Car 15,000 / Land 10,000
Cash 3,000 ←Boot
Gain 2,000
※Carに時価が15,000ある
土地の時価が足りていないので、差金（boot）も支払っている
③ 用途の同じAssetの交換
以下の場合は、Gain 認識しない
時価ではなく、Gainを取り除いて、Plugで算出する
※同じものの交換でGainを得られるのはおかしいから
facilitate sales to customers (販売目的資産の交換)
lacks commercial substancel(商業的実態のない交換)
↑ No significant change in future cash flow
Truck (new)
170,000➡145,000 / Truck (old) 135,000
Cash 10,000
Gain25,000➡0
※Truck(new)の時価 170,000
Truck(old)の簿価 135,000
Truck(old)の時価 160,000
④ ③のパターンでbootを受け取った場合
相手から受け取った合計のうち、Bootの割合だけGainを認識可
Truck (new)
120,000➡100,800 / Truck (old) 126,000
Cash 30,000 / Gain24,000➡4,800
24,000×(30,000 / 120,000 + 30,000)↑
※Truck(new)の時価 120,000
Truck(old)の簿価 126,000
Truck(old)の時価 150,000
⑤ ③の場合でもlossのとき(交換したものの方が安いとき)
Lossは常に認識する
Truck (new) 150,000 / Truck (old) 160,000
Loss 10,000
※Truck(new)の時価 150,000
Truck(old)の簿価 135,000
Truck(old)の時価 160,000
PPE book value（簿価）の算定
Book Value =
acquisition cost（取得原価）
- Accumulated depreciation cost（減価償却累計額）
- Accumulated impairment loss（減損累計額）
減価償却の種類
Straight-Line method (定額法)
Sum-of-the-Year's-digit method (級数法)
$$
(取得原価 - 残存価額) × \frac{x}{n×(n+1)÷2}
$$
x：残存年数、n：耐用年数Double-Decline Balance method
(取得原価 - Accumulated Depreciation ) × 定額法の２倍の率Unit of Production Method
$$
(取得原価 - 残存価額) × \frac{今年の使用量}{総使用量}
$$
Asset Retirement Obligation (ARO) 資産除去債務
捨てる時の費用も、現在価値に割引いて Capitalizeする
減価償却とともに費用計上する
取得価額 150,000 解体費用5,000（割引率4%。現在価値3.378）の場合
取得時 Asset 153,378 / Cash 150,000
/ ARO 3,378
期末 Depreciation 15,338 / Accumulated Depreciation 15,338
Expense 138 / ARO 138
↑ 3.378×4%←毎年5,000に近づけていく
解体時 ARO 5,000 / Cash 5,000
impairment(減損)
継続利用 or 除去(retirement)するPPEの減損の手順
兆候があるかチェック
以下のどれかに当てはまれば、2へ市場価格の下落
法的要因や環境の変化で陳腐化
建設中のコストが大幅に上振れ
継続的に赤字で将来のキャッシュフローが目減り
耐用年数が短くなる可能性が50%以上
投資回収できるかチェック
簿価 > 割引く前の将来キャッシュフロー
なら、3へ公正価値を算出して、減損
FVが分かるときは、FV=公正価値
分からないときは、割引後の現在価値＝公正価値減損後処理
減損後の薄価で、残存耐用年数で償却
戻し入れ(recovery)はしない。(簿価は増えないという原則)
売却予定のPPEの減損
低価法と似てるNRVを比較する
簿価>NRVの場合、減損する減損後処理
減価償却しない
戻し入れ可能