コロナ騒動の茶番を暴く一冊
『コロナ利権の真相』鳥集 徹+特別取材班(宝島社新書/2023)
2023年1月20日発行の最新の本です。
著者の鳥集徹(とりだまり・とおる)は医療問題を中心に扱うジャーナリスト。『新型コロナワクチン 誰も言えなかった｢真実｣/宝島社新書2021』を読んで知った人です。
2021年と言えば世間は｢コロナ｣を恐れて右往左往している時で、ワクチンが決定打とばかりに大推進され、人々は盲目的に接種していた頃でその危険性や害について言う人は本当に少数だった頃です。しかし、害による死者は確実に増えていた頃で、その本では５人の医師や研究者などと対談し、状況の冷静な分析と問題点の提示が行われていて、一読者にとってはこのような本が出されたことに良識と可能性が存在するのだと思わされた次第でした。
本書『コロナ利権の真相』は、前の書からさらに時間を経て分かって来た事や様々な露呈してきた事を分かりやすく解説し、疑問を素直に取り上げた良書です。
読後の感想ですが、｢まぁ、だいたいそんな話ですやろな｣と思わされました。
2019年から始まるこのコロナ騒動、結局、どこが｢儲かっ｣て、誰が｢利を得た｣のか。我々の大事な税金、つまり将来にわたって大切であるはずの資金が、誰がどんなふうに、どんなやり方で、どんなところに｢やって｣しまったのか。欲深い無責任な連中が、ただただ欲深い無責任な在りかへその欲を振り向けた。市井の人々の大切な命や、ささやかな営みを代償にしながら、です。
本書にも出てきますが、少数の頑張っている国会議員もいます。しかしそれをマスコミが取り上げない以上、問題点があることさえ多くの人々に認識されないのが現実です。結局、これまでに起きた薬害の歴史から、人々は何も学んでいないのではないでしょうか。
本来なら、都道府県議会などからこれまでのコロナ政策についてもっと疑問の声があがっても良いのではないかと思います。自治体として補助金をもらうより、将来にわたって人々の幸せな生活を担う作業に腐心することこそ、｢自治｣体の行うべきことではないでしょうか。国の下請け機関ではないのですよ。
国会や行政が機能不全のような状態で、期待出来るのは会計検査院の働きです。先の病床問題についても検査院の指摘があり、それは大新聞も取り上げざるを得なかったことは記憶に新しいことです。今後、コロナに関わる国の補助金事業や、本丸のワクチン購入・廃棄問題にぜひとも鋭く切り込んでもらいたいと思います。この会計検査院、三権のどこにも属さない、完全に独立した一匹狼のような組織であり、私は今一番期待している機関です。会計検査院が健全に機能を果たせば、自ずと政府のいい加減な部分が露呈してくると思います。検査院ガンバレ！
それから、ここ最近になっていくつかの週刊誌がようやくワクチンの害を取り上げるようになってきましたが、ぜひとも本書に出てくる利を得たと思われるグレーな人たち(政府の意思決定に関わったという時点で問題にしなければならない)、すなわち、自らの関係する病院に多額の補助金が支払われて潤ったとされる新型コロナウイルス感染症対策分科会会長や、厚労省のアドバイザリーボードのメンバーからファイザーに転身した人物(この人は当初よくテレビに出ていて｢ワクチン｣って言ってましたね、ちょっと前の竹中某みたいです)や、元ファイザーで厚労省の文科会に入っている人物など、こういうグレー(って一応言っときます)な輩をしっかり追及してくれる事を望みます。週刊誌さん、新聞もテレビもすっかり寝てますので、どうぞ頑張って下さい。新書、頑張ってますよ。
しかしまあ、広告に頼り出すと、メディアはダメですね。
ファイザー社の全面広告を出す新聞なんて、アウトでしょう。ジャーナリズムのかけらも、もはやないですね。
組織って、大きくなるとダメになるのですかね。