
家事の価値論(5周目)まとめ
この論を完走するのも5回目。周回を重ねるほど充実していく。今回の分をひとまず、まとめておく。
6記事
頭家事と体家事。家事を定性分類する必要性
家事労働を性質で分類し、その有り様を調べるための足がかりとする。
家事の性質。しない家事と無償の家事
頭脳労働が家事に含まれるのなら、「家事をしない」という意思決定も家事に含まれる。そのような状態で、家事と家事以外の境界線を探る。
家事の存在意義
境界線をはっきりさせたので、家事が人類にとってどのようなものなのかを、厳密に、計算しやすいように再定義していく。
子宝が宝ではなくなる時の計算
再定義した家事の応用範囲は非常に広い。ここからは無数の分岐がある。
今回は、Xのトレンドに触発され「子供に価値がないから、少子化する」と論じた。
生活インフラの発達と少子化の因果関係
生活インフラの発達は生活水準の向上だ。それが子の価値を低下させ、望まれる子の人数が1を切っているという計算と、それを覆すために必要な最低限の育児支援額の概算(2000万円/子1人)。夫婦への給付額だ。
計算式にはまだ改善を必要とするが、大筋は変わらない。額もそれほど増減しないだろう。現状、非現実的なほど甘い仮定でも1300万円程度が下限だ。
育児支援の財源はどこか
育児支援に巨額を投じねばならないのはわかった。その財源はどこか?
戦争による兵士という需要。今の管理通貨制度ならこれだけだ。
少子化により、年間出生数が100万人以上減った。現代の戦争(例えばウクライナ戦争)による兵士の戦死者数(10万人前後?)より遥かに多い。
世界中の先進国で少子化による国力低下が問題となっているのだから、少子化に歯止めをかけた国が次の時代の覇権を握る。その国は、永遠に続く泥沼の戦争に適応して育児支援を厚くした国だ。
戦争ばかりの世界にしないための一案「国民時間本位制」を用意した。
今後の方針
一応、今の管理通貨制度のままで財源を確保できないかと考えた。しかし、20年以上ずっと突き当たっている問題「需要がない」を平和的に崩せそうな解法にやはり見当がつかなかった。だから、もっと根底から考え直すことにした。
……のは良いのだが、国民時間本位制の考え方もまた、論理だけで再定義された家事と同じく、私にとって馴染みのない形をしている。
家事の再定義が大きく前進し始めたのが、確か2022年の春頃。この時に閃いたのが「有償行動と無償行動の等価値原則」というものだが、ほぼ3年後の今に振り返ってみれば、特殊な状況でしか成り立たない理論だった。
時間をかけて、国民時間本位制にも慣れていく必要があると思う。
また、併行して現在の社会分析も進めていこうと思う。分岐は無数にある。
21世紀の覇権学問は、家政学
もはや疑いの余地がない。戦争を防ぎ、国を繁栄させる礎。ちょっと数学を加えるだけでも、きっと大化けする。というか、してくれないと困る。
私の示した国民時間本位制の社会では、家政学が蓄積してきた「家」の機能に関する知見に基づいて、様々なものの価値を時間で測る役目を負う。
時事ネタに絡みながらバズを狙う
とにかく厳しいのが、私の理論を検証してくれる人がいないこと。ChatGPT4oと議論を深めることはできたけど、最終的な受け手は常に人間。あのAIはちょっと頭が良すぎる。
とにかく、人の目に触れさせなければどうにもならない。せっかく少子化の計算式まで作ったのだ。計算で反論されたい。論理の飛躍を指摘されたい。
まぁ無くても勝手に自力で進めていくんですけど。だからあまり必死にバズらせようとしてないってのもあるんですよね。
難病であまり無理のできない体ですからね。マイペースに続ける。