投資信託には手数料がある

投資信託を購入する際には、購入手数料が発生します。

この購入手数料は、主に販売する証券会社や銀行などの金融機関に支払うものとなります。

この手数料は、投資信託を購入する際に1度だけ支払いますが、その後は発生する事はありません。

同じ投資信託を追加で購入する場合は、再び購入手数料が発生しますが、基本的に保有継続期間中に購入手数料は発生しません。

ちなみに、インターネットで取引を行う証券会社などの販売会社においては、購入手数料がゼロのところもあります。

なお、購入手数料を販売会社が徴収する理由は、契約締結や口座管理、商品説明などにかかるコストと言う考え方なのかなぁと思います。
 
購入手数料とは別に、投資信託を売却（解約）する場合に係る手数料があります。

それが信託財産留保金と呼ばれるもので、売却（解約）代金から予め決められた率で差し引かれます。

この信託財産留保金は、投資信託が徴収するモノとなります。

その意味合いとして、投資信託は売却（解約）が発生すると、保有する有価証券（株式・債券など）を売却することにより現金化し、売却者に支払う事になります。
その際に、投資信託を保有し続けている投資者は、売却する必要のない有価証券を売却することになりますので、逸失利益とは言いませんが、売却したくないタイミングでの売却の可能性もありますし、そもそも有価証券の売買には手数料が発生しますので、それらをその投資信託を保有する投資者に負わせることになることから、信託財産留保金として投資信託に留保するものとなっています。
 
そしてもうひとつ、信託報酬と言うモノが投資信託ではコストとして毎日の計算で、差し引かれることになります。

こちらは、その投資信託を保有継続する期間中、ず～っと発生するコストになります。
 
まぁ、この信託報酬が、仮に年率2％であれば、その投資信託を25年間保有すると単純に言えば「2％×25年＝50％」となり、25年間で投資した金額の半分が失われると言う事になります。

よって、信託報酬率は低ければ低いほど良いと言う事になりそうですが、そうはならないですね。

信託報酬率が0％でも、運用成績が芳しくないのであれば、それは本末転倒ですね。
 
特に米国では、インデックスに追随するような投資信託の場合、信託報酬が年率0.1%程度の商品もある様です。

日本でも、同様に信託報酬が引き下げられており、昨年末の見直しでは0.07568％ ～ 0.08140％程度とする投資信託もある様ですね。
 
信託報酬には、成功報酬型の投資信託もあります。

こちらは、基本の信託報酬とは別にベンチマーク等を上回った場合にのみ、予め定めた信託報酬率で算出した額を差し引く場合もあります。

成功報酬の算出には、様々な方法があります。

また、成功報酬を取りっぱなしではなく、ベンチマークを下回った場合には、成功報酬額から返戻されるものもある様です。
 
興味があれば、調べて頂きたいと思います。
 
ただ、投資信託を使っての資産形成において、表面的な信託報酬や運用成績だけでなく、投資信託に組み入れている有価証券の選定事由や、その投資信託の目指すところなど、十分に確認し、ご自身の想いが反映できる投資信託を選択して頂きたいと思います。
 
本日は、ここまで。お付き合いいただき、有難うございました。