トライブ紹介　早育ママ 【2/2】

前回に引き続き早育ママついて 3. エビデンスベース教育の潮流と事例、4. 日本におけるエビデンスベース教育の未来についてご紹介します！

3. エビデンスベース教育の潮流と事例

さらに、これはすでに米国では出始めているのですが、エビデンスベースという教育が今後日本でも主流になっていくでしょう。
これまでの早期教育は、具体的にどの勉強がどのように効果があったのかまで確かめようがありませんでした。
そのため、自分の成功体験や、逆に自分の抱える不安や失敗経験から二の轍を踏ませたくないという思いと、世の中に数多あるメソッドとの掛け算で何をするか決めてきたのです。
もしかすると、この早育ママをアプローチ別にセグメントできなかった理由も、まだアプローチ自体が確立していないことが原因なのかもしれませんが、今後出てくるアプローチとして「科学的定量データによる子育てサポートのデザイン」という機会領域に注目すべきです。

すでに海外の先進層の親たちの中では、科学的エビデンスに基づいて早期教育、幼児教育、中等教育などを支援していくということは、ひとつのアプローチになってきています。
日本では、教育ビジネスは労働集約的な事業構造と捉えられており、ビジネスとしては儲からないといわれていた時期が長いという経緯があります。一方、先進的なビジネスをやっている人たちの間では教育はむしろ成長産業で、今後もスケールするビジネスといわれていますし、エビデンスベースによって子どもたちの教育が科学的にデザインできるのではないかと期待されています。
エビデンスベースの教育事業の事例としては、アメリカのある幼児教育を行っている園では、園児たちにデザイン思考を教えています。学費は年間500～700万程度かかりますが、たとえば彼らに「新しい幼稚園をデザインする」などのプロジェクトを与えて、その一挙手一投足を記録します。記録は全てデータ化され、親に渡されるので、先生が通信簿をつけるという概念はありません。
「こういうことをしました」「こういう判断をしました」という一挙手一投足をエビデンスデータとして残していくという方法が、日本でもひとつの教育の主流になっていくのではないでしょうか。

4. 日本におけるエビデンスベース教育の未来

また、ある米国の通信教育の大学では、オンラインで何時何分に、誰が、どのコンテンツを、どのような目の動きで、どの程度集中して受講したら、その後の成績がどのように変化したかをすべてデータとして出せるようになっています。
このような技術が進むと、リアルな授業で良い先生に教わるよりも、通信教育で教わるほうがよいということになり、今まで人手がかかると思われていた教育産業が一気に装置産業になっていきます。実際に英語の分野では既にかなり出てきていますし、今後、早期教育も含めて、ありとあらゆる分野で確立されたアプローチが出てくることでしょう。
SEEDER的には教育ビジネスで新規事業を始める場合、このジャンルしかないと考えています。
この通信教育を支えているのは、MOOC（Massive Open Online Courses ）という技術で、大規模公開オンライン講座と訳されています。
ネット動画で良い授業を受けられるという流れは日本でも既にきていますが、今後はその学習効果を科学的なデータとしてどう測るかに人々の興味は移っていくはずです。そうなれば、これまでのようにコンテンツの数は重要視されなくなり、みんないちばん効果のある先生の授業をオンラインで聞くことが一般的になり、学校の先生の役割も変化していくでしょう。

今回は早育ママについてご紹介しました！
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