【猿でもわかるｅスポーツ経営学】ｅスポーツチームの運営に必要なこと【序章】
さらっと宣伝になるのですが、高校生だけのｅスポーツ座談会というのを、3月の下旬に、フリーライターの龍田先生（Twitter：@yuki_365bit）と二人で企画をしてやろうと思っております。
座談会で出た意見などはまとめてnoteや動画で出すほか、龍田先生も記事を執筆なされるので、ぜひ御覧ください！
勿論、Twitterなどで告知します。
さて、今日の企画会議で龍田先生から言われたのが
「経営者目線からｅスポーツを紐解いていったらどうですか？」
です。
私「経営者目線からねぇ。」
龍「そうそう。『猿でもわかるｅスポーツ経営学』とかどうです？」
あーなるほど。
ｅスポーツの経営ってチームのオーナーとかはもちろん知っている、もしくは現在勉強しているところだけど、プレイヤーの方はどうやって経営されていくのかわからないもんね。
ということで、今回は私なりに、わかりやすくｅスポーツチームの運営を行うために必要なことをここでご説明します。
そもそも経営学ってなに？
経営学とは、いかにすれば企業（およびそのほかの組織体）がその業績や効率性を向上させることが出来るかを明らかにしようとする。
ウィキペディアにはこう記載されています。
つまり、企業や団体、組織が行っている事業などで、業績や効率性を向上させるにはどうすればいいかを紐解く学問を言います。
では、ｅスポーツチームを運営し、業績や効率性を向上させるのに何が必要なのか。
今回から【猿でもわかるeスポーツ経営学】シリーズとして、
これを紐解きます。
なんと言ってもお金が必要。
そんなもんわかっとるわい。
って思う人もいると思いますが、まずは落ち着いて読んでください。
ｅスポーツチームを運営する際に、何にどれくらいの資金が必要になるでしょうか？
選手3人チームで、選手への成果報酬が毎月25万円、運営スタッフの人件費は25万円で固定と過程し、ざっと、私の頭の中で計算すると、以下の内訳になります。
設備費
・ゲーム機器：20万円×人
（PCを想定、周辺機器込み）
・ゲームチェア：3万円×人
・ゲームデスク：2万円×人
小計：75万円
運転資金
・マネージャー：25万円
・動画編集、企画者：25万円
・遠征費：10万円〜300万円（国内・海外）
・プレイヤーへの報酬：25万円
小計：225万円
（遠征費100万円と仮定）
合計：300万円
プレイヤー個人の生活費
家賃：8万円
（東京都一人暮らしの平均）
食費：4万円
雑費：3万円
光熱費：2万円
通信費：1万円
交際費：3万円
プレイヤー個人の生活費についても考えると、東京都在住の場合一人あたり21万円は必要になってくると思います。
交際費を我慢させたとしても19万円は必要です。
ここに保険料や年金などを入れると25万円無いと生活はできないでしょう。
つまり、商品でもある選手を食べさせていくのに、一人あたり25万円の報酬を支払えるくらいの人件費が必要になります。
3人のチームをひとつ作るのに、遠征費を100万円と仮定すると毎月300万円必要になります。動画編集やイベント企画、マネージメントをオーナーが行い、遠征に行かないとしても毎月150万円必要になります。
この150万円が支払えずに、解散するというようなチームもあります。
法人格を持たない任意団体であるアマチュアチームで、副業をしながらｅスポーツ活動を行っている場合を除いて、この最低ラインの150万円ですら稼げていないチームは淘汰されていっています。
では、どうしたらいいのか。
じゃあその150万円をどうしたら稼げるようになるのか。
すぐに思い浮かぶのはスポンサーじゃないでしょうか。
しかし、チームへのスポンサー(資金的な)契約はなかなか難しいというのが現状です。
さらには、チームが減少もしくは影響力が無いのは、ｅスポーツチームに投資しない企業が悪い！
と言う人もいます。
私に言わせてみれば、そんなことありません。
まず、ゲームやって大きな大会に出たら有名になって稼げると思ってる人が多いことに私は驚きました。
「賞金を得られるくらいになれば、有名になってYouTubeの広告とかでも稼ぐことができるから、私は今猛練習してるんです。」
もちろん、上位に組み込むことは重要ですし、ゲームの練習を行ってオーディエンスへ見応えのあるプレイを魅せることも重要です。
今のeスポーツ市場が未成熟なので、強さがスバ抜けていれば、先取りできる領域が多くあります。
が、それだけで有名になって一生食べていけるか？ と。問われれば、私は即答で「NO」です。
賞金はあくまで「結果」に過ぎず、それ以上でもそれ以下でもないんです。
原義は果実が実を結ぶことから「結果」という言葉が生まれました。
それ以上に実を結ばせるには、大会以外の果実を育てる必要があると考えます。それを以下で説明しましょう。
大会で有名になった時は有名人になるかもしれません。
しかし、永続的ではない。
その大会で有名になったという結果を利用して、eスポーツの実力＋個人の魅力を出す必要があります。
数の魔力
私が個人でマーケコンサルする時によく使う言葉です。
eスポーツの身近なところでいうと「YouTubeの登録者数」でしょうか。
例えば、10万人の登録者数がいれば、10万人にあなたの動画が投稿されたことが通知されます。
つまり、企業はあなたのYouTubeチャンネルを利用すると10万人に対して広告を出すことができます。
これが数の魔力なんです。
eスポーツ選手として有名になるために、YouTubeなど、注目を集めることができる媒体をフルに活用し、顧客となりえる視聴者をとにかく集める。
大会などはその数集めの手段の一つに過ぎず、プレイヤーとして、人としての魅力をアピールする場所。
スポンサーとなる企業は、数字を重視します。
もちろん、世界大会など優勝した実績などもすごいですが、それだけで企業が投資する価値があるかというと疑問ですよね。
10万人の登録者は選手の魅力を認めた人の数と同意義です。
その魅力＝ブランドに企業はお金を投じるのが一般的でしょう。
スポンサーを受けるには
さっきも言いましたが、スポンサード（投資）しない企業が悪い！
という人もいます。
こう言ってる人は今すぐ考えを改めないといけません。
もしも、自分は頑張っているのに企業がそれを評価してくれない！
と言い続けるのであれば、一生ビジネスはしないほうがいいです。
考えを改めずにそのままビジネスを続けると言うのであれば、天使のような存在が現れない限り、失敗してどえらいことになると私が保証します。
ここで一つ実体験を話させてください。
この前「私はeスポーツをこういう（資料）感じで発展させる夢があります！だから私にスポンサードしてください！」と元気のある子が私にプレゼンしてくださいました。
私は即答で「しません。」って返したんです。
どうしてか。
それは「その夢でどれだけの人を幸せにできるか」の記載が資料になかったからです。
ビジネスは社会貢献するものであって、自分の夢をただ叶えるだけのものでも無ければ、お金を稼いで私腹を肥やすだけのものでもありません。
ビジネスとは、相手を幸せにして、その結果として代金を頂くもの。
ビジネスマンであればそれを忘れてはいけません。
絶対に。
さて、それを踏まえた上で話をします。
あなたのチームに投資をして、誰を幸せにできますか？
と、聞かれて即答できますか？
できなかった人は事業計画書を作りましょう。
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事業計画の作り方がわからない人は私のTwitterのDMまでご連絡ください。
話の内容によっては、ご指導いたします。
TwitterID：sakuranoharu7
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誰に必要とされるか（ターゲット）が分からない団体に、お金を投じることは、天変地異が起こるか、投資元があまり考えずにとりあえずeスポーツ面白そうだからお金出したろ！って人じゃない限りありえません。
私の経験上そういう人は天文学的数字の回数を営業しても見つかりません。
※ブランドがある人は例外としてありえます。
なぜ、ターゲットが必要なのか。
もし、あなたの団体が女性向けにイケメンと甘い声の持ち主を揃えたプロのゲーミングチームだとします。
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大会で優勝した時の挨拶でかっこよく選手が決めちゃって日本人女性の心を鷲掴みしたとします。
その罪作りな男性選手に集まった女性達
。
その男性選手のYouTubeをふと見ると、化粧品を使って女装してみた。
という動画でとある有名メーカーの化粧品を使ってるじゃないですか。
○○くんが女装で使ってあんなにきれいになったんなら買う！
そう思って女性達はデパートへ一直線。
飛ぶように売れて400万円の売上増。
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こういうストーリーだと仮定します。
女性をターゲットにしたeスポーツチームで、登録者数が多い場合、同じく女性をターゲットとしたサービスを提供している企業から協賛を受けやすいのは、一目瞭然ですよね。
この例は誇張しすぎていますが、誰をターゲットとしているかが【武器】となり、それを営業する上で決め手になって協賛してくれます。
※勿論営業時の伝え方は大事です。
しっかりと自分たちの強みを作りながら、分析を行って認知を広めるという行動は必要不可欠でしょう。
eスポーツ最近はやってるんで投資してください。
だと誰も投資しません。
まとめ
さて、序章はここまで。
今回を一言で纏めると｢eスポーツチームを有名にするには実力に加えてそれに付随するブランドが必要｣ということです。
が、このブランドが必要というのは前提のお話で、次回のお話に繋げていきたいと思います。
次回は【eスポーツチーム運営における私が思う基本的な経営戦略】
と、題して、私が思う経営戦略をご紹介させていただきます。