気になる在宅勤務と今後について
こんにちは！採用会議の高尾です！
今回はコロナ禍の過渡期だからこそ、もう一度各企業が行っている在宅勤務について知ったあと、今後どうなるのかについても触れたいと思います。
ーエンワールド・ジャパン 在宅勤務における企業の従業員サポート調査 ー
によると、在宅勤務についてのアンケートではこのような状況になっていることがわかりました。
【調査結果 概要】
■ 20%が「毎月、在宅勤務手当を支給」。日系企業のほうが支給額が高い傾向
■ 65％の企業が「定期代の支給」を停止。出勤日数に応じた支払いに変更
■ 在宅勤務での社員のパフォーマンス維持・改善のための取り組み、第1位は「在宅勤務のルール作成」
■ 在宅勤務の社員のエンゲージメントの維持・改善のための取り組み、第1位は「会社や働き方への満足度調査」
■ 61％の企業が、社員の心身の健康維持を目的に上司との定期的なミーティングを実施。外資系企業では日系企業と比べ、専門家の相談窓口設置が多い
■ 約70％の企業が「ノートパソコンの支給・貸し出し」を実施。約40％の企業がフレックスタイム制度を導入
おそらくこのアンケートを見た大半の方が「企業の20％も在宅勤務やってるん？」と思われたと思います。
実はこのアンケートは【外資系企業とグローバルにビジネスを展開する日系企業】を対象にしています。いわゆる大手が多いと予想されます。
日本の全企業にアンケートをとると、こうはならないでしょう。
ただ重要なのは、今後、コロナ禍が収束したとして、在宅勤務が継続するのかについてです。
その答えとなるのが、下記の「20～30代のdoda会員を対象に、「リモートワーク・テレワーク企業への転職に関する意識調査」です。
隣の芝は青く見えるからなのか、実際に経験したからなのか、
就業先にテレワークを重視する求職者は増え続けています。
これまで企業は求職者・労働者のニーズに合わせて、制度や福利厚生を変化してきたため、求職者の在宅勤務の需要が高い以上、今後も企業はそれに呼応して制度設計をするでしょう。
ただ、在宅勤務はルールをしっかり整備することやそもそも社員を信用していないと成り立たないため、その壁を乗り越えた企業が今後は求職者からも必要とされるようになっていきそうです。
ちなみに僕の会社も外資系のため、「在宅勤務手当」「マイクロマネジメント」「朝夕の朝礼」「チャットでの細かい情報の共有」など、在宅勤務になってから新設された制度も多いです。かれこれ1年以上は在宅と出社をミックスしていますが、5日間毎日出社することよりも在宅を織り交ぜた方が、快適に仕事ができます。
「移動時間がない」「ギリギリまで家族と一緒に入れる」のが大きな理由です。
企業側にも「定期代の削減」「オフィスの賃料の削減」など、
メリットはあるはずなので、これからも継続することを望みます。
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