マスコミ情報を遮断することが第一歩

結局、マスコミ情報が小泉フィーバーを作ったり、せっせとワクチンを打たせたりする原因になっているわけです。

東京都知事選挙で当選する可能性が出るのは、マスコミが報道する3候補だです。

政治家が具体的な事例において、普段の言動から考えれば真逆な行動をしたとしても、マスコミが追及しなければ、広く周知されることはありません。

暇空茜氏が起こした日本正常化の波を必死で消そうとするマスコミや政治家たちの姿は、暇空茜氏の発言を日々追い続けている人にしかわかりません。日本のコンテンツ制作をつぶしていこうとする動きを押しとどめるだけでなく、公費の支出から無駄を省き、より効果的な場所に公費が使われるようにする動きにつながる暇空茜氏に対して、側面から支援していこうとする政治家や政党はあらわれず、正確に偏りなく伝えようとするマスコミも現れません。

これが、現実です。

つまり、今の日本には、日本を守ろうとする政治家も政党も、ほぼ皆無なのです。マスコミもまた、批判精神やら権力の監視やらとは程遠く、不偏不党な報道からも程遠く、ただただ、事実が広まらないよう、極端に偏った情報ばかりを伝え続けているわけです。

私はXで、いろいろな政党の支持者や、独自の分析から日本の政治について考え発信している人などをフォーローしています。ずっと発信を追いかけているのですが、どの方も残念ながら、現代社会の実態を見抜いてはおられないようです。

現代社会の実態とは、広く流通している情報は、すべて国際金融資本の監督の下でろ過された情報でしかないということです。民主主義という虚構も、国家間の対立という虚構も、カネとマスコミと学校教育を国際金融資本が握っていることが世界支配を可能にしているという構造も、ほとんどの人は気づくことなく、マスコミや教育の教え込まれた延長線上で、思考し、情報を発信し続けています。だから、統一教会だけを叩き続けたり、自民党は売国政党だが〇〇党が政権を握れば変わるのだと主張したり、中国や韓国を目の敵にしたりしてしまいます。そうした考えに導いて、真の支配構造に気づかせないのが、国際金融資本であり、マスコミや学校教育を通じて行われているのです。

本当に必要なことは、暇空茜氏の活動のように、裁判という形で結果が出る、具体的な活動を通じて、現状を把握していくことでしょう。残念ながら暇空氏も、その周囲の人々も、国際金融資本に関連する知識はほとんどなく、以前の私と同様にとんでも論の世界として切り捨てているようです。それでも、暇空茜氏をつぶそうと画策する相手側の動きから、先に述べたような日本の現実（TBS、NHK、東京都、左派弁護士、厚生労働省、東京大学大学院、地方裁判所、日本共産党、立憲民主党）が見えてきています。現実が見えれば見れるほど、マスコミ報道の有害性もはっきりとわかってきます。

マスコミ報道と学校教育にさらされていつの間にか植え付けられた物の見方をいったんまっさらにしないと、ずっと国際金融資本の手のひらで踊らされるだけになります。

裁判に訴えるという暇空茜氏の活動もそうした意味では国際金融資本が作り上げた裁判制度のうえで踊らされているだけであるともいえるかもしれません。しかし、裁判というまっとうで結果の出る手段を使っているからこそ、その制度が本当に意味があるのかどうかも問うことになり、最終的には民主主義が虚構なのかどうかを暴くことに繋がっていくことになるでしょう。

いつもと同じくとりとめのない文章になってしまいました。とにかく私が言いたいことは、広く流通している情報はすべて国際金融資本が統制した情報なので、そうした情報からはできるだけ距離を置きましょうということです。早い話が、まずは、マスコミ情報は遮断しましょうということです。マスコミは支配層が利用するために整備している道具なのだと見なすべきなのです。