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horacio
絶望の国・日本で希望を持つためには。
私は数年前に読んだこの記事を事あるごとに思い出します。
日本は自殺大国といわれます。2012年の自殺率（人口10万人あたりの自殺者数）は23.1で、172カ国で9位です。社会的な統制が強い旧共産圏の国々ほどではないにせよ、先進国の中ではダントツです。
人間の場合、病気かどうかを判断する指標として体温や血糖値などがありますが、社会の健康診断の指標としては、犯罪率や自殺率などがよく使われます。
犯罪率は警察の取り締まりの姿勢によって大きく左右されますので、私は、後者の自殺率がよいと考えています。自殺の原因は個々人で多様ですが、国民のうち自殺者がどれほどいるかという「自殺率」は、まぎれもなく社会の問題を反映しています。
日本の自殺率ですが、冒頭で述べたように国際的に高い水準にあります。しかし時系列でみると、2003年の25.5をピークとして減少傾向にあり、2014年では19.5まで下がっています（厚労省『人口動態統計』）。近年の自殺防止施策の効果もあるでしょう。
このように国民全体の自殺率は低下しているのですが、年齢層別にみると、これとは反対に上昇しているグループがあります。
それは若年層です。15～24歳の自殺率は、90年代以降ずっと上がり続けています。しかもそれは、日本の特徴のようです。
日本の若者の自殺率は、この20年間でトップにのしあがっています。欧米諸国は減少傾向にあるのに対し、日本はその逆だからです。お隣の韓国も、似たような傾向を呈しています。「失われた20年」の困難は、若年層に凝縮されてきたといってもよいでしょう。
ちなみに2014年の20代の自殺原因上位3位は、うつ病、統合失調症、仕事疲れ、となっています（警察庁『2014年中における自殺の状況』）。
想像がつくと思いますが、自殺率は失業率と非常に強く相関しています。過去半世紀の時系列データでみると、40～50代男性の自殺率は、失業率と＋0.9を超える相関関係にあります。
ところが若年層では、「これから先、生活が悪くなっていく」という意識の割合（希望閉塞率）のほうが、自殺率と強く関連しているのです（拙稿「性別・年齢層別にみた自殺率と生活不安指標の関連」『武蔵野大学政治経済学部紀要』2009年）。
皆さんはこの記事を読んでどう感じるでしょうか？これが経済的にも物質的にも豊かになったGDP世界No.3の国家の現状です。
そしてこれは４年以上前の記事ですから、現在はもっと悪化していることが予想されます。
著者はこのようにも語ります。
若者は先行きを展望して生きる存在ですが、それが開けていないことは、大きな苦悩の源泉となるでしょう。このような事実を踏まえるなら、彼らが希望を持てる社会を構築することが重要となります。
今後、自殺防止対策を打ち出すに際しては、「希望」がキーワードとなるでしょう。2016年が始まりましたが、若者にとって展望が開けた年になることを願います。
日本が世界で最も若者自殺者を量産しているということは、日本が世界で最も希望がない国であるということでしょうか？
ではなぜ日本はそんなにも他国に比べて希望が持てなくなってしまっているのでしょうか？何がそこまで日本を追い詰めているのでしょうか？
失われた20年。ゆとり世代。少子高齢化。IT後進国。長時間労働。非正規雇用。
どのようにすれば、何があれば日本は希望を持つことができるのでしょうか？
若者に希望がないと憂いながらも何も打開策を打ち出せない大人たち。そんな大人たちを冷ややかな目で見つめる若者たち。そんな日本を傍観する海外勢。
一体何が問題なのでしょうか？
私は、そんな世界で最も絶望の国である日本からポストコロナ時代・ポストAI時代のモデル共同体を作っていきたいと思っています。
これは世界で最も絶望の国であり、現在の社会秩序の延長線上では未来を見出すことの出来ない日本だからこそ可能な道であると確信しています。
中世フランスは封建制度の先に未来を見出すことが出来ずにフランス革命を起こしました。アメリカはヨーロッパ秩序に未来を見出すことの出来ない人達によって開拓されました。明治維新はそのままの日本に未来を見いだせなかった人達によっておきました。
私は現在の日本の若者たちの訴えをそんな未来の希望へ変換させなければならないと思っています。