https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36411710S8A011C1000000/ 諸課題検での議論 検討会では配信の条件として、コンプライアンスの確保、情報公開 による透明性の確保、NHKの業務・受信料・NHKグループのガバナンス等についての適切な評価・レ ビュー等の確保等について、NHKのガバナンス改革を行うことが必要と取りまとめている。 特に受信料については、利用者への納得感のあるフェアでフラットな制度設計を期待しているの
「ソーシャル・シークエンス分析」と呼ばれる手法を使ってメディア行動のデータを分析しました。もともとDNA関連の分析に使われた手法をビデオリサーチ社の「MCR/ex」データに適用しました。 そこに記録された「起きて、外出して、帰宅して、メディアに接触し、寝る」など日々の行動の順序（シークエンス）に着目し、現代人の「メディアライフスタイル」を明らかにする試みです。結果、7分類30スタイルに及ぶメディアライフスタイルの可視化ができました。 https://dentsu-ho.c
番組のインターネット配信の拡充、電波の有効活用、良質なコンテンツの国際展開なども盛り込んだとのこと。 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO31302500S8A600C1MM0000/
Hulu、YouTube、AbemaTV、Netflixなどの動画サービスはスマホで見ている人も多いのですが、実は、一回見始めたとき最も長い滞在時間で視聴されているのはテレビであるのがポイント。 これはテレビの視聴環境が優れているからで、エンターテインメントコンテンツを見るときはテレビを介して、という傾向は今後ますます強まる。テレビスクリーンが、テレビ放送だけでなくオンライン動画などを含めた主戦場となるということ。テレビビジネスの変革が始まりつつある今、警鐘を鳴らす意味
４月１１日（水）１２面」に『テレビ受像機～ネット経由の映像選択～』と題するコラムが掲載されました。 テレビ受像機のインターネット接続率は29％（電通メディアイノベーションラボ ２０１７年９月調査）。 その調査でテレビ受像機をネットに接続している人を、「そのテレビで過去１か月以内に動画を視聴しているグループ（動画視聴Ｇ）」と「動画を視聴しなかったグループ（動画非視聴Ｇ）」に分けてサービス別視聴時間（放送中のテレビ番組とそれ以外）を比較。 結果は、動画視聴Ｇが動画非視聴Gを
2018年1月24日（火）付の日経産業新聞「トレンド語り」に、『超デジタルキッズ～変わるデバイスリテラシー～』と題するコラムを寄稿しました。 デジタル機器の利用情報によって、小学生を3つのグループに分けました。①「超デジたるキッズ」②「デジタルキッズ」③「非デジタルキッズ」の3グループです。①グループはＰＣ・スマホ・タブレットのすべてを、②はそのいずれかを利用しているグループです。③はいずれも利用していないグループ。「超デジタルキッズ」の出現率は12.5％となり、小学生にデ
「媒体別ではデジタル広告費が12.6％成長すると予測。広告費全体の38.3％を占め初めてテレビを上回る見込みだ。」との記載は文脈から日本の広告費についてのように読めますが、正しくは「2018年には世界の総広告費に占めるデジタル広告費の割合は38.3％となり、初めてテレビ広告費（35.5％）を上回ることになります。」です。詳細は電通のプレスリリースをご覧ください。 http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0116-009427.ht
本日12／23(土)日経朝刊40面。大分朝日放送をはじめとした地上波ローカル局4Kの取り組みが紹介されている。 来年12月から始まる4K本放送は、BSとCSの衛星放送である。地上波での放送は周波数帯域の余裕がなくロードマップとしては予定されていない。そんな状況の中、4K設備に投資しコンテンツ制作とウインドウ展開を積極的に推進している事例として紹介されている。 今年7月の九州北部豪雨の真っ只中に、大分朝日放送の視察の機会を得た。洗練された局舎、4K編集機器、報道セクション
iOSとアンドロイドOSの普及率を考慮すると、スマホに対応したとは言い難い。世界シェアでは、両者のシェアはアンドロイドOSの方が大きいが、日本はiOSの方が大きい。若年層に限れば圧倒的にiOSだ。仮にそこでのiOSシェアが80%だとすると、この施策による申告可能対象者はアンドロイドシェア20%✖️マイナンバーカード保有シェア10%=2%となる。この試算も、マイナンバーカード保有者が若年層も中高年と同じと考えた場合だ。 OSの普及率考えた場合、日本ではスマホもPCもiOS対応
DAZN会員100万人との日経記事。テレビ端末で見られないと誤解しているユーザーが多いと。日本の視聴時間を端末ごとに分析すると、スマートフォン（スマホ）が34％、パソコン33％に対し、テレビは18％。テレビの比率はドイツなど他国に比べて低いという。 AV WATCHによると、上記スコアは、モバイルが34%、PCが33%で、次いでタブレットの15%、STBの13%、テレビ4%、ゲーム機1%。「テレビ（で）見られるDAZN」をアピールする「ビッグスクリーンキャンペーン」を展開
「米ミレニアル世代の新発見：アンテナ～テレビの無料視聴を信じない消費者も多い～」という記事が面白い。 ”ラピッドイヤー（ウサギのみみ）”テレビの室内アンテナが静かなるブームだ。ケーブル経由の視聴やOTTしか知らない若者は、アンテナ経由で地元の無料のテレビ局が見られることを信じないと。 全米放送事業者協会（NAB）が6月に行った調査では、米国人の29％が地域のテレビ放送を無料で視聴できることを知らないことが分かった。って大丈夫か。 国土が広い北米では都市部でしか地上波で受
日経産業新聞7月25日(火）15面 風向計コラムに動画視聴スクリーンとしてのテレビに注目が集まっていることを書きました。各家庭のテレビのネット結線率はおよそ20％～30%と推定されます。その約半数のテレビがインターネット経由の動画視聴に使われています。家庭内wifiの普及も70%～80%あります。今後、落ち着いた環境で映像コンテンツを見る際のテレビスクリーンの使われ方に注目です。
