文系女医の書いて、思うこと【スタンダード】

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吉本ばななさんの次

2019年、わたしが日本の一般メディアに書いた記事はたった1本だった。わたしがニュースになったことは何度かあったけれど、わたしが一般メディアにニュースを書く機会はなかった。

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先陣を切ったのは岡山県。東京都を含む九都県市首脳会議に続き、長崎県も子宮頸がんワクチンに関する要望書提出

2019年11月25日、九都県市（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、横浜市、川崎市、千葉市、さいたま市、相模原市）が、定期接種であるにもかかわらず接種率が著しく低迷している子宮頸がんワクチンについて、以下を求める要望書を提出した。

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⑨子宮頸がんワクチンに対する医師の無理解が問題となっている？

つくば市議への一般質問にひとつずつ答える形で全8回の予定でお届けしてきた「子宮頸がんワクチンをめぐる質疑への回答」ですが、最後に市議が行った子宮頸がんワクチン接種後に症状を訴えている人たちの治療に関する質疑に関し、大切な情報を提供したいと思い9本目の記事を書きました。 Q. 医師の無理解がひどい。医療機関を受診しても詐病扱いされる。精神的なものと言われ、心無い言葉を言われる。母親は受けさせたのは自分と、自分を責める。詐病扱いの大元凶は2014年1月、厚労省副反応検討部会の「

⑧子宮頸がんで失われる命は検診だけでゼロにできる？わが国における妊娠に伴う子宮頸がんの数の衝撃

山本太郎さんほか子宮頸がんワクチンは不要だという政治家の方たちの質疑への回答として書いているシリーズの8回目。日本で報告されている妊娠に伴う子宮頸がんの数、がんで赤ちゃんを諦める日本人女性の数をご存知ですか？今回は少子化問題を考える上でも特に重要です。衝撃の現実から目を背けないで。 Q. 細胞診とＨＰＶの型の検診を組み合わせれば、検診による診断率は100％で、2年に1度検診を受ければ十分対応は可能。一方、安全性も効果も不確かなワクチンではなく、検診の啓発に力を入

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速報：内閣は「厚労省の『子宮頸がんワクチン積極的接種勧奨停止』に法的拘束力なし。市町村には勧奨と接種の責務あり」の見解

12月3日、井出庸生議員から11月22日に提出されていた「ヒトパピローマウイルス感染症の定期接種の対応に関する質問主意提書」に対する答弁書が発表されました。井出議員に質疑を依頼したのは、弁護士で元衆議院議員の椎名つよし氏。新聞テレビなどの報道機関はもとよりどのメディアも報じていないようですが、ポイントをまとめると以下の通りになります。〇厚労省の「積極的勧奨中止」の通達には何の法的拘束力もなく、市町村長には対象者に接種を勧奨、および接種する責務がある〇厚労省の見解を無