日本もついに!? 30年の眠りから覚めたインフレ基礎3選
こんにちは、shuntaroです！
最近、スーパーで買い物をにする際に、半年前、数ヶ月前と比較して、モノの値段が如実に上がっていることをヒシヒシと感じています。
モノやサービスの価格上昇は一般消費者のお財布に厳しいですが、企業にとっても同じことですね。
そこで今回、インフレについて以下3点をざっくりまとめてみました！
1.インフレって何？
1.1過去30年間の物価推移
過去30年の物価推移を見ると、消費税増税を除くと物価上昇率が2%を越えることがありませんでした。
消費者物価の前年比上昇率で2％という「物価安定の目標」を導入
2013年に日銀総裁に就任した黒田総裁は物価安定目標として2%を掲げていましたが達成されていなかったものの、2021年末にその機運が高まってまいりました。
日本もインフレの波 11月物価、「携帯」除けば2%上昇
そして、2022年4月についに2%の壁を突破しました！
1.2インフレの要因
インフレ発生要因は大きく2つあります。
物価上昇が激しいアメリカは「コストプッシュとデマンドプル」の２要因が同時発生しているように見えています。
一方、日本はコストプッシュ要因が主な要因に見えています。
2.どうしてインフレが話題に？
2.1インフレの種類
インフレには「良いインフレ」と「悪いインフレ」があります。
「良いインフレ」は、以下のようなサイクルを意味します。
①販売価格を正しく上昇させ、利益を増加させる
②社員の給与を増加させる
③物価情報に負けずに、更にモノを買う
④企業は更に売上増大/利益増大する
⑤社員の給与を増加・・・
一方、「悪いインフレ」は以下のようなサイクルを意味します。
①原価上昇を販売価格に反映できず
②利益圧迫で業績悪化
③そのため、給与を上げることができず
④モノの買い控えが広がり
⑤更に企業の業績は悪化・・・
今の日本はどちらのインフレのサイクルに入っているのでしょう？
2.2産業ステージ別の物価上昇率
実際の日本の作業では、原価上昇分を如何に販売価格に反映出来てい流のでしょうか？
日銀が物価指数情報を分析する際に、大きく4つのステージに分類しています。
それぞれのステージの物価上昇率を確認すると、前のステージの上昇分をそのまま反映していない実態が見えます。
つまり、自社利益を削りながら、次のステージに販売していることを意味しています。
これは「悪いインフレ」のサイクルに近い状況であり、決して良い状況とは言えないですね。
3.インフレとの付き合い方は？
3.1インフレ対応策4種
企業が取り得る対応策は大きく4種あるとされています。
その中で、良いインフレのサイクルの源になり、かつ、企業成長も狙える方法は、ずばり「積極的価格上昇」です。
全ての企業がこの方法を採用したいと考えています。
しかし、それを実現出来ているのは、一握りの企業に限られています。
その一握りの企業に共通するのは、市場における競争優位性を確保、しているということです。
3.2日本企業の動向(競争優位性を高めている？）
コロナ禍において、DX推進濃霧は企業の業績回復や成長に大きく影響してきました。ここから見えたのは、有事(もしくは、有事前)に何をするかが企業の行く末を大きく左右する、ということです。
コロナ禍において、企業が注力した活動の調査結果を見ると、日本企業は欧米企業に比べて、現業のコスト削減に多くの時間を使い、次に向けた変革、つまり、DXが進んでいないことが改めて明白になりました。
つまり、欧米企業と比較して、市場での競争優位性を確保する取り組みが進んでいないということです。
世界銀行、景気後退と高インフレの同時進行、長期化を懸念
景気後退期においては、ますます、競争優位性がないと、勝ち残ることが難しくなります。
景気後退とインフレが同時進行する時代での企業成長考えると、競争力の優位性確保がますます重要になりますから、DXの実行は急務になりそうですね。
まとめ
今回もお読み頂き有難うございました！
今回は、「インフレ」についてザックリを解説しました。
30年ぶりに目覚めたインフレ下で企業が勝ち残るためには、攻めの取り組みを進めて、市場における競争優位性確保が急務です。
インフレをきっかけに、企業の新陳代謝が促されるかもしれませんね。
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本記事にて、皆様の理解、そして行動のお役に立てていました幸いです。
以上、Shuntaroでした！
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