【大企業のエンゲージメント向上施策の実態】6割以上が「評価・表彰制度の充実」を実施「離職率改善」など、7割以上が施策の効果を実感
今回は、「社団法人事務局お悩み調査」に関する調査の配信です!
リサーチPR『リサピー』では、「調査(リサーチ)PR」に関する詳しい内容を、約20ページでまとめた無料ホワイトペーパーについてもこちらで無料公開しておりますので、気になる方はぜひこちらもご覧いただければと思います。
調査概要
調査概要:大企業のエンゲージメント向上施策に関する調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2022年8月2日〜同年8月4日
有効回答:エンゲージメント向上施策を行う大企業(従業員数1,000名以上)の人事担当者109名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪利用条件≫
1 情報の出典元として「株式会社グローバルプロデュース」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL:https://www.global-produce.jp/
Q1:約9割が、人事施策全般のなかで、エンゲージメント向上施策の重要度は高いと回答
Q1.人事施策全般のなかで、エンゲージメント向上施策の重要度を教えてください。
Q2:エンゲージメント向上施策、「評価・表彰制度の充実」が63.3%で最多
Q2.あなたのお勤め先では、どのようなエンゲージメント向上施策を行っていますか。(複数回答)
Q3:エンゲージメント向上施策として、「メンター制度」や「パルスサーベイ」などの声
Q3.Q2で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q2で回答した以外に、エンゲージメント向上施策があれば、自由に教えてください。(自由回答)
Q4:7割以上が、現在行っているエンゲージメント向上施策の効果を実感
Q4.Q2で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。現在行っているエンゲージメント向上施策の効果が出ていますか。
Q5:エンゲージメント向上施策の効果を感じる理由、「離職率が改善されたから」が55.7%で最多
Q5.Q4で「非常に出ている」「やや出ている」と回答した方にお聞きします。現在行っているエンゲージメント向上施策の効果が出ていると感じる理由を教えてください。(複数回答)
Q6:最も効果が出ているエンゲージメント施策、第1位「評価・表彰制度の充実」(24.1%)、第2位「社内報などでの社内向け情報の公開」(17.7%)
Q6.Q4で「非常に出ている」「やや出ている」と回答した方にお聞きします。最も効果が出ているエンゲージメント施策について、当てはまるものがあれば教えてください。
Q7:エンゲージメント向上施策の効果を感じない理由、「業務の質が改善されないから」が50.0%で最多
Q7.Q4で「あまり出ていない」「全く出ていない」と回答した方にお聞きします。現在行っているエンゲージメント向上施策の効果が出ていないと感じる理由を教えてください(複数回答)
Q8:エンゲージメント向上施策の効果を感じない理由、「社員の士気が高まってない」や「社員が制度を理解していない」などの声
Q8.Q7で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q7で回答した以外に、現在行っているエンゲージメント向上施策の効果が出ていないと感じる理由があれば、自由に教えてください。(自由回答)
Q9:42.2%が、現在行っているエンゲージメント向上施策のほかに「社内イベントの実施」に興味あり
Q9.現在行っているエンゲージメント向上施策の他に興味のある施策を教えてください。(複数回答)
Q10:興味のあるエンゲージメント向上施策、「メンター制度」や「臨時休暇」などの声
Q10.Q9で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q9で回答した以外に、興味のあるエンゲージメント向上施策があれば、自由に教えてください。(自由回答)
まとめ
今回は、エンゲージメント向上施策を行う大企業(従業員数1,000名以上)の人事担当者109名に対し、大企業のエンゲージメント向上施策に関する調査を行いました。
多くの人事担当者が、人事施策全般のなかで、エンゲージメント向上施策について重要度は「高い」とし、6割以上が「評価・表彰制度の充実」を行っていることが明らかになりました。また、実施している施策については、7割以上が「離職率が改善されたから」や「従業員間でのコミュニケーションが活性化したから」などの理由から効果を実感していることもわかりました。
現在実施している施策の他に興味のある施策として、4割以上が「社内イベントの実施」と回答していることから、より社内コミュニケーションの活性化を検討している企業が多いと予想されます。コロナ禍でコミュニケーション不足が叫ばれている中で、コミュニケーションの活性化をはじめ、エンゲージメント向上に関する様々な効果が期待できる社内イベントの開催に、今後さらに需要が高まるのではないでしょうか。