パブリシティ調査はPRとして有効？狙うべき専門媒体とポイントも解説
広報・PR担当者の方で、質の高い「パブリシティネタ」を出し続けるのに困っている方は多いのではないでしょうか。
そんな中で効果・効率の両面の視点で高い効果を発揮するのが、「パブリシティ調査」になります。
今回は、そんなパブリシティ調査について、わかりやすく解説していきます！
プロのPRコンサルタントが教える、『最先端戦略PRパーフェクトガイド』はこちら⇩
パブリシティ調査とは
パブリシティ調査とは、自社商品/サービスに直接・間接的に関係するアンケート調査を行い、広報・PR活動にいかす活動のことを指します。
広報・PRにおいて常に悩みの種となるのが「パブネタ（パブリシティの話題）」がないということであり、パブリシティ調査はこのパブネタとするための調査なのです。
アウトプットの形とそこからの効果としては、「調査リリース」として調査結果をリリースした上で、そこから調査結果がさまざまな媒体で取り上げられることでPRとしての効果を発揮します。
広報・PR担当者の方は、常に自社商品/サービスに関して対外的にリリースできるネタや話題作りをする必要がありますが、一方で常に新しいネタを考え続けることは非常に難しいことです。
この悩みを解決できるのがパブリシティ調査であり、近年では調査結果がさまざまな媒体に取り上げられることが増えてきたことから、PRとしての効果も高まっているのです。
パブリシティ調査の流れとは？
パブリシティ調査の大まかな流れは以下の通りです。
＜パブリシティ調査の流れ＞
ステップ①｜調査の企画・実施・集計
ステップ②｜調査結果のリリース
ステップ③｜プロモート活動
厳密には、調査の実施に際した調査票の作成や、リリースに際したプレスリリースの作成などの細かな業務が発生しますが、この記事ではわかりやすくご説明するために割愛します。
＞細かいフローを知りたい方はこちらの記事をご覧ください
まず行うことは、Step①の調査の企画・実施・集計になりますが、ここでは調査を行う目的や掲載を狙う専門媒体、調査の内容を企画し、その企画をもとに実際に調査を行います。
パブリシティ調査では、最初の設計の部分が最も肝心なので、ステップ①はなるべく丁寧かつ、綿密に実施するようにしましょう。
その後調査結果が集計できたら、その結果をプレスリリースし、対外的に発信します。
＞プレスリリース執筆の際の効果的な書き方も下記の記事で解説しているので、気になる方は是非読んでみてください。
そして最後に行うのが、プロモート活動になります。
リリースした調査結果を、各メディアに寄稿したり、記者に提供することで取材・掲載の調整を行います。
パブリシティ調査の際のポイント3選
次に、パブリシティ調査を行う際の注意点とポイントをご紹介します。
実際にパブリシティ調査を行う際は、これからご紹介する3つのポイントに注意するようにしましょう。
パブリシティ調査のポイント①｜ネタ（話題）選びはトレンドを重視
前述した通り、パブリシティ調査では最初の企画の段階が最も重要です。
そんな中で、行う調査のネタ（話題）選びの際には「トレンド」を意識するようにすることをお勧めします。
パブリシティ調査の目的の多くはメディア掲載であることがほとんどですが、メディアが調査結果を掲載する際の多くは「トレンド」が入っている調査であることが多いです。
そしてトレンドを入れることで一般の間でも話題となり、拡散も見込めるため、PRとしての効果もより高まります。
パブリシティ調査のポイント②｜調査実施では客観性を意識
次にパブリシティ調査を行う際は、客観性を意識するようにしましょう。
パブリシティ調査でよくされるミスとして、リリースしたい結果が先行しすぎて、調査内容が誘導的になったり、リリース文が恣意的になってしまうケースがあります。
もちろん、自社サービス/商品にとって有利になる調査結果をリリースできることが理想ではありますが、それをするために客観性を失ってしまうことは避けましょう。
特にSNSが力を持っている近年、調査結果は拡散されやすいこともあるため、客観性が失われていることがわかると企業の逆ブランディングにも繋がります。
パブリシティ調査のポイント③｜複数回調査を行なうことで効果が最大化
パブリシティ調査は、可能な場合は複数回行い効果を最大化させると良いでしょう。
PRの観点で見ると、調査は1回で終わりではなく、複数回実施することでメディア掲載や取材獲得の確率を上げることに繋がります。
同じトピックの調査を消費者・企業視点で視点を分けて調査を行うことや、同じ調査を半期に1度定点調査として発信するなど、工夫して複数回行うことを推奨します。
パブリシティ調査でパブリシティ掲載（編集記事化）が狙える専門媒体
最後に、パブリシティ調査でパブリシティ掲載（編集記事化）を狙うべき専門媒体を簡単にご紹介します。
こちらについては、随時情報を追加していきますので、該当するものがない方は他業界のものを参考にしながら、情報の追加をお待ちいただければと思います！
パブリシティ調査で狙える媒体｜IT・SaaS業界
IT・SaaS業界でパブリシティ掲載（編集記事化）が狙える専門媒体は、下記の4種です。
・IT media ビジネス online：広告換算値｜¥261,100-
・Code Zine：広告換算値｜¥135,400-
・IT media マーケティング：広告換算値｜¥112,900-
・Digital Shift Times：広告換算値｜¥96,800-
媒体ごとの詳細な情報と、実際に掲載された事例はこちら⇩
パブリシティ調査で狙える媒体｜不動産業界
不動産業界でパブリシティ掲載（編集記事化）が狙える専門媒体は、下記の3種です。
・R.E.port：広告換算値｜¥19,800-
・ARUHIマガジン：広告換算値｜¥200,500-
・新建ハウジング：広告換算値｜¥33,200-
媒体ごとの詳細な情報と、実際に掲載された事例はこちら⇩
パブリシティ調査で狙える媒体｜マーケティング・コンサルティング業界
マーケティング・コンサルティング業界でパブリシティ掲載（編集記事化）が狙える専門媒体は、下記の3種です。
・syncAD（シンクアド）：広告換算値｜¥100-
・ferret（フェレット）：広告換算値｜¥95,600-
・IT media マーケティング：広告換算値｜¥112,900-
・Web担当者Forum：広告換算値｜¥373,500-
媒体ごとの詳細な情報と、実際に掲載された事例はこちら⇩
パブリシティ調査で狙える媒体｜女性向け商品/サービス業界
女性向け商品/サービス業界でパブリシティ掲載（編集記事化）が狙える専門媒体は、下記の3種です。
・CanCam.jp：広告換算値｜¥84,700--
・Suits woman（スーツウーマン）：広告換算値｜¥25,500-
・Oggi.jp：広告換算値｜¥18,600-
・カワコレメディア：広告換算値｜¥3,400-
媒体ごとの詳細な情報と、実際に掲載された事例はこちら⇩
まとめ
いかがだったでしょうか。
今回は、パブリシティ調査についてを、基本的な部分から解説していきました。
パブリシティ調査は、ネタに困ることの多い広報・PR担当者を救う有効なPR手法です。
是非一度ご検討をしてみてはいかがでしょうか。
プロのPRコンサルタントが教える、『最先端戦略PRパーフェクトガイド』はこちら⇩
