学校の「働き方改革」と自分のスタンス

NOTEのいいところは、思い立ったらすぐ書くことができるという点では、エックス（旧Twitter）等と変わらないが、私はスマホではなくPCで書くので、何となくシャキッとできる（笑）。とはいえ、別に起承転結を練りに練って書くこともない。こんな私の記事でも「スキ」を押してくれた人がいて、承認欲求じゃないけれどもやっぱり嬉しい（ありがとうございます）。

日本史の教師だけれども日本史の記事を1本も書いていないし、これからも書く予定はない。ただ、思いつくまま書くだけ。

　学校の管理職、特に教頭は朝から晩まで超多忙という記事があふれているが、少なくとも現在の勤務校はそんなことはない。朝7時後半代に出勤し（普通？遅い？）、夕方も校舎の見回りをして（当然勤務時間内）午後6時前半代には学校を出る（教員が全員帰ってから戸締りをして帰宅する教頭もいると何かの記事で読んだことがあるが信じられない）。残業している教員に呼びかけはするが、最終的な戸締りは結局誰かがしてくれるし、別に校舎巡回職員を雇っている。しかもしっかりとした機械警備がある。これで、なぜ遅くまで残る必要があるのだろう。

「教育委員会からの調査が多くて…」という多忙の理由を挙げている記事も見たが、いったいいつの話をしているんだという感覚だ。国・教育委員会もかなり気を使って、現場が対応しやすいように回答方式をGoogleフォームにしたり、該当しない場合は「回答不要」としていたりしている。これだけ働き方改革が叫ばれている中で、国・教育委員会が何もしていないわけがないだろう。教育批判で視聴率・閲覧数を稼いでいるTV・ネット記事にはうんざりする。

それでも確かに「働き方改革」に逆行しているものがある。正直それは学校の周囲にある「外部団体」だ。「〇〇連携協議会」なるものが多数存在し、「金融教育の拡大のため学校と連携して…」「食の安全について周知するため学校と連携して…」という名のもとに、「〇〇連携協議会第〇回役員会」のお知らせ、これは全く減っていない。「社会に開かれた教育課程」と文科が高らかに謳っているせいか、そのような団体は、働き方改革を全く無視して会議や報告書の作成を求めてくる。正直、公立学校本体もお金が無いので、そのような団体から助成金を受けることができれば喜んで参加するが、まあそのような事例はほぼ皆無、つまり「学校自体がただ働き」だ。「学校運営協議会（コミュニティスクール）」や「地域学校協働活動」が特に高校で浸透しないのは、「余計なものが増える」という感覚がまだ残っていると思うし、それは現場感覚でいうと「正論」だろう。何しろ「デメリット」を超える「メリット」が感じられない。

これは国・自治体にも言えることだが、文書には必ず「職員への周知をお願いします」とある。1日10通を超える「周知」（しかもほとんどが外部）をどうやって職員にさせればいいのか、その知恵を逆に教えていただきたいくらいだ。だから正直、「本当に必要」なもの（回答が必要なもの、出ないといろいろあとに影響があるもの）だけICTを使ってお知らせし、そのほかは「ブロック」している。

この記事をたまたま見てしまった、学校とつながる・つながろうとしている外部の方々もいるかもしれないが、各団体にとっては1か月や数が月単位でお知らせしている学校への案内も、受け取る側は1日10通を超えてしまうこともぜひ知っていただきたいものである。

厳しい言い方になってしまったが、学校・教員にだって限界はあるのだ。
当たり前だが。