見出し画像

集団疎開した子供ら、危険が迫る

True Fact note

集団疎開・避難

1月11日、能登半島の震災を受け、石川県・輪島市の中学生ら401人らが親元から離れ、「集団疎開」することが検討されていた。

疎開先は、石川県・白山市にある「白山ろく少年自然の家」と「白山青年の家」という場所が予定されていた。

目的は、「被災者の授業再開の目途が立たず、生徒たちに学習環境を整えてあげる必要性が生じている」としている。

対象は、保護者の同意を得られた中学生生徒のみで、保護者は希望しても同行することはできない。

輪島市と疎開先の白山市の距離は、車で約3時間かかる長距離となっており、親子共々、離れ離れになる集団疎開となっていた。滞在期間を二か月程度として、生徒たちを戻せないかと考えられていた。

そして今月17日、中学生約250人が、白山市の施設に集団疎開・避難を開始した。

当初は、400人ほどのメンバーが検討されていたが、その内、258人が希望し、残りの約140人は希望しなかった。

さらに、珠洲市と能都町では、希望する約140人の中学生が金沢市へ21日に避難した。こちらの避難期間も二か月ほどと見込まれているが先が見えない状況となっている。

先の通り、一部の学校が避難所となっており、授業再開ができないとうのが最もの口実とされているが、一部の保護者からは、「あっちの生活が分からない。不安。本当は反対」と腑に落ちなさがが露わになっている。

詳しい内容を知らされていない
https://www.youtube.com/watch?v=pk7ptwEwY1g&t=203s

分かっているのは、授業は当面自習、洗濯は各自でおこなうこと、8人、10人部屋で集団生活を強いられることになるということである。

児童らだけの避難となるため、生徒らは不安と寂しさを抱え、見送る姿に涙する保護者の姿が見受けられた。

https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000332967.html

こうした背景の中、輪島市は、集団避難させた17日の、わずか数日後に授業再開に向けて一部の校舎を順次開放すると発表した。

市内に残る小中学生を対象とし、市教育委員会は「まずは子どもたちが顔を合わせて集える機会をつくりたい」としている。

市内には3地区あり、まずは、そのうちの一つの門前地区の約80人を対象に小学校1校を開放し、残り2地区は下旬に検討する予定だ。

疑問と不審点

しかし、ここで以下の疑問や不審点が生じてくる。

  • 避難先の具体的な生活の詳細は不明。

  • 市から貸与された端末を使い、避難先のルールに従うこととなっており、連絡を取れるかも不明。

  • なぜか保護者の同伴が許されず、子供たちだけが集められ、三時間も離れた長距離の施設が選ばれた。

  • 児童の権利条約9条に違反している。

  • 子供たちは授業があると言っているが、実際は自習であり騙されているのではないか。

  • 自習は避難所でもでき、オンライン授業を活用すればいい。わざわざ疎開する必要はない。

  • 避難先だからといって地震がおこらないという保証はない。保護者がいないというリスクが大きい。

  • 数日後のタイミングで校舎を開放するなら、保護者から、わざわざ引き離してまで遠方の施設に避難させる必要はあったのだろうか？違和感が残る。

などと、挙げればキリがない。

これら一連の政府、市の、不審極まりない挙動を受けて、他の目的があるのではないかと考えられる。

その目的とは。

「家族から引き離し子供たちを悪事に利用するのではないか」ということだ。

つまり、どういうことか？

人身・臓器売買、アドレノクロム

まず、今回の能登半島地震が人工地震と関与、関係しているということは以前の動画で紹介した。

人工地震は確実に存在しており、HAARP、地下核爆発、未知のテクノロジーなど、発生させる方法は多岐にわたっているが中でもCCSが有力視されている。

目的は、スマートシティの建設、移民受け入れ、異国人を流し込み、純血な日本国をどこの国であるか不透明にする、日本文化の破壊といったことが考えられる。

そして、地震発生後に大火災に見舞われたが、これはハワイのマウイ島のラハイナでの山火事を彷彿させる。

輪島市の大規模火災
https://news.yahoo.co.jp/articles/abf8abfa68d244ff668f6983645ddd986b5cac9a
ハワイのマウイ島の山火事

マウイ島の山火事では、指向性エネルギー兵器（通称DEW）が用いられたと言われており、今回の能登半島地震後の火災時にも、同じような、不可解な光景が記録されている。

スマートシティの建設という目的も一致している。ドローンの撮影禁止も同様であった。何より有吉が予告していたのが不気味だ。

さらに、ラハイナでは、大規模火災時、約1000人の子供たちが行方不明となっている。

避難目的という口実で乗せられたがスクールバスごと、失踪してしまっている。子供たちは、一体どこへ行ってしまったのだろうか？

このような子どもたちは、人身売買や臓器売買されたり、アドレノクロムの材料となる。

アドレノクロムが関係している

それに関連して、今回避難した子供たちの安全性が問われる。

日本では毎年1000人の子供たちが行方不明になっている。2か月だけ滞在して、すぐ戻って来られるとは到底、思えない。

https://toyokeizai.net/articles/-/478383

人身売買に貢献する国と組織

さらに、「ベビーライフ」は国際養子縁組として児童300人近くを2億円と引き換えにカナダに売り飛ばし、消息不明にさせており、この組織が属する「日本こども縁組協会」の会長は、駒崎弘樹という人物なのだが、こども家庭庁の委員に任命されているのだ。

政府にとって大惨事は、民衆を思いのままに支配する政策を実行に移す、絶好のチャンスである

https://yonsankikaku43.com/the-shock-doctrine/

お金の流れを見ると、おのずと「真実」が見えてくる。

そして、こども家庭庁は前身の「こども庁」から改名したのだが、旧統一教会が「世界平和統一家庭連合」と改名したことを、なぞらえているとしたら…

闇が深い。

こども家庭庁が掲げる非人道的な方策

以前、官邸のホームページには、こども家庭庁が掲げる子供への方策として、『子供を厳しく飼い慣らす必要があることを国民にアピールして覚悟してもらう』と記載されていた。まるで家畜扱いの表現だ。

正式名称は、平成12年7月7日実施 教育改革国民会議第 I 分科会(4回)資料 『1人1人が取り組む人間性教育の具体策』

全体の画像は以下の通り。

この飼い慣らすというのは、「脳にチップを入れられたサルの実験」を思わせる。実験中、サルはインプラントによって惨死してしまい、ちょうど人間の被験者を募集していたところだ。

こちらは、電極を入れられたサルのマインドコントロール研究。

遠隔マインドコントロールは電磁波を応用することで可能である。

この年齢層は非常に騙しやすい。皆が行くから、自分も行くという人も中にはいるだろう。その時点で、心理操作の術中にかかっているのだ。

子供から親を引き離すのは、カルト宗教団体（特に某団体）がよく使う巧妙な手口であることも覚えておきたい。

『「ここで日本が滅びる」といったアナウンスをし、ショック療法をおこなう』と記載されている。

政府は、マインドコントロール、顔認証システム、マイクロチップの導入、徴兵などを目的に、本格的な本命に入る前に、予行演習として、この方策を実践に移そうとしている。

なお、現在は、あまりにも都合が悪かったようで削除されてしまいホームページでは閲覧不可である。

削除済みであることを確認できる。

https://www.kantei.go.jp/jp/kyouiku/1bunkakai/dai4/1-4siryou1.html

だが、web archiveから閲覧可能。

新世界秩序

UNアジェンダ21/2030ミッションゴールには、

  • 政府による子供の教育

  • 政府による大学など高等教育を含む教育機関の所有とコントロール

  • 核家族化の終わり

と記されている。

このゴールに則って世界は動いている。

あまりにも共通点がありすぎて拍子抜けしてしまうが、今、子供たちが狙われている。広くこの情報を広めて、多くの人に知らせていただきたい。

第三者からの救いが求められる。

そして少しでも「違和感」を感じたら、調べてほしい。

いいなと思ったら応援しよう！

True Fact note
よろしければチップのご支援をお願いします。更新の励みになります。いただいたチップは今後の記事、動画作成としての活動費に使わせていただきます