海外PR動向レポート2022年10月：最も多くニュースが検索されるソーシャルメディア、LinkedIn調査知人は親しい友人より職探しを助けてくれる、1分ごとにWeb上で起きていること
最も多くニュースが検索されるソーシャルメディア
非営利調査機関の米Pew Research Centerの新しいレポートで、アメリカ人がどのソーシャルメディアで最もニュースを検索しているか、新たな調査データを発表しました。
Facebookが31%で最も利用されるニュースサイトであり、YouTube（25%）、Twitter（14%）、Instagram（13%）、TikTok（10%）、Reddit（8%）、LinkedIn（4%）、Snapchat（4%）、Nextdoor（4%）、 WhatsApp（3%）およびTwitch（1%）が続きました。
18歳から29歳の人は、Snapchat（67％）、TikTok（52％）、Reddit（50％）を最も頻繁にチェックし、女性はFacebookで最も頻繁にニュースをチェックし、TwitterやRedditなどのサイトはよ男性の方が使っていることが、調査によって示されました。
この調査は、2022年4月14日～5月4日に、1316人の米国の13～17歳の若者を対象にオンラインで実施されました。年齢、性別、人種、民族、世帯収入、その他のカテゴリ別に、親と同居する13～17歳の米国の若者を代表するように重み付けされており、各ソーシャルメディアごとに、異なる利用者の属性があることを再認識させてくれました。
LinkedIn調査知人は親しい友人より職探しを助けてくれる
LinkedInの新しい調査では、親しい友人よりも知人の方が、より多くの仕事を見つけるのに役立っていることが明らかになりました。
LinkedInのユーザー2000万人を対象としたこの研究は、LinkedIn、ハーバード・ビジネス・スクール、マサチューセッツ工科大学の研究者とともに、2015年から2019年にかけて実施されたものです。
この研究では、特定のユーザーに異なるコンタクトの推奨を提供するアルゴリズムを与え、20億人の新しいコネクションから生まれた新しい仕事を分析しました。
MITで受賞歴のある経営データサイエンスの教授Sinan Aral氏は、「知人は、より価値のある仕事の機会の源である 」と述べ、「この発見は、プラットフォームのアルゴリズムが雇用の機会と結果にどのように影響するかを理解し、LinkedInが、より効果的にメンバーが仕事を見つけ、社会的・経済的流動性を達成できるようにプラットフォームを設計するのに役立つ。"としています」としています。
1分ごとにWeb上で起きていること
たった1分間でウェブ上に渦巻くデータの量を想像できますか？データトラッキング会社のドーモ社が、驚くべき調査を発表しました。
Domo（本社：米国ユタ州シリコンスロープス）は、 Instagram、TikTok、YouTube、Netflixをはじめとする人気プラットフォームやアプリケーション全体で生成されるデータ量から、オンライン上での消費者行動をインフォグラフィックで視覚的に分析した最新版レポート「Data Never Sleeps」の第10版を発表しました。
最新の報告によると、オンラインでは1分間に以下のようなことが行われているそうです。
・YouTubeユーザーが、500時間分の動画をアップロードしている
・Googleで、590万回の検索が行われている
・Twitterユーザーによる347,222件のツイート
・Zoomユーザーが、104,642時間のオンラインミーティングを行っている
・Snapchatのユーザーは2,430,555枚のスナップを作成している
・1600万通のテキストメッセージのやりとり
・テレビと映画のストリーミング視聴時間：100万時間
・Instagramユーザーが、65,972枚の写真とビデオを共有している
・消費者によりAmazonで$443,000購入されている
・9020万ドル相当の暗号通貨が購入されている
さらにこれらの数字は、年々上昇を続けています。
10年間の分単位のデータから、Instagram、YouTube、Amazonなどの利用が、数百ポイントから数千ポイント増加しており、一部のプラットフォームでは、デジタルエンゲージメントが1700%も増加したことが判明しています。
参照元：
・Data really never sleeps
・https://www.adweek.com/media/pew-one-half-of-us-adults-sometimes-get-news-from-social-media-led-by-facebook/#
【書いた人】
大杉 春子/コミュニケーション戦略アドバイザー
民間企業・地方自治体・省庁などのパートナーとして、PR戦略の策定から広報物の制作監修まで支援。コミュニケーション戦略における「攻め」と「守り」の両軸から経営広報の施策をサポート。2020年に専門家らとともに、日本リスクコミュニケーション協会を設立し、リスク管理から危機管理広報までを網羅した、リスクコミュニケーション人材の育成を展開する。
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