なぜ日本で「ソーシャルグッド」な思想が広がらないのか

差別問題やフェミニズムなど、企業が社会課題に対して意思を表明するケースが増えてきた。もともとLUSHやスターバックスなど環境問題に力を入れる企業はあったが、SNSを通して明確にポジションをとるブランドが増えたのはD2Cをはじめ、顧客と直接つながる企業が増えたからなのかもしれない。

顧客側もサスティナビリティや女性支援など「ソーシャルグッド」なものを選ぶようになりつつあり、その割合は急激に上昇している。

あとリセール品を買う理由として、経済的理由と同じくらいサスティナビリティへの意識がある点も興味深い。買い物においてサスティナブルを意識すると回答した人の数も昨年の18%から43%に急上昇しているのはまさに最近のトレンドを反映している感じ。

— 最所 あさみ（asami saisho） (@qzqrnl) July 9, 2020

こうした動きが活発化するにつれて、日米における「ソーシャルグッドへの意識」の差が何に起因するのかを質問される機会も増えた。同じD2Cでも、米国ブランドの方がソーシャルグッドへの意識が高く、言及も多いのか。日本のブランドが政治問題や社会課題に言及し、共感を得るようになる日はくるのか。

日米のソーシャルグッドへの意識については、宗教観や人権意識への歴史的背景の違いをもとに説明するケースもあるが、個人的にはそれだけではしっくりこないものがあり、常に頭の片隅で考え続けてきたテーマでもある。

そんな中で日本の価値観について書かれた本をあれこれ読み、ふと気づいたことがある。